職務経歴書における昔の会社（古い職歴）の書き方

職務経歴書と職歴の記載範囲

転職活動において、職務経歴書はご自身のキャリアを正確に伝えるための重要な書類あります。社会人経験が長くなると、その分、記載すべき職歴も増えていきます。その際、例えば１０年以上前といった「昔の会社」の経歴について、どこまで詳しく書くべきか、あるいは省略しても良いのかと悩む方もいらっしゃるかもしれません。

すべての職歴を記載するのが原則

まず、職務経歴書作成の基本的な原則として、ご自身がこれまでに経験してきた職歴は、原則として「すべて記載する」必要あります。アルバイトやパートの経験は状況によりますが、正社員や契約社員として在籍した経歴は、すべて網羅するのが基本です。もし、一部の職歴を意図的に記載しなかった場合、職歴と職歴の間に不自然な「空白期間（ブランク）」が生まれ、採用担当者に不信感を抱かせる可能性があります。また、入社手続き時の社会保険の加入履歴などから、事実と異なる記載が判明すると、経歴詐称と見なされるリスクもあります。

採用担当者が重視する経験

すべての職歴を記載する一方で、採用担当者が応募者の能力を判断する上で、どの経験を重視するかには傾向があります。中途採用において最も重視されるのは、応募者が「今、どのようなスキルを持っているか」であります。そのため、ご自身のキャリアの中でも「直近の経験」（例えば、直近の５年から１０年程度）が、即戦力性を判断する上で詳しく確認される部分となります。

昔の会社の職務内容のまとめ方

したがって、職務経歴書を作成する際は、情報の「強弱」をつけることが有効あります。直近の職歴については、担当した業務内容、実績、工夫した点などを具体的に詳しく記述します。一方で、１０年以上前といった「昔の会社」の経歴については、採用担当者が必要な情報を把握できるよう、簡潔にまとめるのが賢明な方法です。

関連性が薄い場合の記載方法

昔の会社の経験が、現在の応募先の職務内容と関連性が薄い場合、その詳細はさらに簡潔にまとめて問題ありません。例えば、「在籍期間」「会社名」「所属部署」「主な役割や業務概要（例：〇〇の営業事務として伝票処理、電話対応を担当）」を数行で記す程度に留めます。新卒で入社した会社などで培った、基本的なビジネスマナーなどは、その後のキャリアの土台となった経験として位置づけられます。

会社名が変わった・倒産した場合

昔の会社が、その後に社名変更や合併、あるいは倒産している場合もあります。その際は、ご自身が在籍していた当時の正式な会社名を記載します。必要に応じて、社名の横に（現：〇〇株式会社）と補足したり、退職理由の欄に「会社都合により退職（倒産のため）」と客観的な事実を簡潔に記したりします。

情報の強弱でキャリアを伝える

職務経歴書は、ご自身のキャリアを誠実に伝える書類あります。すべての職歴を省略せずに記載するという「正確性」と、採用担当者が求める情報を優先して伝える（古い情報は簡潔にする）という「読みやすさ」を両立させることが、書類選考を通過する鍵となります。

応募書類の作成を専門家へ相談して転職成功

おすすめの転職エージェント

サイトの目的や、書類作成アドバイスを詳しく知る

応募書類マスター

応募書類マスター

サイトの目的

応募書類マスター

応募書類作成のアドバイス

転職活動の状態ごとに、必要な知識を学べる

おすすめ転職支援サイト

キャリアプランの相談

キャリアプラン案内所

面接のアドバイス

面接のトリセツ

年収交渉アドバイス

給与交渉ナビ

ライト

キャリアアドバイザー

人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
※当サイト記事はリンクフリーです。ご自身のサイトへ自由にお使い頂いて問題ありません。ご使用の際は、文章をご利用する記事に当サイトの対象記事URLを貼って頂ければOKです。