職業訓練校の履歴書への書き方と就職活動で有利になるアピール術

ハローワークの斡旋などで通う職業訓練校（ハロートレーニング）の経験は、再就職に向けた意欲とスキルの証明となる重要な要素です。しかし履歴書を作成する際、この期間を学歴に書くべきか職歴に書くべきか、またどのような言葉を使って記載すればよいのか迷う方は少なくありません。

職業訓練の期間は空白期間（ブランク）ではなく、キャリアアップのための研鑽期間です。正しく記載することで、採用担当者に前向きな姿勢を伝えることができます。ここでは職業訓練校の履歴書への正しい書き方や正式名称、そして書類選考で評価されるためのアピール方法について詳しく解説します。

職業訓練歴は学歴ではなく職歴欄に記載するのが基本ルール

職業訓練校に通った履歴を書く際、最も注意すべき点は記載する場所です。学校という名称がついていても、職業訓練校は法的な学校教育法に基づく学校（大学や専門学校など）とは異なるため、履歴書の学歴欄には記載しません。原則として職歴欄に記載するのが一般的なルールとなります。

ただし、正社員などの職歴と混同されないような配慮が必要です。職歴欄の時系列の中に組み込む場合は、会社名の代わりに訓練校名を記載し、末尾や行頭に職業訓練受講といった注釈を入れると親切です。あるいは、職歴を全て書き終えた後に1行空けて、職業訓練歴という見出しを立ててから記載する方法もあります。どちらの方法でも構いませんが、採用担当者が一目で訓練期間であることを認識できるように工夫することが大切です。

入学と卒業ではなく入校と修了を使用する

記載する用語についても、通常の学校とは異なる表現を用います。学校の場合は入学・卒業を使いますが、職業訓練校の場合は入校・修了を使用するのが正しいマナーです。

書き方の例としては、まず年月の欄に入校した年と月を記入します。そして内容の欄に〇〇職業能力開発センター 入校と記載します。さらにその横や下の行に、受講しているコース名（例：WEBクリエイター養成科、介護職員初任者研修科など）を正確に記入します。コース名まで書くことで、どのようなスキルを習得しようとしているのかが具体的に伝わります。そして訓練を終えた年月には、同校 修了と記載します。

職業訓練校の正式名称を調べて正確に記入する

履歴書は正式名称で記載することが鉄則です。普段はポリテクセンターや訓練校と呼んでいても、履歴書には正式な施設名を記載する必要があります。例えば、都道府県立の施設であれば〇〇県立〇〇高等技術専門校、独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構が運営する施設であれば〇〇職業能力開発促進センターなどが正式名称となります。

また民間企業に委託されている訓練（委託訓練）の場合は、実施しているスクール名や企業名を書くのではなく、主催元である訓練校の名称や制度名を書くのが適切です。ただし分かりやすさを優先し、公共職業訓練（委託先：株式会社〇〇） 入校といった書き方をすることもあります。手元の受講票や修了証書を確認し、間違いのないように記入してください。

受講中や途中で辞めた場合の書き方

就職活動のタイミングによっては、訓練の受講中であったり、諸事情により途中で退校していたりする場合もあります。それぞれの状況に合わせた書き方を紹介します。

現在受講中の場合は、終了予定の年月を記入し、同校 修了見込みと記載します。これにより、入社可能時期の目安を採用担当者に伝えることができます。また、面接などで訓練のスケジュールや就職活動への支障がないか（面接に行けるかなど）を聞かれることが多いため、答えられるように準備しておくことが大切です。

途中で辞めた場合は、中途退校と記載します。学校でいう中退にあたりますが、職業訓練の場合は就職が決まって退校するケースが多いため、必ずしもネガティブな印象にはなりません。もし就職以外の理由で退校した場合は、一身上の都合により退校と記載し、面接で理由を聞かれた際に前向きな説明ができるようにしておきます。

自己PRや志望動機で訓練経験をアピールする

履歴書の職歴欄に記載するだけでなく、自己PRや志望動機欄を活用して訓練で得たものを積極的にアピールすることが重要です。未経験の職種へ転職する場合、実務経験がないことがネックになりますが、職業訓練で基礎知識やスキルを習得していることは、そのギャップを埋める強力な材料になります。

例えば、訓練で作成した成果物（ポートフォリオやプログラムなど）がある場合はその旨を記載したり、取得した資格があれば資格欄に明記したりします。また、なぜその訓練を受けようと思ったのかという動機と、応募先企業の業務内容を結びつけることで、一貫したキャリアビジョンを持っていることを証明できます。空白期間をただ休んでいたわけではなく、目標に向かって努力していた期間であることを強調し、即戦力に近いポテンシャル人材であることをアピールしてください。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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