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第二新卒の転職。経験が浅くても伝わる職務経歴書の書き方

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第二新卒の転職と職務経歴書の必要性

第二新卒として転職活動を行う際、職務経歴書の提出を求められ、その作成に悩む方は少なくありません。社会人経験がまだ浅いため、「アピールできるような立派な経験がない」と感じるかもしれません。しかし、第二新卒の採用において、採用担当者は履歴書だけでは分からない、応募者の「実務経験への姿勢」や「基本的なビジネススキル」、「入社後のポテンシャル」を知りたいと考えています。職務経歴書は、たとえ短期間であっても、その1社で何を学び、どのように仕事に取り組んできたのかを伝えるための重要な書類であります。

採用担当者が第二新卒の職務経歴書で見るポイント

採用担当者が第二新卒の職務経歴書で注目しているのは、華々しい実績や成果そのものよりも、「基本的なビジネスマナー」が身についているか、「仕事に対して主体的に取り組む姿勢」があるか、そして「新しい環境で素直に学び、成長する意欲(ポテンシャル)」があるかであります。経験が浅いことは前提として理解されているため、その短い期間の中で得た学びや、業務に対する前向きな姿勢を具体的に示すことが求められます。

「書くことがない」と悩む必要はない。1社経験の書き方

職務経歴書に「書くことがない」と悩む必要はありません。たとえ1年未満の経験であっても、その期間に担当した業務は全て貴重な職務経歴であります。大切なのは、その経験をいかに具体的に、そして前向きに伝えるかであります。

職務要約。社会人経験の概要を簡潔に

職務経歴書の冒頭には、自身のキャリアの概要をまとめた「職務要約」を記載します。第二新卒の場合、在籍した会社でどのような職種として、どのような基本的な業務に従事してきたのかを3行から5行程度で簡潔にまとめます。例えば、「〇〇株式会社にて〇〇職として、〇〇業務(例。電話応対、資料作成)の基本を学びました」といった形で、事実を簡潔に伝えます。

職務経歴欄。業務内容の具体的な記載方法

職務経歴欄は、自身の経験を具体的に示す核となる部分です。経験が浅いからこそ、担当した業務をできるだけ具体的に記載します。一見すると「雑務」や「アシスタント業務」に思えるような内容、例えば「電話応対(1日平均〇件)」「来客応対」「会議資料のコピー・セッティング」「データ入力」といった内容も、立派な業務経験として具体的に記述します。

実績よりも「工夫」や「取り組み姿勢」をアピールする

第二新卒の段階で、数値で示せるような大きな実績がないのは当然であります。そこでアピールすべきは、業務に対する「取り組み姿勢」や「工夫した点」であります。例えば、「電話応対のミスを減らすため、独自の応対マニュアルを作成した」「先輩の業務負担を軽減するため、〇〇(データ入力など)を率先して引き受け、処理速度の向上に努めた」など、受け身ではなく主体的に業務に取り組んだ姿勢を示すエピソードを盛り込むことが有効です。

自己PR。ポテンシャルと学習意欲の示し方

自己PR欄は、第二新卒の転職において最も重要な項目の一つであります。ここでは、1社目の経験で身につけた「基礎的なスキル(PCスキル、ビジネスマナー、報告・連絡・相談の徹底)」をアピールします。さらに、応募先企業への入社意欲や、新しい業務に対する「学習意欲」を具体的に示すことが極めて重要です。「教えてもらう」のではなく、「一日も早く貢献するために自ら学ぶ」という主体的な姿勢を伝えることが、ポテンシャルの高さを示す鍵となります。

短期間での転職(早期離職)の伝え方

第二新卒の場合、1社目の在籍期間が短くなることは避けられません。採用担当者が懸念する「なぜ短期間で辞めたのか」という点については、職務経歴書あるいは面接の場で、誠実かつ前向きな理由として説明する必要があります。前職への不満といったネガティブな表現は避け、「自身の適性を改めて見つめ直し、〇〇の分野でキャリアを築きたいという思いが強くなったため」といった、未来志向の理由を簡潔に伝える工夫が求められます。

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キャリアアドバイザー
人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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