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職務経歴書に退職理由は「書かない」のが一般的か

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転職活動で使用する職務経歴書を作成する際、過去の勤務先の「退職理由」をどのように記載すべきか、あるいは「書かない」という選択をしても良いものか、悩む方は少なくありません。ご自身の経歴を正確に伝えつつ、採用担当者にネガティブな印象を与えないための、適切な取り扱いについて解説します。

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職務経歴書が持つ本来の役割

まず、職務経歴書と履歴書の役割の違いを理解することが大切です。履歴書には「志望動機」や「本人希望欄」など、ご自身の内面的な意思を示す項目がありますが、職務経歴書は、あくまでご自身がこれまでにどのような「職務」を経験し、どのような「スキル」を培ってきたのかを具体的に示すための書類であります。そのため、職務経歴書には、退職理由を詳細に記載する専用の欄は設けられていないのが一般的です。

退職理由を書かないという選択

上記のような書類の役割から、職務経歴書に退職理由を詳細に記載する必要は、原則としてありません。採用担当者が知りたいのは、ご自身が「どのような貢献ができる人材か」という点であり、退職の具体的な経緯を書類選考の段階で深く掘り下げることは多くないためです。

自己都合退職の一般的な記載方法

では、退職の事実について何も書かないのかというと、そうではありません。ご自身のキャリアアップや新しい分野への挑戦、あるいは家庭の事情など、ご自身の都合によって退職した場合、職務経歴書には「一身上の都合により退職」と簡潔に記載するのが、最も一般的で、広く受け入れられている方法です。これが実質的に、詳細な理由を「書かない」場合の適切な表現となります。

会社都合退職の場合の記載

例外として、会社の倒産、事業所の閉鎖、あるいは業績不振による人員整理(リストラ)など、ご自身の意志とは関わらない会社側の事情によって退職した場合は、その客観的な事実を簡潔に記載することが推奨されます。例えば、「会社都合により退職(事業所閉鎖のため)」と記すことで、ご自身の能力や意欲とは別の理由での退職であったことが明確に伝わります。

書かない場合に求められる面接での準備

職務経歴書に詳細な退職理由を書かないからといって、その説明責任がなくなるわけではありません。むしろ、採用担当者は、面接の場でその背景にある本当の理由について質問する可能性が非常に高いと想定しておく必要があります。書類に書かない分、面接での口頭での説明がより重要になると言えます。

面接での誠実な説明の重要性

面接で退職理由について質問された際は、たとえネガティブな理由であったとしても、嘘をついたり、前職への不満ばかりを述べたりすることは避けるべきです。事実を誠実に認め、その経験から何を学び、反省し、次のキャリアでどのように活かしていきたいのかを、前向きな視点で説明することが、採用担当者との信頼関係を築く上で何よりも大切であります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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