短期間での転職。職務経歴書への記載方法と懸念払拭のコツ

短期間の職歴と職務経歴書作成の悩み

入社してから短期間（例えば1年未満や数ヶ月）で転職（離職）した場合、職務経歴書にその経歴をどのように記載すべきか、多くの方が悩まれます。採用担当者は、短期間での離職の事実に注目し、「定着性に欠けるのではないか」「ストレス耐性が低いのではないか」「計画性がないのではないか」といった懸念を抱く可能性があります。職務経歴書は、こうした懸念を払拭し、自身の状況を誠実に伝えるための重要な書類であります。

短期間の職歴は省略せず記載するのが原則

まず、大前提として、たとえ短期間であったとしても、社会保険（雇用保険や厚生年金）に加入していた職歴は、原則として全て記載する必要があります。意図的にその職歴を省略（記載しない）ことは、後に入社手続きなどで発覚した場合、「経歴詐称」とみなされる重大なリスクを伴います。自身の経歴は誠実に記載することが、信頼関係の第一歩となります。

職務経歴欄への具体的な記載方法

短期間の職歴を記載する際は、まず在籍期間、会社名、所属部署、担当した業務内容といった事実を、他の職歴と同様に客観的に記載します。その上で、なぜ短期間での退職に至ったのか、その理由を簡潔に補足することが求められます。

退職理由の補足。ネガティブをポジティブに

退職理由は、事実に基づきつつも、前向きな表現に変換する工夫が必要です。例えば、「仕事が合わなかった」ではなく、「自身の適性を改めて見つめ直し、〇〇の分野でのキャリアを築きたいと考えたため」といった形です。「体調不良」が理由であれば、その旨を簡潔に記載し、現在は完治しており業務に全く支障がないことを併記します。「会社の業績悪化」や「事業所の閉鎖」など、やむを得ない事情の場合は、その事実を客観的に記載します。

短期間でも「得たこと」を明記する

たとえ短期間の在籍であったとしても、その企業で学んだことや得たスキルは必ずあるはずです。例えば、「基本的なビジネスマナーの習得」「〇〇（業界）に関する基礎知識」「〇〇（PCソフト）の操作スキル」など、その経験が無駄ではなかったことを具体的に示すことで、前向きな姿勢をアピールできます。

自己PR欄での補足。反省と意欲

職務経歴欄で事実に触れた上で、自己PR欄では、採用担当者の懸念を払拭するための補足を加えます。短期間での離職という結果に至ったことへの反省（もしあるならば）を率直に認めつつ、それを教訓として、今後は応募先企業で腰を据えて長期的に貢献したいという強い意欲を、自身の言葉で具体的に示すことが極めて重要です。

短期間の転職が多い場合の工夫

もし短期間の転職が複数回ある場合は、時系列で職歴を並べる「編年体式」のフォーマットでは、転職の多さが目立ってしまう可能性があります。そのような時は、職務内容やスキルごとに経歴をまとめる「キャリア式」のフォーマットを採用し、一貫して培ってきた専門性やスキルを強調するのも一つの有効な手段であります。

誠実な記載が信頼につながる

短期間の職歴は、一見すると不利な情報に思えるかもしれません。しかし、その事実に誠実に向き合い、採用担当者の懸念を理解した上で、自身の反省や今後の意欲を論理的に説明することができれば、かえってその誠実さが信頼につながる可能性もあります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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