履歴書の「連絡先」に「同上」はOK？ 空欄との違いと正しい書き方

転職活動で履歴書を作成する際、「現住所」とは別に「連絡先」という欄が設けられているフォーマット（様式）があります。

「現住所と同じ場合、この欄はどう書けばいい？」

「『同上』と書いても失礼にあたらないだろうか？」

「そもそも、空欄のままではダメなのか？」

こうした疑問は、多くの応募者が抱えるものです。「たかが連絡先」と思うかもしれませんが、採用担当者は、この小さな欄の書き方一つからも、あなたの「ビジネスマナー」や「仕事の丁寧さ」をチェックしています。

ここでは、履歴書の「連絡先」欄に「同上」と書くことの是非と、その正しい使い方について詳しく解説します。

1. 結論：「連絡先」欄に「同上」は、正しいマナー

まず結論から言いますと、「現住所」欄に記載した住所と、企業からの「連絡先」として希望する住所が同じである場合、「連絡先」欄に「同上（どうじょう）」と記載するのは、ビジネスマナーとして全く問題ありません。

むしろ、これが最も推奨される「正解」の書き方です。

2. なぜ「空欄」や「同じ住所の繰り返し」はNGなのか

では、なぜ「同上」と書くのが良いのでしょうか。それは、「空欄」や「同じ住所を繰り返す」書き方には、それぞれリスクやデメリットがあるからです。

NG例1：「空欄」のまま提出する

これが最も避けるべきNG例です。

採用担当者が空欄の欄を見た場合、それが「書く必要がない（現住所と同じ）から空欄」なのか、単なる「記入漏れ（うっかりミス）」なのかを判断できません。

その結果、「注意力が不足している」「書類作成が雑だ」といった、不要なマイナスイメージを与えてしまうリスクが非常に高くなります。

NG例2：「現住所」と全く同じ住所を、再度すべて記載する

これはマナー違反ではありませんが、冗長（じょうちょう）であり、採用担当者にとっても「読む手間」が増えるだけです。

限られたスペース（欄）の中で、同じ情報を繰り返すのは非効率であり、スマートな書き方とは言えません。

「同上」と書くメリット

「同上」と一言記載するだけで、

「私はこの連絡先欄をきちんと確認しました。その上で、現住所と同じで問題ありません」

という、あなたの「意思」が採用担当者に明確に伝わります。これは、「記入漏れ（空欄）」とは全く異なる、丁寧な「確認済みの証拠」となるのです。

3. そもそも履歴書の「現住所」と「連絡先」欄の違い

この二つの欄の役割を正しく理解しておきましょう。

• 「現住所」欄原則として、応募者が「今現在、主に生活している住所」を記載します。多くの場合、住民票（じゅうみんひょう）に記載されている住所と一致し、採用・不採用通知の郵送や、入社後の社会保険手続きなど、公的な書類の送付先として使われます。
• 「連絡先」欄「現住所以外に連絡を希望する場合」や「本人（応募者）がすぐに確認できる場所」が「現住所」と異なる場合にのみ、記入する補足的な項目です。

4. 「同上」と書かずに、「連絡先」を具体的に記入するケース

では、具体的に「同上」と書かずに、連絡先を記入するのはどのような場合でしょうか。

それは、「現住所」に郵送物などを送られても、応募者本人がすぐに確認できない（あるいは、確認に不都合がある）場合です。

（例1）

実家を住民票の住所（現住所）としているが、現在は就職（転職）活動のために一時的に友人宅や別の場所に住んでいる場合。

→「現住所」には実家の住所を、「連絡先」には今住んでいる場所の住所（〇〇様方）を記載します。

（例2）

長期の出張や、やむを得ない事情で、現住所（自宅）を長期間不在にしており、確実に連絡が取れる別の場所（例：実家など）を希望する場合。

→「現住所」には自宅の住所を、「連絡先」には実家などの住所を記載します。

5. 住所だけでなく「電話番号」の「同上」にも注意

履歴書の様式によっては、「現住所」欄の電話番号（主に固定電話を想定）と、「連絡先」欄の電話番号（主に携帯電話を想定）が、別々に設けられている場合があります。

この場合も、連絡先として携帯電話番号を記載し、現住所の電話番号（固定電話）がない場合は、「なし」と記載します。

もし、現住所の電話番号と、緊急連絡先などの電話番号が同じ場合は、住所と同様に「同上」と記載して問題ありません。

6. 結論。「同上」の一言が、あなたの「丁寧さ」を伝える

履歴書の「連絡先」欄は、ほとんどの応募者にとっては「現住所」と同じであり、「同上」と記載する項目です。

「空欄」のまま提出して「注意不足」を疑われるリスクを避け、「同上」と一言、丁寧に記載すること。

その小さな配慮と正確さが、採用担当者に「この人は、細部まで気を配れる丁寧な仕事をする人だ」という信頼感を与える、最初の一歩となります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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