結婚・出産後の再就職を成功させる履歴書の書き方とブランクを埋めるアピール術

結婚や出産というライフイベントを機に一度退職し、育児が落ち着いたタイミングなどで再就職を目指す際、履歴書の作成に悩む方は少なくありません。特に職歴欄の退職理由をどのように書くべきか、あるいは育児によるブランク期間をどのように説明すればよいのかは、採用担当者に与える印象を左右する重要なポイントです。家庭と仕事を両立しながら長く働きたいという意欲を伝え、書類選考を突破するための履歴書の書き方について詳しく解説します。

職歴欄の退職理由は一身上の都合で問題ありません

結婚や出産を理由に退職した場合、履歴書の職歴欄には一身上の都合により退社と記載するのが基本ルールです。これは自己都合退職全般に使用される定型表現であり、個人的な事情を詳細に書く必要がないためです。採用担当者もこの表現で手続き上の問題はないと判断します。面接に進んだ際に具体的な退職理由を聞かれることがありますが、その際に口頭で結婚や出産のためと説明すれば十分であり、履歴書上で詳しく記載しなくても不自然ではありません。

あえて結婚や出産に伴う退職と記載するメリット

基本的には一身上の都合で構いませんが、状況によってはあえて結婚に伴い退社や出産・育児に専念するため退社と具体的に記載する戦略も有効です。これには明確なメリットがあります。一つ目は前職を辞めた理由がネガティブなものではないことを証明できる点です。特に短期間で退職している場合やキャリアが分断されている場合、単なる一身上の都合では人間関係のトラブルや仕事への不満が原因ではないかと懸念されるリスクがあります。しかし結婚や出産という不可抗力に近いライフイベントが理由であれば、やむを得ない事情としてスムーズに受け入れられやすくなります。

二つ目は現在の就労環境が変化したことを示唆できる点です。出産を経て再就職を目指すということは、子育ての体制が整い、再び仕事に集中できる環境になったというメッセージを間接的に伝えることができます。採用担当者に対して、過去の退職理由が現在は解消されていることを伝える意味でも、具体的に記載することはプラスに働く場合があります。

ブランク期間を前向きな準備期間として伝える工夫

出産や育児によって職歴に空白期間（ブランク）がある場合、その期間を単なる休みと捉えさせない工夫が必要です。履歴書の職歴欄では空白となりますが、職務経歴書の自己PR欄や備考欄を活用して、その期間をどのように過ごしていたかを前向きに伝えます。

例えば育児の合間を見つけてPCスキルの維持に努めていたことや、再就職に向けて資格の勉強をしていたことなどを記載します。また子育てを通じて培ったマルチタスク能力や、限られた時間で効率的に家事をこなすタイムマネジメント能力は、ビジネスの現場でも活かせるポータブルスキルです。ブランクをネガティブに隠そうとするのではなく、次のキャリアに向けた充電期間や準備期間として捉え直し、働く意欲が高いことをアピールしてください。

志望動機では家庭との両立だけでなく貢献意欲を主軸にする

再就職の志望動機において、子育てと両立しやすそうだからや残業がなさそうだからといった条件面ばかりを強調するのは避けるべきです。もちろん長く働くためには重要な要素ですが、企業側はあくまで自社に貢献してくれる人材を求めています。条件面のみを理由にすると、より良い条件の会社があればすぐに辞めてしまうのではないかと思われてしまいます。

志望動機では、これまでの経験を活かしてどのように企業に貢献したいか、なぜその会社を選んだのかという仕事への熱意を主軸に据えます。その上で、子育てが一段落し、腰を据えて長く働ける環境を探していたという定着への意欲を付け加えるとバランスの良い志望動機になります。ワークライフバランスを重視しつつも、仕事に対してプロフェッショナルな姿勢を持っていることを伝えることが重要です。

本人希望記入欄で勤務可能時間やサポート体制を明記する

小さなお子様がいる場合、企業側が最も懸念するのは急な欠勤や早退、残業への対応です。そのため履歴書の本人希望記入欄には、勤務可能な時間帯や曜日についての情報を正確かつ誠実に記載しておくことがトラブル防止につながります。

例えば勤務時間は9時から16時までを希望しますや、子供の送迎のため残業は難しいですが、持ち帰り仕事などで対応可能ですといったように、できることとできないことを明確にします。また、病児保育やファミリーサポートの登録があること、両親のサポートが得られることなどを書き添えておくと、緊急時の対応策を持っていることが伝わり、採用担当者の安心材料となります。自身の状況を隠さずに伝えつつ、働くための準備を整えていることをアピールすることで、信頼感のある履歴書を作成してください。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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