履歴書の「前職」。書かないのはNG？ 経歴詐称のリスクと正しい対処法

転職活動（中途採用）で履歴書を作成する際、応募先企業に「良く思われたい」という気持ちから、「短期間で辞めてしまった前職」や、「あまりアピールにならない職歴」を、あえて「書かない」という選択を考える方がいるかもしれません。

「この経歴を書かなければ、転職回数が少なく見えて有利になるのでは？」

「アルバイトだったから、書かなくてもバレないだろう」

しかし、結論から言いますと、履歴書に「前職」の経歴を意図的に書かない行為は、非常に重大なリスクを伴います。

ここでは、前職を書かないことの危険性と、採用担当者に正しく経歴を伝えるためのマナーについて詳しく解説します。

1. 「前職を書かない」という行為。その重大なリスク

履歴書は、あなたの経歴を企業に伝えるための「公的な応募書類」です。

そこに事実と異なる内容を記載すること、あるいは、記載すべき事実を意図的に記載しないことは、**「経歴詐称（けいれきさしょう）」**にあたります。

採用担当者との信頼関係は、提出された応募書類が「全て事実である」という前提の上に成り立っています。

もし、前職を隠していた（書かなかった）ことが発覚した場合、あなたの信頼性は根底から覆（くつがえ）ります。

選考の途中であれば、その時点で不合格となる可能性が極めて高いです。

万が一、入社後に発覚した場合は、会社の就業規則に基づき、「内定取り消し」や、最も重い処分である**「懲戒解雇（ちょうかいかいこ）」**の理由にもなり得る、非常に危険な行為なのです。

2. なぜ「書かない」職歴はバレる（発覚する）のか

「言わなければバレないだろう」という考えは、中途採用（転職）においては通用しません。

前職を「書かない」という嘘が発覚するタイミングは、主に「入社手続き」の段階で訪れます。

雇用保険・年金手帳の履歴

企業は、新しい従業員を雇用する際、必ず「雇用保険（こようほけん）」や「厚生年金（こうせいねんきん）」の加入手続きを行います。

その際、応募者が提出する**「雇用保険被保険者証」や「年金手帳」**には、過去の加入履歴（どの会社に、いつからいつまで勤めていたか）がすべて記録されています。

採用担当者が、履歴書の職歴と、これらの公的な記録を照らし合わせた際に、「履歴書に書かれていない、謎の加入履歴」があれば、その時点で職歴を隠していた（書かなかった）事実は、必ず発覚します。

3. 「書かない」ことで生じる「空白期間（ブランク）」という別の懸念

仮に、上記の手続きで発覚しなかったとしても、別の問題が発生します。

それは、履歴書上に「説明のつかない、空白期間（ブランク）」が生まれてしまうことです。

（例：A社を2023年3月に退職し、B社に2023年4月〜9月まで勤務し、C社に2024年4月に入社した場合）

ここでB社の経歴を「書かない」と、履歴書上は「2023年3月〜2024年4月までの、約1年間」が、空白期間（無職期間）となってしまいます。

採用担当者は、この「空白期間」を見て、「この1年間、何をしていたのだろうか？」「働く意欲がなかったのではないか？」という、別の重大な懸念（けねん）を抱きます。

つまり、前職を「書かない」という選択は、「経歴詐称」のリスクを負うと同時に、「空白期間」というマイナス印象も生み出してしまう、非常に不利な選択なのです。

4. では、どのような「前職」を書く義務があるのか

「アルバイトや短期の仕事も、全て書かないといけないのか？」と悩むかもしれませんが、基準は明確です。

原則として、「雇用保険」に加入していた職歴は、全て記載する必要があります。

正社員、契約社員、派遣社員（※派遣元の会社）はもちろん、アルバイトやパートであっても、週20時間以上の勤務など、一定の条件を満たして雇用保険に加入していた場合は、それは「公的な職歴」です。これらは「書かない」という選択はできません。

（補足）書かなくても良い「職歴」とは

学生時代のアルバイト（雇用保険未加入）や、数日程度の単発バイト、雇用保険に加入していなかった業務委託などは、必ずしも全てを職歴欄に記載する必要はありません。

（※ただし、応募先の業務に関連性が高い場合は、アピールとして記載すべきです）

5. 短期間で辞めた前職を「書かない」のではなく「説明する」技術

応募者が「前職を書きたくない」と考える最大の理由は、「在籍期間が短い（例：3ヶ月で退職した）」からでしょう。

「これ（短期間の職歴）を書くと、定着性がない（すぐに辞める人だ）と思われる」と不安になるからです。

しかし、前述の通り、これを「書かない」のは最悪の選択です。

**正しい対処法は、「正直に記載する」こと。**そして、その「やめた理由」の伝え方を工夫することです。

履歴書の職歴欄には、詳細な退職理由を書く必要はありません。

「会社都合により退職」または「一身上の都合により退社」といった、客観的な事実を記載するだけです。

（※「閉店」や「倒産」といった会社都合の場合は、それを明記すれば、あなたの評価には全く影響しません）

もし「一身上の都合」であったとしても、その詳細（本音の理由）は、面接の場で説明すれば良いのです。

その際、「人間関係が嫌で」といったネガティブな理由をそのまま伝えるのではなく、「（前向きな言葉に翻訳して）〇〇のスキルを、より専門的に高めたいと考えたため」といった形で、前向きな「転職理由」として説明する準備をしておけば、何も恐れることはありません。

6. 結論。全ての職歴は、誠実に記載するのが鉄則

履歴書の「前職」は、たとえご自身にとって「不本意な経歴」であったとしても、隠すべきものではありません。

「書かない」という選択（＝経歴詐称）は、採用担当者との信頼関係を根底から覆（くつがえ）す行為であり、そのリスクはあまりにも大きすぎます。

どのような経歴であっても、それはあなたのキャリアの一部です。

全ての職歴を、誠実に、かつ正確に記載すること。その「誠実さ」こそが、採用担当者からの信頼を得て、書類選考を通過するための最も確実な第一歩となります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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