履歴書と英語。英文履歴書の書き方と英語スキルの効果的なアピール法

転職活動において、「英語」が関わる場面は、応募者のキャリアや応募先企業によって様々です。大きく分けると、外資系企業や海外のポジションに応募する際に求められる「英文履歴書（レジュメ）」の作成と、日系企業などに応募する際に、ご自身の「英語スキル」を日本の履歴書でいかに効果的にアピールするか、という二つの側面があります。ここでは、これら両方の場面における基本的な考え方と書き方のポイントについて解説いたします。

英文履歴書（レジュメ）の基本的な考え方

まず、英語で作成する履歴書（一般的に「レジュメ（Resume）」と呼ばれます）は、日本の履歴書とはその目的や形式が大きく異なる点を理解する必要があります。日本の履歴書が、応募者のプロフィールを網羅的に記載する「身上書」に近い性格を持つのに対し、英文履歴書は、応募する特定のポジションに対して、ご自身がいかに適任であるかを積極的に売り込むための「広告」や「パンフレット」に近いものです。したがって、応募先ごとに内容を戦略的にカスタマイズ（最適化）することが大前提となります。

英文履歴書（レジュメ）の主な構成要素

英文履歴書には、日本の履歴書にあるような定型フォーマットは存在しませんが、一般的に含まれる主要な項目があります。まず「Contact Information（連絡先）」として、氏名、電話番号、メールアドレス、住所（市町村名程度まででも可）を記載します。次に「Objective（目的）」や「Summary（要約）」で、応募するポジションへの目的や、ご自身のキャリアの要点を簡潔に述べます。「Work Experience（職務経歴）」は、最新のものから遡る「逆時系列」で記載し、会社名、役職、在籍期間と共に、具体的な「実績」を記述します。「Education（学歴）」も最新のものから大学名、学位、専攻などを記載し、最後に「Skills（スキル）」として、語学能力やPCスキル、専門技術などをまとめます。

英文履歴書作成における重要な注意点

英文履歴書を作成する上で、日本の履歴書との違いとして特に注意すべき点がいくつかあります。第一に、A4用紙1枚、多くても2枚程度に簡潔にまとめることが求められます。第二に、年齢、生年月日、性別、婚姻状況といった個人的な情報は、採用の公平性を期す観点から記載しません。特に「顔写真」は、原則として貼り付けないのが国際的な標準です。そして最も重要なのが職務経歴の書き方です。単に「～を担当」といった業務内容の羅列ではなく、「～を達成した」「～を改善した」といった能動的な動詞（Action Verbs）を用い、可能であれば具体的な数字（売上〇％増など）を交えてご自身の実績をアピールします。

日本の履歴書における「英語スキル」の書き方

ここからは視点を変え、日本の標準的な履歴書において、ご自身の英語スキルをどのように記載すれば効果的かについて解説します。英語力をアピールする最も一般的な場所は、「免許・資格」欄、あるいは「自己PR」欄や「特技」欄です。

英語資格（TOEIC・英検など）の記載方法

TOEICや英検といった公的な英語資格を保有している場合は、「免許・資格」欄に正式名称で記載するのが基本です。例えば、TOEICであれば「TOEIC公開テスト 〇〇点 取得」や「TOEIC Listening & Reading Test 〇〇点 取得」と点数を明記します。一般的に、応募先が求めるレベルや、ご自身がアピールしたいレベルの点数である場合に記載します。英検の場合は、「実用英語技能検定 〇級 合格」と記載します。ビジネスシーンでは、一般的に2級以上、専門職や高い英語力を要する職務では準1級以上が評価の目安となることが多いようです。

資格以外の実践的な英語スキルを伝える方法

資格のスコアだけでは伝わらない、実践的な英語能力をアピールしたい場合もあるでしょう。その際は、「自己PR」欄などを活用するのが効果的です。「ビジネスレベル」「日常会話レベル」といった表現も一つの目安にはなりますが、やや曖昧な印象を与える可能性もあります。そのため、可能な限り「どのような場面で、どの程度使用できるのか」を具体的に補足することが推奨されます。例えば、「前職では海外支店との月次ミーティングに英語で参加しておりました」や、「海外顧客からの問い合わせに対し、日常的に英語でのメール作成および電話応対が可能です」といった具体的なエピソードを添えることで、採用担当者は応募者の英語力をより現実的にイメージできます。

まとめ。英語力を正確かつ効果的に伝える

転職活動における「英語」は、英文履歴書という形式で求められる場合と、ご自身のスキルの一つとしてアピールする場合があります。英文履歴書を作成する際は、日本の履歴書との文化的な違いを深く理解し、ご自身の実績を積極的に売り込む資料として作成することが重要です。日本の履歴書で英語スキルを示す際は、資格のスコアを正確に記載するだけでなく、具体的な使用経験を簡潔に補足することで、単なる知識ではなく「使えるスキル」として、ご自身の市場価値を効果的に高めることができます。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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