職務経歴書での和暦・西暦の使い方｜統一がカギ！読みやすく信頼される書類作成術

和暦と西暦、どちらで書くべき？職務経歴書の基本ルール

転職活動において重要な書類のひとつである職務経歴書。その中で意外と悩まれるのが、日付（年号）を「和暦（例：令和5年）」で書くか、「西暦（例：2023年）」で書くかという点です。

どちらの形式で記載しても間違いではありませんが、重要なのは「形式を統一すること」。たとえば、学歴は和暦、職歴は西暦などバラバラになっていると、読み手である採用担当者に混乱や違和感を与える可能性があります。

この記事では、職務経歴書を作成する際の和暦・西暦の使い方と、それぞれのメリット・注意点、実践的な記載例まで詳しくご紹介します。

和暦と西暦、それぞれの特徴と印象

■ 和暦（令和／平成／昭和など）の特徴

• 日本特有の表記方法で、公的書類などに多く使われる
• 年号変更（例：平成→令和）のたびに換算が必要
• 年齢との関連がつかみにくいケースがある

■ 西暦（2024年など）の特徴

• 世界共通の表記方法で、外資系やIT系企業でも一般的
• 年数計算や経歴の期間が直感的に理解しやすい
• 年号に不慣れな若手担当者にも読みやすい

職務経歴書では「西暦」がおすすめの理由

職務経歴書では、西暦で統一するのが一般的で、採用担当者にとっても読みやすいとされています。特に、以下のような理由から西暦が好まれる傾向があります。

• 企業が多国籍化している：外資系・グローバル企業では西暦が標準
• 年齢や経歴の整合性が確認しやすい：採用担当者が計算しやすい
• 書類管理やデータベースに馴染みやすい：人材紹介会社や社内システムでは西暦で管理している場合が多い

ただし、特定の業界（公務員・医療・教育機関など）では和暦の文化が根強く残っている場合もあるため、応募先の業界や社風に合わせて使い分けることも一つの判断基準です。

和暦を使用する場合の注意点

和暦で記載する場合には、次の点に注意が必要です。

• 年号が混在しないように統一する（平成→令和など）
• 西暦を併記すると親切（例：平成28年（2016年））
• 古い元号に慣れていない採用担当者への配慮が必要

とくに「昭和」「平成」「令和」と年号が複数またがるような場合は、計算ミスや混乱を避けるために西暦併記をするのがおすすめです。

実践的な記載例（西暦バージョン）

【学歴・職歴欄】

• 2012年3月　〇〇高等学校 卒業
• 2016年3月　△△大学 経済学部 卒業
• 2016年4月　株式会社○○ 入社（法人営業部配属）
• 2021年3月　同社 退職

【ポイント】

• 全て西暦で統一
• 年度表記（例：2016年度）にしたい場合でも、あくまで「入社月・退社月」を記載すると丁寧

実践的な記載例（和暦＋西暦併記バージョン）

• 平成28年（2016年）3月　△△大学 卒業
• 平成28年（2016年）4月　株式会社○○ 入社
• 令和3年（2021年）3月　同社 退職

【ポイント】

• 年号の切り替えがある場合でも、読み手が分かりやすい
• 和暦文化が強い業界への応募に適している

職務経歴書と履歴書で暦が違うのはNG？

履歴書と職務経歴書の暦（和暦／西暦）がバラバラだと、印象が悪くなる可能性があります。
同じ書類一式として提出されるため、「書類全体のフォーマットやスタイルに統一感を持たせる」ことが大切です。どちらかを和暦にするなら、両方を和暦に。西暦を使うなら、すべてを西暦で統一しましょう。

まとめ

職務経歴書を作成する際、和暦か西暦かで迷ったら、「西暦で統一」が無難で汎用性が高い選択です。ただし、応募先企業の文化や業界の慣習によっては、和暦や和暦＋西暦併記が適切な場合もあります。

いずれの形式を選ぶにしても、「統一されている」「読みやすい」「計算しやすい」ことが最優先。ちょっとした工夫ですが、採用担当者の手間を減らす心配りは、信頼につながります。

あなたのキャリアをより正確に、そして魅力的に伝えるために、職務経歴書の細部にこだわる意識を持って、準備を進めていきましょう。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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