職務経歴書に「具体的な社名」は書くべき？｜記載の是非・メリット・注意点・例文を徹底解説

「具体的な社名」を書くべきか迷ったことはありませんか？

職務経歴書を作成する際、多くの人が悩むポイントのひとつが、

「職務経歴書に勤めていた会社名を具体的に書いても大丈夫？」
「社名を出すとトラブルにならないか不安…」
「守秘義務がある場合はどうすればいいのか？」

といった、「具体的な社名の記載」に関する問題です。

結論から言うと、職務経歴書には原則として具体的な社名を書くのが望ましいですが、職種や契約内容、業務の性質によっては注意が必要です。本記事では、社名を記載するメリット・デメリット、記載が難しい場合の対処法、具体的な記載例まで詳しくご紹介します。

基本的な考え方：社名は原則「書くべき」

職務経歴書は、応募者の職務経験を採用担当者に伝えるための重要な書類です。社名を明示することで、企業規模・業種・業務レベルなどをイメージしやすくなるため、信頼性と具体性が大きく高まります。

✅ 企業が社名を見ることで分かること：

• 業界や業種
• 企業規模（上場・非上場・ベンチャーなど）
• 社風やカルチャーの傾向
• 応募者の役割・職位の重み

採用担当者は、こうした情報をもとに「自社との相性」や「即戦力になり得るか」を判断するため、社名を具体的に記載してある職務経歴書のほうが選考に有利になることが一般的です。

具体的な社名を記載するメリット

1. 経歴に対する信頼性が高まる

→「大手企業勤務」「業界特化の専門企業」など、社名だけで一定のスキルや知識が伝わる場合もあるため、書類選考の通過率が上がります。

2. 業務のイメージが伝わりやすい

→ 企業ごとに業務内容の特徴があるため、「どんな環境で何をしてきたか」がより明確になります。

3. 応募先との親和性をアピールできる

→ 応募先と同じ業界、取引関係がある場合は共通性が評価されやすいため、記載の価値は高くなります。

ただし「書かない方がいい」ケースもある

❌ NDA（秘密保持契約）で社名を明かせない

→ 顧客名や提携企業名など、契約上の制約がある場合は社名の記載を避けましょう。

❌ 派遣社員・業務委託で社名を出すことにリスクがある

→ 就業先が公開を認めていない場合や、クライアント企業の情報を含む場合は、「業種・規模」などにとどめておくのが安全です。

記載方法の例：社名を出せない場合の工夫

もし具体的な社名が出せない場合は、以下のように**「業種」や「企業の属性」で表現する方法**があります。

◼︎ 記載例①：非公開の取引先

■ 某大手通信会社（2020年4月〜2023年3月）※NDAのため社名非公開
【業種】通信キャリア／【職種】システムエンジニア
【業務内容】モバイルネットワークの監視システム構築に従事。要件定義～開発・保守まで担当。

◼︎ 記載例②：派遣社員での勤務先

■ 株式会社〇〇（派遣元：株式会社△△、2021年1月～2023年12月）
【勤務先】大手食品メーカー（業界3位）／製品パッケージ開発部門
【職務内容】製品ラベルのレイアウト調整、販促資料作成、Adobe Illustrator使用

◼︎ 記載例③：自社はあるが、客先常駐

■ 株式会社システムエース（2020年4月～現在）
【業務内容】大手銀行の勘定系システムに常駐し、保守・運用を担当。IBM汎用機、COBOL、JCLを使用。月次バッチ処理の改善プロジェクトに参加。

社名を出すときの注意点

• 社名の正確さを確認（株式会社と(株)などの略称に注意）
• 社名が変わっている場合は、「旧社名（現社名）」で併記
• 親会社・グループ会社との関係は、混乱を防ぐため補足があると親切
• 書類提出前には、在職中の企業の「情報公開ポリシー」を再確認

まとめ｜職務経歴書の社名記載は、信頼性と説得力のカギ

✅ 原則として「具体的な社名」は記載したほうが信頼性・評価ともにアップ
✅ 社名記載が難しい場合は「業種」「企業規模」「特徴」でカバー
✅ NDAや派遣・客先常駐など、ケースに応じて表現を調整する
✅ 採用担当者の立場で「この情報で経歴が正しく伝わるか」を基準に判断する

職務経歴書は、あなたの職業人生を客観的に伝える名刺のようなもの。**社名の記載一つにも「伝わる工夫」を加えることで、書類全体の完成度と信頼感がグッと高まります。**採用担当者の理解を助ける形で、自信を持ってあなたのキャリアを示しましょう。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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