職務経歴書に退職理由は書かない方が良い？｜その判断基準と正しい対応法を解説

転職活動に欠かせない「職務経歴書」。これまでの職歴や業務内容、スキルや実績を記載する書類ですが、よくある疑問のひとつが「退職理由は職務経歴書に書かないといけないのか？」という点です。

結論から言えば、退職理由は原則“書かなくてもよい”項目です。しかし、場合によっては書いた方が良いケースもあり、判断には注意が必要です。

この記事では、「職務経歴書 退職理由 書かない」をテーマに、退職理由を記載しないことのメリット・デメリット、書かない場合の注意点、面接での対応方法まで、詳しく解説していきます。

職務経歴書に退職理由を書かなくても問題ない理由

職務経歴書は基本的に「何をしてきたか（経験・スキル）」を伝えるものであり、「なぜ辞めたか」は必須項目ではありません。退職理由を明記するフォーマットもありますが、記載を求められていなければ、書かない選択肢も正解です。

◆ 書かないことで得られるメリット

• 職歴やスキルにフォーカスできる
• ネガティブな印象を避けやすい
• 退職理由が複雑な場合に、誤解を避けられる
• 面接で直接伝えることでニュアンスが正しく伝わる

退職理由を職務経歴書に「書かない方が良い」ケース

以下のような場合は、あえて退職理由を職務経歴書に記載しないほうが良いでしょう。

● 人間関係や会社体制への不満が理由の場合

「上司と合わなかった」「職場の雰囲気が悪かった」などは、たとえ事実であっても、書面で記載するとネガティブに受け取られやすく、リスクがあります。

● 私的な事情（家族・健康など）が関わっている場合

特にセンシティブな理由（介護・体調不良・家庭の事情など）は、書類上ではなく面接で口頭説明するのが無難です。

● 複数の短期離職があり、まとめて説明したい場合

退職理由を個別に書くとマイナス印象が強まる可能性があります。職歴の流れをシンプルに見せ、面接で補足するのが望ましいです。

書かない場合の注意点とカバー方法

退職理由を記載しないことは問題ありませんが、採用担当者の視点から見れば「なぜ辞めたのか」はやはり気になるポイント。そのため、以下のような工夫をしておくと安心です。

✅ 退職理由を聞かれたときのために、面接回答は準備しておく

記載がなくても、面接ではほぼ確実に聞かれます。事前にポジティブな説明ができるように準備しておきましょう。

例（営業職から事務職への転職）
「営業の経験を通じて、お客様や社内との調整業務にやりがいを感じるようになり、よりサポートや組織管理に関わる仕事を志すようになりました。」

✅ 職務経歴書では、前向きな実績やスキルに集中

退職理由をあえて書かない分、職務内容や成果、自分の強みをより具体的に記載しておくことが重要です。

退職理由を「書いた方が良い」ケースとの比較

職務経歴書に退職理由を「書かない」例文

【株式会社ABC（2019年4月～2023年8月）】
職種：営業担当  
業務内容：
・法人向けITソリューション営業  
・提案資料作成、見積もり、契約手続きまで一貫対応  
・新規顧客開拓および既存顧客フォロー

※退職理由については、面接時にご説明いたします。

または、あえて一切触れず、以下のようにまとめてもOKです。

【株式会社XYZ（2020年1月～2022年12月）】
職種：経理事務  
業務内容：
・仕訳、伝票入力、月次決算処理  
・請求書発行、支払管理、年次決算補助  
・会計ソフト（弥生会計）使用

面接で退職理由を聞かれたときの答え方のポイント

1. 事実＋前向きな動機に言い換える
2. 環境のせいにしない（責任転嫁NG）
3. 「今後どうしたいか」をセットで伝える

❌ NG例：

「上司とそりが合わず、ストレスが溜まって辞めました。」

✅ OK例：

「人間関係に課題を感じたことで、自分のコミュニケーションのあり方を見直すきっかけになりました。今後はチームで協力できる環境で、より成長していきたいと考えています。」

まとめ｜退職理由は“書かない”選択も正解

職務経歴書において、退職理由を「書かない」という選択は、状況によっては正解です。すべてを紙に書くのではなく、「面接で口頭で伝えた方が誤解なく伝わる」と判断したなら、それも立派な戦略です。

大切なのは、職務経歴書でアピールすべき内容に集中しつつ、退職理由については聞かれたときに誠実に、前向きに伝える準備をしておくこと。そうすれば、退職経験があっても、採用担当者に好印象を与えることは十分に可能です。

職務経歴書では「何をしてきたか」に集中し、「なぜ辞めたか」はタイミングを見て伝える。このバランスが、あなたの魅力を正しく伝える鍵となります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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