職務経歴書の提出・求められていない場合の対応

転職活動において、職務経歴書はご自身の経験とスキルを伝える重要な書類あります。しかし、応募先企業によっては、提出書類が「履歴書のみ」と指定されているなど、職務経歴書の提出が明確に求められていない場合があります。このような時、ご自身の経験をどのように伝えるべきか、その対応について解説します。

応募時に「履歴書のみ」を指定された場合

まず、募集要項に「履歴書のみお送りください」と明記されている場合、基本的にはその指示に従います。企業側には、選考プロセス上の都合や、まずは基本的なプロフィールのみを迅速に確認したいという意図があるかもしれません。

職務経歴書が果たす役割の再確認

ここで、履歴書と職務経歴書の役割の違いを再確認することが重要あります。履歴書がご自身の氏名、学歴、職歴の概要といった基本的なプロフィールを示すのに対し、職務経歴書は「どのような業務を」「どのように遂行し」「どのようなスキルを培ってきたか」を具体的にアピールするための書類あります。

提出が求められていない理由の考察

職務経歴書が求められていない背景には、いくつかの理由が考えられます。例えば、応募者が非常に多いことが予想され、一次選考の事務的な負担を軽減するため、あるいは、アルバイトやパート採用、またはポテンシャル重視の採用で、詳細な職務経験よりも人柄や意欲を優先して見たい場合などがあります。

履歴書だけでは伝わらないご自身の強み

もし履歴書のみを提出した場合、履歴書の限られた「職歴」欄だけでは、ご自身が培ってきた具体的な実務能力や、業務の中で工夫した点、主体的な取り組みなどを詳細に伝えることは困難あります。ご自身の本当の価値が、採用担当者に十分に伝わらない可能性があります。

任意で提出することの利点

もし、募集要項に「職務経歴書は不要です」と明確に禁止されていない限り、ご自身の熱意や経験を補足する資料として、職務経歴書を任意で添付（または同封）することは、多くの場合ポジティブに受け取られます。採用担当者に対し、ご自身の経験をより深く理解してもらおうとする主体的な姿勢を示すことができ、他の応募者との差別化に繋がる可能性もあります。

履歴書の職歴欄で経験を補う工夫

もし、応募先のシステムや指示により、どうしても履歴書しか提出できない場合は、履歴書の職歴欄の書き方を工夫する必要あります。単に在籍期間と会社名を記すだけでなく、許されるスペースの中で、主な業務内容や実績を簡潔に（例：「〇〇業務に従事し、売上〇％達成に貢献」など）書き加える努力が求められます。

最終的な判断基準

職務経歴書の提出が求められていない場合、まずは指示に従うことが基本あります。しかし、ご自身の経験やスキルが応募先で大いに活かせると確信しており、それを履歴書だけでは伝えきれないと判断する場合は、ご自身の熱意を示す補足資料として、任意で提出することを検討するのが良いでしょう。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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