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職務経歴書に「年収」は書くべき?|記載の判断基準・書き方・注意点を徹底解説

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転職活動をする中で、「職務経歴書に年収は書いたほうがいいのか?」「書いたら不利になる?」「希望年収はどこに記載すべき?」といった疑問を持つ方は少なくありません。

結論から言えば、職務経歴書に年収の記載は“必須ではない”ものの、条件や目的によっては記載してもよい項目です。ただし、記載方法やタイミングを誤ると、企業側に誤解やマイナス印象を与えることにもなりかねません。

この記事では、「職務経歴書 年収」というキーワードに基づき、年収を記載すべきケースやその方法、書き方の例、注意点、希望年収の伝え方などを詳しく解説します。


1. 職務経歴書に「年収」は基本的に記載不要

まず押さえておきたいのは、年収は職務経歴書の必須項目ではないということです。

職務経歴書の主な目的は以下の通り:

  • これまでの職歴・経験・実績をアピールすること
  • 業務内容や成果、スキルを具体的に伝えること
  • 自分が応募企業にどう貢献できるかを示すこと

そのため、年収の記載がなくても内容としては十分に成立します。多くの場合、年収に関するやり取りは面接や応募フォーム、またはオファー時に別途確認されることが一般的です。


2. 職務経歴書に年収を記載してもよいケースとは?

とはいえ、以下のような状況では年収を明記することで、自身の市場価値や待遇の妥当性を補足的に伝える効果がある場合もあります。

✅ 高年収層の転職で、報酬水準を明確にしておきたい

(例:管理職、専門職、外資系経験者など)

✅ 転職後の年収交渉をスムーズに進めたい

→ あらかじめ目安を伝えることで、ミスマッチを防げる

✅ 年収に強い自信・実績がある

→ 営業成績に応じたインセンティブなどで、高収入を得ていたことをアピール材料にできる

✅ 求人に「現年収記載」の指示がある

→ 書類選考段階で参考にされることもあるため、指定があれば必ず記載しましょう。


3. 職務経歴書に年収を記載する場所と書き方

年収を記載する場合は、職務経歴欄の企業ごとの業務内容の末尾や、備考・特記事項欄に補足的に書くのが一般的です。

▼ 職務経歴欄での記載例

株式会社ABC(2019年4月〜2023年3月)  
職種:法人営業  
業務内容:中小企業向けのITソリューション提案営業を担当。新規開拓と既存顧客フォローを並行して実施。  
実績:年間契約件数平均25件/契約継続率90%超  
※ 年収:約540万円(基本給+インセンティブ含む)

▼ 特記事項・備考欄での記載例

【特記事項】  
現職での年収は約620万円(基本給+賞与+残業代含む)です。待遇面は経験・スキルに応じて柔軟にご相談させていただければ幸いです。

4. 希望年収は職務経歴書に書くべき?

希望年収は、職務経歴書には原則として記載しない方が無難です。

その理由は以下の通り:

  • 応募企業とのすり合わせが必要な項目であり、一方的な記載は誤解を招く
  • 早い段階で希望年収を伝えると、選考から外れるリスクがある
  • 条件交渉は面接時、または内定後が適切なタイミング

ただし、求人票や応募フォームに「希望年収の記載が必要」とされている場合は、「応相談」「前職考慮」など柔軟な表現で記載するのがポイントです。


5. 年収記載に関する注意点

注意点解説
過剰なアピールにならないようにする年収だけを強調すると、金額だけを重視する印象を与えてしまう可能性あり
年収の内訳を明確に基本給・賞与・手当込みの金額であることを明記すると丁寧
正確な金額を記載する税引き前・税込/手取りではなく、会社が提示した額面年収を記載
複数社の年収を並べない各社ごとの職歴に沿って自然に書く方が読みやすい

6. 年収を書かなくても「実績」でアピールできる

年収が高かった・成果を出したことを伝えたい場合は、年収よりも「実績」を数字でアピールする方が好印象です。

例:

  • 「年間売上1,800万円を達成」
  • 「営業成績ランキング 全社1位」
  • 「前年比130%の成果を継続達成」

→ これらの実績を見た企業は、あなたが高い年収を得ていたことを推察できます。


まとめ|職務経歴書の年収は「必要に応じて」記載しよう

職務経歴書 年収」というテーマで見てきたように、年収は必須項目ではありませんが、状況に応じて効果的に使うことができる情報でもあります。

✅ 基本的には「記載不要」だが、高収入・交渉意図がある場合は記載も可
✅ 書くなら、実績欄や特記事項で補足的に自然に記載する
✅ 希望年収は原則書かず、面接以降に相談するのがスマート
✅ 年収より「実績数字」で魅力をアピールした方が効果的な場合も多い

大切なのは、企業に伝えるべき情報を適切なタイミングと方法で届けること
年収はその一部として、上手に使い分けましょう。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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