【職務経歴書の略歴欄とは？】書き方・記載例・職務要約との違いまで徹底解説

転職活動において、職務経歴書はこれまでのキャリアやスキルを採用担当者に伝える重要な書類です。その中でも「略歴（りゃくれき）」という項目を見かけて、「何を書くべき？」「職務要約とどう違うの？」と疑問に思ったことはありませんか？

略歴は、採用担当者が最初に目を通す可能性が高いパートであり、自分の職業人生を“端的に、かつ魅力的に”まとめる重要な欄です。

この記事では、「職務経歴書 略歴」というキーワードをもとに、

• 略歴の意味と役割
• 職務要約との違い
• 略歴欄の正しい書き方と構成
• 実際に使える略歴の記載例（職種別）
• 略歴をより効果的に見せるポイント

を詳しく解説します。

1. 「略歴」とは何か？なぜ職務経歴書に必要？

略歴とは、これまでの職歴・キャリアの流れを簡潔にまとめたものです。

職務経歴書では「職務要約」という名前で記載されることも多く、履歴書のように時系列で職歴を列挙するのではなく、「どのような業界・職種で、どんな経験を積んできたか」を短く伝えるために用います。

✅ 略歴の目的

• 採用担当者が経歴の概要をすぐに把握できるようにする
• 興味を引き、続きを読んでもらうきっかけを作る
• 職務経歴書全体の“入り口”として、自分を要約する

2. 「職務要約」と「略歴」の違い

基本的には同じ意味合いで使われることが多いですが、文書構成によっては別扱いになるケースもあります。

※どちらも採用担当者が「この人はどんな経歴か？」を一目で理解するためのものです。

3. 略歴の基本構成と書き方のコツ

略歴では、以下の要素をバランスよく含めるのがポイントです。

✅ 構成例（3～5行程度）

1. 職種・経験年数（何をどれくらい）
2. 業界・担当業務（どんな分野で何をしてきたか）
3. 成果や特徴（簡単な実績や強み）
4. 今後のキャリア展望（あれば）

4. 略歴の記載例（職種別）

▶ 事務職の場合

一般事務・営業事務職として7年間の実務経験があります。主に受発注処理、請求業務、電話・来客対応、営業サポートなど幅広い業務を担当。Excelや会計ソフトを活用した正確かつ効率的な業務運営に努めてきました。今後は業務改善にも携わり、チーム全体の生産性向上に貢献したいと考えています。

▶ 営業職の場合

法人営業職として約10年の経験があり、ITソリューション・BtoBサービスの提案を中心に活動してきました。新規開拓と既存深耕の双方をバランスよく担当し、年間売上1億円以上の実績を複数回達成。課題解決型営業スタイルを強みとし、信頼関係構築を重視した営業に努めています。

▶ エンジニア職の場合

システムエンジニアとして8年の経験を有し、主にWebアプリケーションの開発、保守運用に携わってきました。要件定義〜設計・開発・テストまでの一連工程に対応し、Java・PHPを中心に複数案件を担当。ユーザー視点でのUI設計や業務効率化の提案にも積極的に取り組んできました。

5. 略歴をより効果的に見せるポイント

✅ 誰が見ても「職種」と「経験の概要」がすぐわかること

抽象的な表現は避け、職種や業務内容を具体的に書く。

✅ 数字や成果はできるだけ入れる

売上高、担当件数、規模感などを入れると説得力がアップ。

✅ 応募職種と関連する要素を前面に出す

略歴は“自己紹介”でありながら、“相手に合わせたプレゼン”でもあります。

6. よくある質問（Q&A）

Q. 略歴欄は必ず書かなければいけませんか？

▶ 必須ではありませんが、採用担当者にとって読みやすくなるため、記載することを強く推奨します。最初に経歴の全体像が見えると、その後の詳細にも関心を持たれやすくなります。

Q. 学歴は略歴に入れるべき？

▶ 原則として職務経歴書は「職歴中心」で良いため、学歴は省略可能です。ただし、新卒から現在までの流れをスムーズに見せるために「○○大学卒業後、△△業界にて〜」のように軽く触れる程度はOKです。

まとめ｜職務経歴書における「略歴」は、第一印象を決める要約パート

「職務経歴書 略歴」というキーワードが示すように、略歴は職務経歴書の最上部に置かれ、**採用担当者に最初に読まれる「自己紹介の要点」**です。

✅ 最終チェックポイント

• 略歴は3～5行で、職種・経験・実績の概要を簡潔に伝える
• 履歴書の職歴欄とは異なり、「内容の質と表現力」が問われる
• 職務要約・自己PRと役割が被らないようバランスを取る
• 数字や成果を交えて具体的に。応募先に合わせた内容で調整する

略歴は職務経歴書の“顔”とも言える部分。あなたのキャリアを一瞬で伝えるための、魅力的な略歴文をしっかりと作り込みましょう。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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