在職中の履歴書「本人希望欄」の正しい書き方！転職・副業応募時のポイントを解説
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応募書類マスター
「在籍期間が短い」場合の職務経歴書の書き方｜マイナス印象を避けるコツと前向きな伝え方
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Contents
「在籍期間が短い」と職務経歴書で不利になる？
転職回数が多い人や、1年未満など在籍期間が短い職歴がある人の多くが、職務経歴書の記載で悩みます。
✅「短期で辞めた会社も書かないとダメ？」
✅「在籍期間が短いとマイナス評価されるのでは？」
✅「どうやって前向きに伝えればいい？」
結論から言えば、在籍期間が短くても職務経歴書には正直に記載すべきです。ただし、書き方や表現次第で印象は大きく変わります。
この記事では、「在籍期間が短い場合」の職務経歴書の正しい書き方や、好印象につなげるテクニック、実際の記載例まで詳しくご紹介します。
なぜ在籍期間の短さが気にされるのか？
企業の採用担当者は、あなたの継続力・適応力・職場との相性を在籍期間から推測します。
短期離職が多いと、「またすぐ辞めてしまうのでは」と思われるリスクがありますが、それを補う説明や実績があれば、十分にカバーできます。
基本ルール：在籍期間は「正確に・省略せず」書く
✅ 正しい記載形式（年月単位で）
例：
- 2023年4月 ～ 2023年10月
- 2022年11月 ～ 現在に至る（在職中）
短いからといって記載しないと、「経歴に空白がある」「何か隠している」と思われて逆効果です。誠実に、正確に書くことが信頼につながります。
「在籍期間が短い」職歴の伝え方のポイント
① 業務内容と成果を具体的に書く
たとえ在籍期間が6カ月でも、「何を担当し、何を学んだか」「成果があったか」を明確に書けば、印象は変わります。
例：
2023年4月～2023年10月
IT企業にて法人営業を担当。既存顧客のリプレース提案により、月間受注率を平均15%向上。新規商談も毎月8件以上実施。
② 短期離職の理由は自己PRまたは面接で前向きに補足
職務経歴書に退職理由を細かく書く必要はありませんが、自己PR欄や職務要約で前向きな視点を伝えることが効果的です。
例（自己PR内での補足）：
新たな業務領域に挑戦するため転職したものの、実際の職務内容が求人情報と大きく異なっていたため、半年で退職を決意。しかしその間も責任を持って営業活動に取り組み、短期間で一定の成果を残すことができました。
記載例：在籍期間が短い職務経歴の正しい書き方
■ 株式会社○○○○（2023年4月 ～ 2023年10月）
【職種】法人営業（ITサービス）
【業務内容】
- 中小企業向けのSaaS商材の提案営業
- 月平均10件の商談を実施し、既存顧客へのアップセル提案に注力
- CRM（Salesforce）を用いた顧客管理と営業データ分析
【実績】
- 就業6か月間で契約数12件を達成
- チーム平均を上回る月間売上を維持
【備考】
- 入社後の業務内容が事前説明と異なっていたため、今後のキャリアに合致する業務を志向し退職を決意
転職理由の伝え方｜NGとOKの違い
| NG表現 | OK・改善表現 |
|---|---|
| 人間関係が合わず退職 | 新しい職場環境での価値観の違いを感じ、キャリアを見直すため退職 |
| 思っていた仕事と違った | 求人内容との乖離があり、自分の強みを活かせる環境を求めて転職 |
| スキルが合わなかった | さらなるスキルアップを目指して環境を変える決断をした |
在籍期間が短くても評価される3つのコツ
✅ 1. 数字・成果を盛り込む
在職中に取り組んだ仕事をできるだけ具体的・定量的に書くことで、短期間でも「成果を出す力」があると伝わります。
✅ 2. 一貫性のあるキャリア志向を示す
たとえ職歴が多くても、「何を目指してきたか」が一貫していれば納得感が生まれます。
✅ 3. 転職理由は“ポジティブに簡潔に”伝える
理由があっての離職は当然のこと。前向きにキャリアを選んだ結果であることを説明すれば、むしろ好印象です。
まとめ｜在籍期間が短くても、誠実さと実績で信頼は得られる
✅ 在籍期間が短い職歴でも、省略せず正しく記載することが基本
✅ 業務内容・成果・退職理由を具体的かつ前向きに表現することで、マイナス印象をカバー
✅ 自己PRや面接で「なぜ転職したのか」「何を得たのか」を明確に伝えることが重要
✅ 一貫したキャリアの軸と、次の職場でのビジョンを見せることで、採用担当者の納得を得られる
職務経歴書は、あなたのキャリアを映す“自己紹介書”です。たとえ在籍期間が短くても、真摯に取り組んだ事実があれば、それは立派な経験です。前向きに、事実を丁寧に書くことで、次のチャンスをつかみましょう。
ABOUT ME
人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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