職務経歴書への「売上高」の記載方法。転職における効果的な活用法
転職と職務経歴書における「売上高」
転職活動で職務経歴書を作成する際、「売上高」という情報をどのように記載すべきか、あるいは記載すべきでないか悩むことがあります。この「売上高」という言葉には、主に二つの側面があります。一つは勤務先の「企業の売上高」、もう一つは応募者個人の「売上実績」です。どちらも、採用担当者に応募者の経験やスキルを具体的に伝える上で、重要な情報となり得ます。
会社概要としての「売上高」の記載
職務経歴書では、勤務した企業ごとにその概要(事業内容、従業員数など)を記載することが一般的です。ここで企業の「売上高」を記載する目的は、採用担当者にその企業の「事業規模感」を正確に伝えるためです。特に、応募先企業にとって知名度が高くないBtoB企業や非上場企業の場合、売上高や従業員数は、応募者がどのような規模の環境で、どのような責任範囲の業務に従事していたのかを理解する上で重要な指標となります。
個人実績としての「売上(高)」のアピール
もう一つの側面は、応募者個人の実績としての「売上」です。これは特に営業職、販売職、マーケティング職など、会社の収益に直接関わる職種において、自身の能力を客観的に示すための最も強力な指標の一つです。単に「営業活動に従事」と記載するのではなく、「売上目標〇〇円に対し、〇〇円(達成率〇〇%)を達成」「新規開拓により、年間〇〇円の売上を創出」といった形で、具体的な数値を記載することで、自身の貢献度と実績を明確に証明できます。
売上高を記載する際の注意点
企業の売上高や個人の実績を記載する際には、注意すべき点もあります。最も重要なのは「守秘義務」です。上場企業であれば企業の売上高は公開情報ですが、非上場企業の詳細な内部情報や、特定の顧客との取引額など、外部に公開すべきでない情報も多くあります。どこまでが記載可能な情報か、元の勤務先の規定などを確認する必要があります。不明確な場合や機密性が高い場合は、「前年比〇〇%増」といったパーセンテージでの表現や、達成率での表現に留めるのが賢明です。
営業職以外と「売上高」への貢献
営業職や販売職以外の職種、例えば事務職、技術職、管理部門の方であっても、自身の業務が間接的に「売上高」にどう貢献したかを意識し、表現することは有効です。例えば、技術職であれば「開発プロセスの改善により、新製品の市場投入を早め、売上拡大に寄与した」、事務職であれば「業務効率化を推進し、営業部門のサポート体制を強化することで、間接的に売上目標達成を支援した」といった形で、自身の業務成果を売上への貢献という視点で記載することもできます。
売上高の情報で経験の具体性を高める
職務経歴書における「売上高」に関する情報は、それが企業規模を示すものであれ、個人の実績を示すものであれ、応募者の経験を抽象的なものから具体的なものへと変える力があります。採用担当者が応募者のスキルや経験の価値を正しく判断するためにも、守秘義務に配慮しつつ適切に情報を盛り込むことが、書類選考を通過するために役立ちます。





