履歴書の職歴欄に休職期間は書くべきか？不利にならない書き方と隠すリスク

転職活動において履歴書を作成する際、過去に病気や怪我、あるいは家庭の事情などで休職した期間がある場合、それを正直に書くべきかどうか悩む方は非常に多くいます。「書くと書類選考で不利になるのではないか」「隠して入社しても後でバレるのではないか」という不安は、正しい知識を持つことで解消できます。

履歴書は自身の経歴を公式に伝える書類ですが、同時に自分をアピールするためのプレゼンテーション資料でもあります。ここでは、休職期間の記載義務に関するルールや、採用担当者にネガティブな印象を与えないための書き方、そして空白期間（ブランク）の説明方法について詳しく解説します。

休職期間の記載は義務ではないが状況判断が必要

まず大前提として、履歴書の職歴欄に休職期間を記載する法的な義務はありません。休職中であっても企業との雇用契約は継続しているため、職歴としては「在籍中」となるからです。したがって、数ヶ月程度の短期的な休職や、すでに復職して長期間経過している過去の休職については、あえて履歴書に記載しなくても経歴詐称にはなりません。

しかし、休職期間が年単位に及ぶ場合や、現在も休職中である場合、あるいは退職直前まで休職していた場合は注意が必要です。これらのケースでは、記載しないことで面接時に「この期間の業務実績がないのはなぜか」と問われたり、入社後の源泉徴収票などで空白期間が発覚し不信感を持たれたりするリスクがあります。隠すことが逆にリスクになる場合があるため、状況に応じて適切に記載し、現在は問題なく働けることをアピールする戦略が求められます。

過去の休職（すでに完治・解決済み）の場合の書き方

すでに復職して業務を行っている、あるいは過去に休職していたが現在は完治している場合は、履歴書の職歴欄にわざわざ「休職」と書く必要はありません。通常通り入社と退社の年月のみを記載します。

ただし、職務経歴書などで業務内容を詳細に記載する際、特定の期間だけ実績が抜けていると不自然に見えることがあります。その場合は、備考欄や特記事項として「平成〇年〇月～平成〇年〇月 病気療養のため休職（現在は完治し、業務に支障はありません）」と簡潔に補足します。最も重要なのは括弧内の「完治し、業務に支障はない」という一文です。これにより採用担当者の健康面への不安を払拭し、正直な姿勢を評価してもらえる可能性が高まります。

現在休職中、または休職期間満了で退職する場合の書き方

現在休職中で、そのまま転職活動を行っている場合は、事実を伝える方が誠実であり、入社後のトラブルを防げます。職歴欄の「現在に至る」の横、または本人希望記入欄に、現在の状況と働ける状態であることを明記します。

記入例としては、「現在に至る（令和〇年〇月より病気療養のため休職中ですが、主治医より就労許可が出ており、〇月よりフルタイム勤務可能です）」といった形です。また、休職期間満了に伴い退職した場合は、退職理由として「契約期間満了により退社（休職期間満了のため）」と記載することも選択肢の一つですが、単に「一身上の都合により退社」とし、面接で詳細を説明する方法も一般的です。いずれにせよ、採用側が最も気にしているのは「入社後に安定して働けるか」という一点に尽きます。

メンタルヘルス不調による休職の場合の伝え方

うつ病や適応障害などのメンタルヘルス不調により休職していた場合、記載するかどうかは非常に慎重な判断が求められます。基本的には記載義務がないため、再発の恐れがなく完全に回復しているならば、書類上では伏せておくという判断も間違いではありません。書類選考の段階では、病歴よりもスキルや経験のマッチングが優先されるべきだからです。

しかし、通院が続いている場合や、環境配慮（残業制限など）が必要な場合は、入社後のミスマッチを防ぐために正直に伝える必要があります。その際は、病名そのものよりも「現在は回復しており、医師からも勤務可能との診断を受けている」「前職での原因（長時間労働やハラスメントなど）が解消されれば問題なく力を発揮できる」というポジティブな見通しをセットで伝える工夫が必要です。

休職を隠すことのリスクと源泉徴収票の問題

「休職していたことを隠して入社したい」と考えるのは自然な心理ですが、隠し通すことにはリスクが伴います。最も発覚しやすいのが、入社手続き時に提出する「源泉徴収票」です。休職期間中は給与が支払われない（または傷病手当金などになる）ため、年収が極端に少なくなります。経理担当者がこれを見た際に「なぜこんなに年収が低いのか？」「働いていない期間があったのでは？」と疑問を持たれる可能性があります。

また、住民税の納付額などからも推測されることがあります。もし入社後に発覚した場合、「重要な事実を隠していた」として信頼を損なうだけでなく、最悪の場合は経歴詐称として解雇事由に問われるリスクもゼロではありません。長期の休職があった場合は、書類選考または面接の段階で、自ら説明し納得してもらった上で入社する方が、精神衛生上も良く、長く働き続けるためには賢明な選択といえます。

空白期間（ブランク）をポジティブに変換するテクニック

休職に限らず、介護や留学、資格取得などで職歴に空白期間がある場合も同様の考え方です。履歴書においては、その期間を単なる「休み」として見せるのではなく、「次のキャリアに向けた準備期間」や「人生において必要な充電期間」として捉え直す記述が有効です。

例えば「療養期間中に〇〇の資格取得に向けた学習をしていました」や「キャリアを見つめ直し、〇〇の分野に挑戦する意欲を高めました」といったように、空白期間があったからこそ今の高い熱意があるというストーリーに変換します。履歴書は過去の記録ですが、採用担当者が見ているのは「未来の可能性」です。過去の休職という事実に囚われすぎず、現在と未来の貢献能力に焦点を当てて書類を作成してください。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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