外資系企業への転職。求められる職務経歴書の書き方

外資系転職における職務経歴書と英文レジュメの役割

外資系企業への転職活動では、応募書類として日本の「職務経歴書」と、英語の「英文レジュメ（Resume）」の両方の提出を求められるケースが多くあります。職務経歴書は、主に日本国内の人事担当者や転職エージェントが、応募者の経歴全体を把握するために用いられます。一方、英文レジュメは、採用ラインの外国人マネージャーや本国の担当者が、応募者のスキルと実績を端的に確認するために使われることが一般的です。

外資系企業が職務経歴書で重視するポイント

日本の企業への応募書類と比較して、外資系企業向けの職務経歴書では、より一層「具体性」と「論理性」が求められる傾向にあります。採用担当者は、応募者がどのような環境で、どのような役割を担い、そして最終的にどのような「成果」を出したのかを明確に知りたいと考えています。曖昧な表現や、プロセスのみの記述は好まれません。

成果（実績）を具体的に示す記載方法

外資系企業の選考で高く評価されるのは、客観的な事実としての「実績」です。職務経歴欄には、担当した業務内容に加え、その成果を可能な限り「数値」で具体的に示す必要があります。例えば、「〇〇の施策を実行し、売上を前年比〇〇％向上させた」「コストを年間〇〇万円削減した」といった形で、自身の行動が組織に与えたインパクト（貢献度）を明確に記述します。

自身のスキルや能力の明確な定義

職務経歴書では、自身が保有するスキルや専門性を明確に定義することが求められます。応募先企業の職務（ジョブ）に対して、自身がどのように適合（フィット）しているのかを示すためです。使用可能なPCスキル、専門知識、そして特に「語学力」については、どの程度のレベルで実務に対応できるのかを具体的に記載することが重要です。

論理的で簡潔な構成の重要性

外資系企業は効率性を重視するため、応募書類もまた、論理的で簡潔にまとめられていることが好まれます。冗長な表現や、自己PRと職務経歴の内容が重複しているなど、読み手の時間を奪う構成は避けるべきです。まず結論（成果）を先に述べ、その後にその根拠（プロセス）を簡潔に説明するといった、論理的な文章構成が求められます。

語学力（英語）のアピール方法

外資系企業への転職において、語学力、特に英語力は重要な選考基準の一つとなります。TOEICやTOEFLのスコアを記載するだけでなく、実際の業務において、どの程度英語を使用していたのか（例。「英語でのメール・電話対応」「海外支社とのテレビ会議」「英文契約書のレビュー」など）を具体的に示すことで、実務能力としての語学力をアピールできます。

自己PR。主体性と貢献意欲の示し方

自己PR欄では、日本企業向けの「協調性」や「忍耐力」といった抽象的な強みよりも、自身のスキルを活かして、いかに応募先企業に「貢献」できるのかを具体的にアピールすることが重視されます。これまでの経験に基づき、入社後にどのような価値を提供できるのか、その主体的な姿勢と貢献意欲を論理的に示す必要があります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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