履歴書における「英検」の正しい書き方。何級からアピールになるか

転職活動で使用する履歴書には「免許・資格」欄があり、ご自身のスキルをアピールする重要な項目です。特に英語力を示す資格として、英検（実用英語技能検定）は広く認知されています。しかし、履歴書に記載する際、正式名称や何級から書くべきか、またその有効性について迷われる方もいらっしゃるかもしれません。ここでは、履歴書における英検の適切な記載方法と、その評価について解説いたします。

英検の正式名称と基本的な書き方

まず、履歴書は公的な応募書類であるため、資格や免許は通称や略称ではなく、必ず正式名称で記載するのがビジネスマナーです。「英検」は通称であり、正式名称は「実用英語技能検定」です。「免許・資格」欄には、取得した年月を記載した後、「実用英語技能検定 〇級 合格」と、級と「合格」の事実を明記します。取得年月日は、合格証書や合格証明書に記載されている日付を確認し、正確に記入してください。

履歴書には何級から記載すべきか

何級から履歴書に記載しなければならない、という厳格なルールはありません。しかし、転職活動において、ご自身の英語スキルとして評価されやすいのは、一般的に「2級」以上とされています。2級は高校卒業程度の英語力とされ、一定の基礎力が身についていることの証明となります。3級以下であっても記載すること自体は間違いではありませんが、ビジネスシーンでのアピールとしては弱いと受け取られる可能性があります。

準1級・1級の評価とアピール

英検「準1級」や「1級」は、非常に高い英語能力を持つことの強力な証明となります。準1級は大学中級程度、1級は大学上級程度とされ、これらの級を保有している場合は、英語を専門的に扱う職種や、高度なビジネスコミュニケーションが求められるポジションにおいて、非常に高く評価されます。これらの級をお持ちの場合は、自信を持って必ず記載すべきです。

英検CSEスコアの併記について

近年の英検では、各級の合否に加えて「英検CSEスコア」という、技能ごとの英語力を数値化した指標も提供されています。必須ではありませんが、もし高得点で合格している場合や、ご自身の英語力をより詳細に伝えたい場合は、「実用英語技能検定 準1級 合格（CSEスコア 〇〇点）」のように、スコアを併記することも一つの方法です。

CBTやS-CBTでの合格も同様に記載

英検には、従来のペーパーテスト形式に加え、CBT（コンピュータ使用）やS-CBT（1日で4技能を測定）といったテスト形式があります。どの形式で受験し合格したとしても、取得できる「実用英語技能検定 〇級」という資格の価値は全く同じです。したがって、履歴書に記載する際、受験した形式（CBTなど）を特別に明記する必要はなく、「実用英語技能検定 〇級 合格」と記載すれば問題ありません。

資格の有効期限について

英検の資格（〇級合格）そのものには、有効期限は設定されていません。一度合格すれば、それは生涯有効な資格となります。したがって、たとえ10年、20年前に取得した級であっても、履歴書に記載して差し支えありません。ただし、取得時期があまりにも古い場合、面接の場で「現在も同等の英語力を維持していますか」といった質問を受ける可能性は考慮しておくと良いでしょう。

英語を使わない職種でも記載するメリット

応募する職種が、日常業務で英語を全く必要としない場合でも、英検2級以上を保有しているのであれば記載することをおすすめします。それは、応募者が現状に満足せず、自己研鑽を続ける姿勢（学習意欲）を持っていることのポジティブな証拠となるからです。また、将来的に会社が海外との取引を始めるなど、不意に英語が必要となる場面で対応できる人材として、潜在的な価値を評価される可能性もあります。

TOEICなど他の英語資格との関係

英語力を示す資格としては、英検の他にTOEICテストも広く知られています。英検は、読む・聞く・書く・話す、の4技能をバランスよく測定する（級による）のに対し、TOEIC L&Rは主にビジネスシーンにおける「聞く・読む」能力を測定します。どちらが優れているということではなく、測定する側面が異なります。もし両方の資格でアピールできるスコアや級をお持ちの場合は、両方とも記載することで、ご自身の英語力を多角的に示すことができます。

まとめ。英検は正確に記載し、学習意欲もアピール

履歴書に英検を記載する際は、「実用英語技能検定」という正式名称を用い、取得年月日と合格した級を正確に記入することが基本です。ビジネスシーンでのアピールを考えるならば、2級以上を記載することが一つの目安となります。英語を直接使わない仕事であっても、資格の記載はご自身の学習意欲や向上心を示す材料となり得ます。ご自身の持つスキルを正しく、かつ誠実に採用担当者に伝えることを心がけましょう。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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