履歴書の職歴欄における結婚退職の書き方と採用担当者に好印象を与えるポイント

基本は「一身上の都合」で問題ありませんが「結婚」と書くメリットもあります

転職活動において履歴書の職歴欄を作成する際、以前の職場を結婚を機に退職していた場合、その理由を正直に書くべきか迷う方は多くいらっしゃいます。結論から言えば、結婚による退職も自己都合退職の一種ですので、基本的には「一身上の都合により退社」という定型句を使って記載すれば全く問題ありません。ビジネスマナーとして最も無難であり、詳細なプライベート情報を履歴書に残したくない場合はこの書き方が正解です。

しかし、あえて「結婚により退社」と記載することにはメリットも存在します。それは、退職理由が人間関係のトラブルや仕事への不満といったネガティブなものではなく、ライフイベントによる「円満退社」であることを明確に伝えられる点です。また、退職から再就職までに期間が空いている場合（ブランクがある場合）、結婚を理由として記載することで、その期間働いていなかったことへの正当な説明となり、採用担当者の疑問を解消できる効果もあります。ご自身の状況に合わせて、戦略的に書き方を選択することが大切です。

「結婚に伴う退職」と具体的に書くべきケースと書き方

具体的に結婚退職であることを記載したほうが有利になるケースとして、最も代表的なのが「転居」を伴う場合です。遠方への引っ越しなどで物理的に通勤が不可能になったための退職であれば、それは「やむを得ない事情」として採用担当者に理解されます。この場合、定着性を懸念されるリスクを回避できるため、積極的に記載することをお勧めします。

【具体的な書き方の例】

• シンプルに記載する場合:平成〇年〇月　株式会社〇〇　一身上の都合により退社（結婚のため）
• 転居を伴う場合:令和〇年〇月　株式会社△△　一身上の都合により退社（結婚に伴う転居のため）
• 出産なども含める場合:令和〇年〇月　株式会社□□　一身上の都合により退社（結婚・出産のため）

このように、退職の行の横に括弧書きで簡潔に補足するのがスマートです。長々と事情を書くのではなく、あくまで事実は事実として淡々と伝えることで、ビジネス文書としての品位を保つことができます。

結婚退職後のブランクをマイナスにしないための補足説明

結婚退職をしてから数ヶ月、あるいは数年のブランク（空白期間）を経て再就職を目指す場合、採用担当者は「仕事の感覚が鈍っていないか」「すぐに辞めてしまわないか」という点を懸念します。この不安を払拭するためには、履歴書の備考欄や本人希望記入欄、あるいは職務経歴書を活用して、現在の状況と就労意欲をセットで伝える必要があります。

例えば、「結婚に伴い退職し家庭に入っておりましたが、生活環境が整い、長期的に就業できる体制が整いましたので、再就職を希望いたしました」といった一文を添えます。これにより、ブランクは単なる休みではなく、家庭基盤を固めるための期間であったと定義づけることができます。また、ブランク期間中に資格取得の勉強をしていたり、PCスキルの維持に努めていたりした場合は、それも合わせてアピールすることで、仕事への復帰に対する本気度を示すことができます。

採用担当者が懸念する「早期離職」を払拭するアピール術

「結婚退職」という言葉から、一部の採用担当者は「家庭優先で、残業ができないのではないか」「またすぐに家庭の事情で辞めてしまうのではないか」という懸念を抱くことがあります。このバイアスを乗り越えるためには、先回りして「長く働けること」をアピールする戦略が有効です。

本人希望記入欄などに、「現在は子育ても一段落し、フルタイムでの勤務が可能です」や「家族の協力体制が整っており、残業にも対応可能です」と具体的に記載します。もちろん無理な嘘をつく必要はありませんが、働ける条件を明確に示すことで、企業側は安心して採用を検討することができます。結婚はキャリアの終わりではなく、生活の基盤が安定し、より仕事に集中できる環境になったというポジティブな変化として伝えてください。

履歴書と職務経歴書での記載の使い分け

履歴書の職歴欄はスペースが限られているため、「一身上の都合により退社（結婚のため）」といった簡潔な記述に留めるのが基本です。その分、職務経歴書の自己PR欄や、冒頭の職務要約などを活用して、前職での実績や、なぜ今再び働きたいのかというストーリーを詳しく語るようにします。

履歴書で「事実（結婚退職）」を伝え、職務経歴書で「意欲（復職への熱意）」を伝えるという役割分担を意識してください。結婚というライフイベントを経て、社会人として一回り成長した視点で仕事に取り組めることをアピールできれば、結婚退職の経歴はネガティブな要素ではなく、信頼できるキャリアの一部として評価されます。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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