職務経歴書はどこまで書くか・記載すべき範囲と深さ

転職活動において、職務経歴書はご自身のキャリアと能力を応募先企業に伝えるための重要な書類であります。その作成にあたり、ご自身のこれまでの経験を「どこまで書くべきか」という記載の範囲や深さについて、悩む方も少なくありません。採用担当者に経歴を正確に、かつ効果的に伝えるための基本的な考え方について解説します。

職務経歴書作成と記載範囲の原則

まず、職務経歴書の基本的な原則として、ご自身がこれまでに経験してきた職歴は、原則として「すべて記載する」必要あります。履歴書がご自身の基本的なプロフィールを示すものであるのに対し、職務経歴書はご自身のキャリアの全体像を、誠実に伝える役割があるためです。

職歴を省略するリスクについて

ご自身にとって不利になると考え、一部の職歴（例：短期間で退職した会社など）を意図的に記載しなかった場合、職歴と職歴の間に不自然な「空白期間（ブランク）」が生まれることになります。採用担当者は、その期間何をしていたのかについて必ず関心を持ち、面接の場でその理由を問われることになります。また、入社手続き時の社会保険の加入履歴などから、後日事実と異なる記載が判明した場合、経歴詐称と見なされ、信頼を失う可能性もあります。

経験の「深さ」・どこまで詳しく書くか

職務経歴書に記載する業務内容は、採用担当者がご自身の実務能力を判断できる程度に、具体的に書く必要あります。単に「営業」や「事務」と記載するだけでは、ご自身がどのようなスキルを持っているのかが伝わりません。「何を」「誰に」「どのように」「どれくらいの量」行っていたのかを、第三者が読んでもイメージできるように具体化することが求められます。

雑務や補助業務の記載について

ご自身にとっては「雑務」や「補助業務」と感じられるような経験であっても、それは企業活動を支える重要な業務の一部であります。「電話対応」「備品管理」「データ入力」といった業務も、その中でどのような工夫をしたのか、どのような点に配慮していたのかを補足することで、ご自身の協調性や正確性、主体性をアピールする材料となります。

経験の「期間」・古い職歴の扱い方

社会人経験が長くなると、すべての職歴を同じ熱量で詳細に記述すると、書類の枚数が膨大になり、かえって要点が伝わりにくくなります。採用担当者が中途採用において最も重視するのは、ご自身の「直近の経験」であります。したがって、直近の数年（例：５年から１０年程度）の経験は、具体的な業務内容や実績、工夫した点を詳細に記述し、それ以前の古い職歴については、在籍期間、会社名、所属部署、主な業務概要などを簡潔にまとめる、といった情報の「強弱」をつけることが有効あります。

アルバイト・パート経験の扱い

「どこまで書くか」という点には、雇用形態も含まれます。正社員や契約社員の経験だけでなく、アルバイトやパートタイムの経験であっても、それがご自身のキャリアにおいて重要な意味を持つ場合（例：正社員経験がなくフリーター期間が長い、空白期間を説明できる、応募先業務と関連性が高い）は、雇用形態を明記の上、記載することが推奨されます。

応募先に合わせた情報の取捨選択

職務経歴書は、ご自身のキャリアのすべてを網羅しつつ、採用担当者が求める情報を優先して伝えるべき書類であります。すべての経験を均等に書くのではなく、応募先企業の募集要項を読み込み、その企業で活かせると考える経験やスキルを重点的に、かつ具体的に記述するよう、情報の取捨選択と強弱の調整を心掛けることが、書類選考を通過する鍵となります。

応募書類の作成を専門家へ相談して転職成功

おすすめの転職エージェント

サイトの目的や、書類作成アドバイスを詳しく知る

応募書類マスター

応募書類マスター

サイトの目的

応募書類マスター

応募書類作成のアドバイス

転職活動の状態ごとに、必要な知識を学べる

おすすめ転職支援サイト

キャリアプランの相談

キャリアプラン案内所

面接のアドバイス

面接のトリセツ

年収交渉アドバイス

給与交渉ナビ

ライト

キャリアアドバイザー

人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
※当サイト記事はリンクフリーです。ご自身のサイトへ自由にお使い頂いて問題ありません。ご使用の際は、文章をご利用する記事に当サイトの対象記事URLを貼って頂ければOKです。