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職務経歴書の「特記事項」・書き方と活用法

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転職活動において、職務経歴書はご自身のキャリアと能力を伝える重要な書類であります。その中で、「特記事項」という項目を設けるべきか、また何を記載すべきか悩む方もいらっしゃるかもしれません。この項目は必須ではありませんが、適切に活用することで、他の欄では伝えきれない重要な情報を採用担当者に的確に伝える役割を果たします。

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「特記事項」欄の基本的な役割

職務経歴書の「特記事項」欄は、職務経歴の詳細や自己PRの項目には当てはまらないものの、採用選考を進める上で、応募先企業に予め伝えておくべき情報や、ご自身の状況を補足説明するために使用します。ご自身の言葉で、客観的な事実を簡潔に記載することが求められます。

記載が推奨される内容・健康状態

特記事項として記載が検討される内容の一つに、健康状態があります。過去に大きな病気や怪我を経験した場合でも、現在は業務に支障がないことを明確に伝えるために活用できます。例えば、「過去に病歴がありますが、現在は完治しており、業務遂行に支障はありません」といった記述です。また、障がいをお持ちの方で、業務上必要な配慮を具体的に伝えたい場合にも、この欄を使用することがあります。

勤務条件や入社可能時期の記載

ご家庭の事情(例:家族の介護など)により、勤務時間や残業、あるいは勤務地に制約がある場合、その具体的な条件を記載するために特記事項は有効であります。ただし、条件を詳細に書きすぎると、選考で不利になる可能性も否定できないため、面接の場で直接相談したい旨を簡潔に記すに留める方法もあります。また、「現在在職中ですが、内定後〇週間(〇ヶ月)での入社が可能です」といった、入社可能時期の目安を具体的に示すためにも使用されます。

連絡希望時間帯などの補足

在職中に転職活動を行っている場合、日中の業務時間帯は電話連絡が難しいことが想定されます。その場合、「日中は業務中のため、ご連絡は平日の〇時以降、またはメールにていただけますと幸いです」といった形で、連絡が取りやすい時間帯を指定するために特記事項を活用できます。

記載する際の注意点

特記事項に情報を記載する際は、客観的な事実を簡潔にまとめることが重要であります。感情的な表現や、前職への不満、あるいは単なるご自身の要望を一方的に羅列することは避けるべきです。あくまで、選考や入社後の業務遂行において、採用担当者が知っておくべき情報を補足するという目的を忘れてはなりません。

履歴書の「本人希望欄」との使い分け

履歴書にも「本人希望欄」という項目がありますが、役割は似ています。一般的に、履歴書の本人希望欄は、給与や勤務地、職種といった「雇用条件」に関する最低限の希望を記載する欄として使われることが多いです。一方で、職務経歴書の特記事項は、ご自身の健康状態や勤務上の制約など、キャリアや働き方に関する、より詳細な「補足説明」に用いると整理すると分かりやすいかもしれません。両方に同じ内容を重複して書く必要はありません。

記載すべきか迷った場合の判断

特記事項に記載すべき内容がない場合は、無理にこの項目を設ける必要はありません。ご自身の経歴や状況を鑑みた上で、採用担当者に対して事前に伝えておくべき特別な事情がある場合にのみ、その事実を簡潔に、かつ誠実に記述することを心掛けてください。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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