職務経歴書における「特記事項」とは？｜意味・記載すべき内容・記入例まで徹底解説

転職活動で提出する職務経歴書には、基本的な構成（職務要約、業務内容、スキル・資格、自己PRなど）のほかに、必要に応じて「特記事項」という欄を設けることがあります。あまり馴染みがないこの項目ですが、使い方によっては書類全体の印象を補強する有効なアピール要素になります。

「職務経歴書 特記事項とは何を意味し、どのように記載すればよいのか？」
この記事では、その意味や目的、書き方、記載例、注意点などを分かりやすく解説します。

職務経歴書の「特記事項」とは？

職務経歴書における「特記事項」とは、他の欄では書ききれない補足情報や特別な事情を伝えるための項目です。
必須ではありませんが、採用担当者に知っておいてもらいたいことや、誤解を防ぎたい事情などがある場合に使われます。

◆ 特記事項欄を設ける目的

• 空白期間や転職理由の補足説明
• 短期離職や転職回数の背景説明
• 資格の取得見込みや現在の学習状況
• 勤務条件（時短勤務、扶養内希望など）の明示
• 病歴・障がい・介護などの配慮事項（任意）

あくまで任意の項目ですが、記載することで採用担当者に対する「説明責任」を果たすとともに、信頼性や誠実さを伝える役割を持ちます。

記載する内容の具体例

1. 離職期間・空白期間の説明

2023年4月〜2023年12月は、介護のため離職しておりましたが、現在は就業可能な状況です。

2. 転職回数が多い場合の補足

契約社員として複数社で業務経験を重ねてきましたが、いずれも契約満了による退職です。正社員として長期的に働ける職場を希望しております。

3. 現在取得中・取得予定の資格

現在、日商簿記2級の資格取得に向けて学習中であり、2024年6月の試験受験を予定しております。

4. 勤務条件に関する配慮のお願い

家族の事情により、当面の間は9:00～17:00の勤務を希望しております。詳細については面談時にご相談させていただければ幸いです。

書き方のコツ

✅ 1. 簡潔にまとめる

長文になりすぎると逆に伝わりづらくなります。1～3行程度で要点を明確にしましょう。

✅ 2. 前向きな表現を使う

ネガティブに見える内容であっても、「改善済み」「意欲がある」など前向きな姿勢を添えることで印象が良くなります。

✅ 3. 過度に詳細を書かない

病歴や個人的な事情など、詳細すぎる記述は避け、必要最小限の情報に留めましょう。

記載位置と見出しの付け方

職務経歴書の末尾に「【特記事項】」や「＜補足事項＞」などの見出しをつけて記載します。改まった欄がなくても、自己PRの後に段落を変えて追記する形でも問題ありません。

記載例：

＜特記事項＞  
2022年7月に前職が倒産したため、同年8月より転職活動を開始いたしました。期間中は、ITパスポートの取得および業務関連スキルの向上に努めておりました。

書かないほうがいいケースもある？

すべての人が特記事項を記載する必要はありません。むしろ、内容によっては書かない方がよいケースもあります。

記載を避けた方がいい例：

• 退職理由の中に会社や上司の悪口・愚痴
• 私的な事情を過度に説明しすぎる
• 採用に影響しない軽微な事実

必要性を感じない場合は、無理に特記事項欄を設ける必要はありません。

採用担当者の視点から見た「特記事項」

人事担当者は、応募者が職務経歴書において不自然な空白や説明のない退職を記載していると、「何か隠しているのでは？」と不安になります。

しかし、特記事項で事前に事情を説明しておけば、「誠実で信頼できる人」という印象を与えることができます。

特に面接前に説明しておきたいことがある方には、職務経歴書に特記事項を設けることは非常に有効です。

まとめ｜職務経歴書の「特記事項」は、補足と信頼性のアピール欄

「職務経歴書 特記事項とは何か？」という疑問に対し、この記事ではその意味や使い方、記載例をご紹介しました。

✅ 特記事項は、応募者の事情や背景を補足的に伝える任意の項目
✅ 記載することで信頼性や説明責任を果たせる
✅ 空白期間、転職理由、学習状況、勤務条件などを書く際に有効
✅ 書かない選択もアリだが、「伝えたい事情」がある人は活用すべき

適切に使えば、**マイナスに見える要素をプラスに変える力を持つのが“特記事項”**です。あなたの職務経歴書をより伝わりやすくするためのひと工夫として、ぜひ検討してみてください。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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