職務経歴書は全部書かなくていい？｜取捨選択の考え方と書類通過率を上げる戦略的な書き方

「職務経歴書って全部書かなくていいの？」という悩みに答えます

転職活動で職務経歴書を作る際、多くの人が一度は悩むのが、

✅ 職歴が多すぎて全部書くと長くなりすぎる…
✅ 短期で辞めた仕事まで書いたほうがいい？
✅ アルバイトや派遣も含めるべき？
✅ 関係ない仕事も省略していいの？

という「どこまで書くべきか？」という問題です。

結論から言うと、職務経歴書は“全部書かなくていい”場合があります。
重要なのは、「採用担当者にとって必要な情報に絞って書くこと」。つまり、**すべてを記録する場ではなく、あなたを採用したくなる根拠を伝える“営業資料”**として考えるべきです。

この記事では、「全部書かなくていい」理由とその判断基準、具体的な書き方のコツを、例文つきで詳しく解説していきます。

職務経歴書に“全部書かなくていい”のはなぜ？

✅ 理由1：採用担当者が見たいのは「関連性のある経歴」

職務経歴書は履歴書と違い、「略歴のすべてを網羅する義務」はありません。
それよりも大切なのは、「応募先企業が求めるスキル・経験にマッチするかどうか」。

そのため、関係のない職歴やごく短期の勤務は省略、または簡略化して記載する方が合理的です。

✅ 理由2：冗長になると読まれないリスクがある

職歴が多い人がすべて詳細に書くと、職務経歴書が3〜4ページに及ぶケースも。
こうなると、採用担当者の負担が増え、重要な経験が埋もれてしまう可能性があります。

読みやすく、印象に残る職務経歴書を目指すなら、情報の取捨選択は必須です。

✅ 理由3：“全部書く”ことでマイナス印象になることも

以下のような内容は、逆に評価を下げてしまう可能性があります。

• 極端に短い勤務（1か月未満）
• 応募職種と全く関係ない業種・職種
• 説明のしにくい職歴（ブランクの説明にならない）

その場合は、あえて書かない、もしくは職務要約や備考欄で軽く触れる程度に留めるのがベターです。

「全部書かなくていい」判断基準

【実例】省略・簡略化した職歴の書き方

▶ 詳細に書くべき職歴（関連性あり・長期）

■ 株式会社アシスト（2019年4月～2023年6月）
【業務内容】営業事務（見積作成、請求処理、受発注管理）
【実績】月間平均100件の受注処理を担当し、正確性と納期遵守率の高さから営業チーム内で表彰される

▶ 簡略に書く職歴（短期・関連性薄）

■ 株式会社ライフキッチン（2023年7月～2023年9月）※短期契約終了
飲食店ホール業務を担当。接客、レジ対応などを行う。
※契約期間満了により退職

▶ あえて記載しない例

• 学生時代の単発アルバイト
• ごく短期で即日退職した職場
• 本業とまったく関係のない副業・兼業（希望職種に関係しない場合）

「省略した職歴」はどう説明する？

面接時に「他に職歴はありますか？」と聞かれることもあります。その場合は、正直に伝えつつ、前向きな説明を心がけましょう。

例：

短期間の業務や希望職種と関連性の薄い職歴については、職務経歴書では省略しております。ご希望があれば口頭でご説明させていただきます。

重要：省略してもウソは書かないこと

職務経歴書では、書かない＝嘘ではありません。ただし、書いてある内容はすべて正確であることが大前提です。

・在籍期間をごまかさない
・職務内容を誇張しすぎない
・経歴を削って空白期間ができるなら補足文を添える

これらを守ることで、誠実さを損なわずに戦略的な職務経歴書が作成できます。

まとめ｜職務経歴書は「全部書かなくていい」けれど「全部考慮して書く」

✅ 職務経歴書は応募先に合わせて“伝えるべき経験”に絞って書くのが基本
✅ 関連性が低く短期の職歴は、削除または簡略にまとめても問題なし
✅ 読みやすさ・わかりやすさを意識した“情報整理”が通過率を高める
✅ 書かない経歴も、説明できる準備だけはしておくと安心

「全部書くべきか？」ではなく、「採用担当者にとって有益かどうか」で取捨選択をすることが、職務経歴書作成の最大のポイントです。
あなたのキャリアが一番伝わる形で、必要な情報だけを“効果的に”届けていきましょう。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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