理学療法士の転職。職務経歴書で専門性と経験を伝える書き方

理学療法士の転職と職務経歴書の重要性

理学療法士の方が転職活動を行う際、職務経歴書は、自身の専門性と豊富な実務経験を具体的に伝えるために非常に重要な書類となります。履歴書が学歴や資格といった基本的なプロフィールを示すものであるのに対し、職務経歴書は、どのような医療機関や施設で、どのような対象者に対し、どのようなリハビリテーションを提供してきたのかを、採用担当者に分かりやすく示す役割があります。勤務先によって業務内容や対象疾患が大きく異なる専門職であるからこそ、その詳細な内容が選考の鍵となります。

職務経歴書の基本的な構成と形式

理学療法士の職務経歴書も、基本構成は一般の転職書類と同様です。「職務要約」でキャリアの概要を示し、「職務経歴」で詳細な業務内容を説明し、「活かせる経験・スキル」や「自己PR」で強みを補足する流れが一般的です。形式は、時系列に沿って経歴を記載する「編年体式」が、キャリアの変遷が分かりやすいため適しています。PC（パソコン）で作成し、A4用紙1枚から2枚程度にまとめるのが読みやすいです。

職務要約。PTとしてのキャリアの概要

職務要約は、採用担当者が最初に目を通す部分です。ここでは、理学療法士としての臨床経験年数、主に経験してきた領域（例。急性期病院、回復期リハビリテーション病棟、クリニックなど）、そして自身の専門性や強み（例。運動器疾患のリハビリ、脳血管疾患の早期離床）を、3行から5行程度で簡潔にまとめます。

職務経歴。勤務先（施設）の概要を明記する

職務経歴欄では、まず勤務した法人名、施設名、在籍期間を記載します。その上で、採用担当者が業務の規模感や特性を把握できるよう、勤務先施設の概要を補足します。例えば、病院であれば「病床数〇〇床」「リハビリテーション科の体制（PT〇〇名、OT〇〇名、ST〇〇名）」「施設基準（例。運動器リハビリテーション料Ⅰ、脳血管疾患等リハビリテーション料Ⅰ）」などを記載すると、どのような環境で勤務していたのかが具体的に伝わります。

担当した領域（対象疾患）の明記

次に、その施設で主に関わってきた対象者の疾患や領域を具体的に記述します。例えば、「運動器疾患（骨折、人工関節置換術後、スポーツ外傷など）」「脳血管疾患（脳卒中後遺症など）」「呼吸器疾患」「循環器疾患」「小児発達領域」「がんリハビリテーション」といった形で、自身の専門分野が伝わるようにします。

実施したリハビリテーション内容

具体的な業務内容として、どのようなリハビリテーションを計画・実施してきたかを記載します。「理学療法評価（身体機能、動作分析、ADL評価）」「治療計画（プログラム）の立案」「運動療法（筋力増強訓練、関節可動域訓練、歩行訓練）」「物理療法」「日常生活動作（ADL）訓練」「義肢装具の選定・適合支援」「退院支援・家屋評価」など、具体的な手技やアピローチを明記します。

チーム医療や多職種連携への貢献

理学療法士の業務は、他職種との連携が不可欠です。医師、看護師、作業療法士（OT）、言語聴覚士（ST）、ソーシャルワーカーなど、チーム医療の一員としてどのように連携し、カンファレンス（症例検討会）などでどのような役割を果たしてきたのかを記載します。

専門業務以外の役割（指導経験・学会発表など）

リハビリテーション業務以外に担ってきた役割も、重要なアピールポイントとなります。例えば、「プリセプター（新人指導）としての指導経験」「臨床実習生の指導担当」「院内（施設内）の委員会活動（例。安全対策、感染対策など）への参加」「学会や研修会での発表経験」といった経験があれば、組織への貢献意欲や向上心を示すことができます。

自己PR。応募先で活かせる経験と姿勢

自己PR欄では、これまでの経験を通じて培った知識や技術が、応募先（次の職場）でどのように活かせるのかを具体的に述べます。例えば、特定の疾患領域への深い知見、患者様とのコミュニケーションで心がけてきたこと、チーム医療における協調性、新しい知識や技術を学ぶ意欲など、自身の強みと応募先の施設（法人）の方針や特色を結びつけてアピールすることが、転職成功の鍵となります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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