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作業療法士の転職。職務経歴書の書き方と専門性のアピール方法

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作業療法士の転職と職務経歴書の重要性

作業療法士が転職活動を行う際、職務経歴書は自身の専門性と実務経験を具体的に伝えるために非常に重要な書類であります。履歴書だけでは伝えきれない、どのような施設で、どのような対象者に対し、どのようなリハビリテーションを提供してきたのかを、採用担当者に分かりやすく示す必要があります。勤務先によって業務内容が大きく異なる専門職だからこそ、その詳細な内容が選考の鍵となります。

職務経歴書の基本構成と形式

職務経歴書の形式は、キャリアの変遷が分かりやすい「編年体式」(時系列順)が一般的であります。PC(パソコン)で作成し、A4用紙1枚から2枚程度にまとめるのが読みやすいでしょう。構成は「職務要約」「職務経歴」「活かせる経験・スキル」「自己PR」といった項目で組み立てます。

職務要約。OTとしてのキャリアの概要

職務要約は、採用担当者が最初に目を通す部分です。ここでは、作業療法士としての経験年数、主に経験してきた領域(例。急性期病院、介護老人保健施設、精神科など)、そして自身の専門性や強み(例。脳血管疾患のリハビリ、小児の発達支援など)を、3行から5行程度で簡潔にまとめます。

職務経歴。勤務先(施設)の概要の記載

職務経歴欄では、まず勤務した法人名、施設名、在籍期間を明記します。その上で、採用担当者が業務の規模感や特性を把握できるよう、施設の概要を補足します。例えば、病院であれば「病床数(うちリハビリテーション科〇床)」や「施設基準(例。回復期リハビリテーション病棟)」、介護施設であれば「定員数」などを記載します。

担当した領域(対象疾患)の明記

次に、その施設で主に関わってきた対象者の疾患や領域を具体的に記述します。例えば、「脳血管疾患(脳卒中後遺症など)」「整形外科疾患(骨折、人工関節置換術後など)」「精神科領域」「小児発達領域」「高齢者の認知症」といった形で、自身の専門分野が伝わるようにします。

実施したリハビリテーション内容

具体的な業務内容として、どのようなリハビリテーションを計画・実施してきたかを記載します。「ADL(日常生活動作)訓練」「IADL(手段的日常生活動作)訓練」「高次脳機能障害へのアプローチ」「作業活動を通じた機能訓練」「自助具の選定・作成」「家屋評価と環境設定の提案」「福祉用具の選定支援」など、具体的な手技やアプローチを明記します。

チーム医療や他職種連携への貢献

作業療法士の業務は、他職種との連携が不可欠です。医師、看護師、理学療法士(PT)、言語聴覚士(ST)、ソーシャルワーカーなど、チーム医療の一員としてどのように連携し、カンファレンス(症例検討会)などでどのような役割を果たしてきたのかを記載します。

専門業務以外の役割(指導経験・委員会活動)

リハビリテーション業務以外に担ってきた役割も、重要なアピールポイントとなります。例えば、「プリセプター(新人指導)としての指導経験」「臨床実習生の指導担当」「院内(施設内)の委員会活動(例。安全対策委員会、感染対策委員会など)への参加」といった経験があれば、組織への貢献意欲や協調性を示すことができます。

自己PR。応募先で活かせる経験の強調

自己PR欄では、これまでの経験を通じて培った知識や技術が、応募先(次の職場)でどのように活かせるのかを具体的に述べます。例えば、急性期病院での経験はクリニックの外来リハビリで、介護施設での経験は訪問リハビリで、といった形で、自身の強みと応募先のニーズを結びつけてアピールすることが重要です。

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キャリアアドバイザー
人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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