職務経歴書の雇用形態は隠さず正確に記載しキャリアの質で勝負する書き方

雇用形態の明記は信頼関係の構築とキャリアの透明性を高める第一歩です

転職活動において職務経歴書を作成する際、正社員以外の雇用形態で働いていた経験をどのように記載すべきか悩む方は少なくありません。契約社員や派遣社員、アルバイトといった雇用形態を正直に書くと、選考で不利になるのではないかと不安を感じることもあるでしょう。しかし、職務経歴書において雇用形態を正確に記載することは、採用担当者に対する誠実さのアピールであり、入社後のトラブルを防ぐための必須事項です。

採用担当者は、応募者がどのような立場で、どの程度の責任範囲を持って業務に従事していたかを把握したいと考えています。雇用形態を隠して正社員のように見せかけても、面接や入社後の手続きで事実が明らかになれば、経歴詐称とみなされ信頼を失うリスクがあります。むしろ、非正規雇用であっても、そこで培ったスキルや実績を具体的に記述することで、雇用形態の枠を超えた実力を持つ人材であることを証明できます。ここでは、雇用形態別の正しい書き方と、評価を高めるための表現テクニックについて解説します。

契約社員は契約期間満了をポジティブな実績として活用する

契約社員として勤務していた場合、職務経歴書の勤務先情報の欄に「契約社員」と明記します。契約社員は雇用期間があらかじめ定められている働き方ですが、これをネガティブに捉える必要はありません。特に退職理由の書き方においては、契約期間を全うして退職した場合、「契約期間満了により退職」と記載することで、責任を持って任期を勤め上げたという実績になります。

自己都合で中途退職した場合は「一身上の都合」となりますが、期間満了であれば、プロジェクトの完了や業務の区切りがついたことの証明となり、採用担当者に安心感を与えます。また、契約更新を繰り返して長期間勤務していた場合は、「契約更新により計〇年間勤務」といった記述を加えることで、職場から必要とされていた人材であることをアピールできます。契約社員という立場であっても、正社員と同等の業務を任されていた場合や、目標数値を達成していた場合は、その事実を強調して記載してください。

派遣社員は派遣元と派遣先の関係を明確にして即戦力を示す

派遣社員として働いていた場合の書き方は、他の雇用形態と異なり、派遣元（雇用主）と派遣先（勤務地）の両方を記載する必要があります。基本的な書き方としては、まず「株式会社〇〇（派遣元）に登録」と記載し、その下に「株式会社△△（派遣先）に派遣され、以下の業務に従事」といった形で記述します。

派遣社員の強みは、様々な企業や環境に適応できる柔軟性と、特定の業務における専門スキルです。職務経歴書では、派遣先企業の業種や規模を明記し、どのような環境で即戦力として稼働していたかを伝えます。派遣先が大手企業や有名企業であれば、その名前を出すこと自体が、一定のスキルレベルやコンプライアンス意識を持っていることの裏付けとなります。派遣期間が終了した際は「派遣期間満了により退職」と記載し、自身のスキル不足による解雇ではないことを明確にします。

パートやアルバイト経験は責任範囲と貢献度を具体化する

パートやアルバイトの経験も、応募する職種に関連するものであれば立派な職務経歴となります。記載する際は、「株式会社〇〇 入社（アルバイトとして勤務）」と明記します。特にフルタイムに近い形で働いていた場合や、長期間勤務していた場合は、省略せずに記載することをお勧めします。

単に雇用形態を書くだけでなく、役割や成果を書き添えることが重要です。「アルバイトリーダーとして新人研修を担当」や「店舗の鍵管理やレジ締め業務に従事」といった記述があれば、正社員並みの責任感を持って働いていたことが伝わります。雇用形態に関わらず、仕事に対してどのように向き合い、どのような貢献をしてきたかを伝えることが、書類選考を突破するためのポイントです。

雇用形態が変更になった経歴はキャリアアップの証拠になります

同じ会社の中で、アルバイトから契約社員へ、あるいは契約社員から正社員へと雇用形態が変わるケースもあります。このような登用実績は、勤務態度や能力が客観的に評価された証拠であり、非常に強力なアピール材料となります。

書き方としては、時系列に沿って変化を記載します。まず「株式会社〇〇 入社（契約社員）」と記載し、登用された年月の行に「勤務実績を評価され、同社 正社員に登用」と記述します。最初から正社員であった場合よりも、実力でポジションを勝ち取ったというストーリーが見えるため、採用担当者に成長意欲の高い人物であるという印象を与えます。自身のキャリアにおけるステップアップの過程を職務経歴書上で可視化することで、向上心や定着性を強く印象づけることができます。

雇用形態にとらわれず実務能力の中身で勝負する意識を持つ

職務経歴書の目的は、雇用形態を羅列することではなく、あなたが「何ができるか」を伝えることです。採用担当者が最も重視するのは、入社後に活躍できる実力があるかどうかです。そのため、雇用形態の記述はあくまで前提条件の提示に過ぎません。

重要なのは、その雇用形態の中で、どのような課題に対し、どのような工夫をして成果を出したかというプロセスです。業務改善の提案をした経験や、周囲と協力してプロジェクトを進めた経験などは、雇用形態に関係なく評価されるポータブルスキルです。雇用形態を正直に記載した上で、それ以上の価値を提供できる人材であることを、具体的なエピソードと数値実績で証明してください。自信を持って経歴を語ることが、採用担当者の信頼を勝ち取るための最短ルートとなります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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