職務経歴書作成・人数（従業員数）が不明な時の対処法

職務経歴書に従業員数を記載する意味

転職活動で職務経歴書を作成する際、過去に在籍した勤務先の企業情報として「従業員数」の記載を求められることがあります。採用担当者は、この人数を通じて、ご自身がどのような企業規模（組織規模）の中で経験を積んできたのかを把握し、経歴を理解する上での参考にします。

人数が不明な場合の対処法

しかし、退職から時間が経過していたり、情報が公開されていなかったりして、過去の勤務先の正確な従業員数を覚えていない、「わからない」というケースもあります。その場合、まずはその企業の公式ウェブサイトや、企業情報データベースなどで確認を試みるのが一つの方法であります。

「約」を用いた概数の記載

もし正確な人数が不明であっても、ご自身が在籍していた当時の大まかな規模感がわかる場合は、「従業員数：約〇〇名」といった形で、概数（おおよその数）を記載する方法があります。この「約」という表現を用いることで、正確な数値ではないが、おおよその目安を伝えることができます。

部署やチームの人数について

会社全体の従業員数だけでなく、ご自身が所属していた部署や、マネジメント（指導）していたチームの人数が不明な場合もあります。この場合も、無理に正確な数字を記載する必要はありません。「〇〇名のチーム」といった、わかる範囲での記述や、人数よりも「後輩指導を担当」「プロジェクトリーダーとして進捗管理に従事」といった、ご自身の「役割」を明確に記述することが有効であります。

重要なのは業務内容の具体性

採用担当者が従業員数を知りたいのは、あくまでご自身の経験の背景を理解するためであります。従業員数が不明であったとしても、それ自体が選考で不利になることは稀であります。それ以上に重要なのは、ご自身が「その環境でどのような業務を担当し」「どのような工夫や貢献をしたのか」という、職務内容の具体性であります。

経験の価値を正確に伝える

人数がわからない項目に固執するよりも、ご自身の強みである職務経験やスキルを、いかに具体的かつ魅力的に伝えるかに注力することが、書類選考を通過する鍵となります。わかる範囲で情報を誠実に記載し、ご自身の経験の価値を伝えることが大切であります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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