履歴書の職歴欄における期間の正しい書き方と空白期間の対処法

職歴の期間は西暦か和暦かで表記を統一することが基本ルールです

履歴書の職歴欄を作成する際、最初意識しなければならないのが年号の表記です。職歴の期間を示す年月日は、採用担当者が応募者のキャリアの流れや経験年数を把握するための重要なデータとなります。ここで最も大切なルールは、履歴書全体を通して西暦か和暦かの表記を統一することです。学歴欄は西暦で書いているのに職歴欄は和暦になっているといった混在は、読み手にストレスを与えるだけでなく、事務処理能力や注意力が散漫であるというネガティブな印象を与えかねません。

どちらを選んでも評価に差はありませんが、応募する企業が外資系企業であれば西暦が好まれる傾向にあり、日本の伝統的な企業や公的機関であれば和暦が好まれる場合があります。迷った場合は西暦で統一するのが無難ですが、自身の生年月日や学歴の計算がしやすいほうを選んでも問題ありません。また数字の表記についても、算用数字（1、2、3）を使うか漢数字（一、二、三）を使うかを統一します。横書きの履歴書であれば算用数字を使用するのが一般的で見やすいです。正確な期間を伝えるために、まずは表記のルールを定め、最初から最後まで一貫性を持たせることが書類作成の第一歩となります。

入社と退社の年月は省略せずに正確に記載する必要があります

職歴欄には入社年月と退社年月を正確に記載します。ここで月を省略して年だけで書いたり、記憶が曖昧なまま適当な月を書いたりすることは避けるべきです。採用担当者は前職の在籍期間を確認し、そこから経験の深さや定着性を判断します。また入社後の社会保険手続きなどで正確な退職日が確認されるため、履歴書の記載と事実が異なると経歴詐称を疑われるリスクも生じます。年金手帳や雇用保険被保険者証などを参照し、正しい年月を確認してから記入することが大切です。

現職の企業に在籍期間が長い場合や、合併などで社名が変わった場合でも、入社した当時の年月を基点として記載します。また、試用期間であっても雇用契約が発生している以上は在籍期間に含まれますので、試用期間開始日を入社日として記載します。正確な期間の記述は、ビジネスパーソンとしての誠実さと正確な実務能力を証明するための基礎的な要素となります。

短期間で退職した職歴も隠さずに記載し信頼性を担保します

職歴の中には数ヶ月や半年といった短期間で退職してしまった期間が含まれることもあるでしょう。このような短い期間の職歴を書くと、忍耐力がないと思われるのではないかと不安になり、省略したくなるかもしれません。しかし原則として、短期間であっても雇用契約を結んで働いた期間はすべて記載する必要があります。特に社会保険や雇用保険に加入していた場合は記録が残るため、隠して入社しても後から発覚する可能性が高いです。

短期間の職歴を記載する際は、単に入社と退社だけを書くのではなく、退職理由を工夫して記載することでマイナスイメージを和らげることができます。例えば会社都合による退職や、やむを得ない家庭の事情があった場合は、その旨を簡潔に書き添えます。自己都合での短期離職であっても、その期間に何を学び、なぜ次のステップに進もうとしたのかを職務経歴書や面接で前向きに説明する準備をしておくことが重要です。正直に全ての期間を記載することは、採用担当者との信頼関係を築くための前提条件となります。

職歴と職歴の間に空白期間がある場合の書き方と理由の説明

退職してから次の就職先が決まるまでに時間が空いてしまった場合、いわゆる空白期間（ブランク）が履歴書上に現れます。一般的に3ヶ月以上の空白期間があると、採用担当者はその期間に何をしていたのかを気にします。履歴書の職歴欄自体には空白期間を埋めるための行はありませんが、この期間についてポジティブな説明を用意しておくことが書類選考通過の鍵となります。

もし資格取得のための勉強や語学留学、あるいは家族の介護など明確な理由がある場合は、職歴欄のスキマや備考欄を活用して簡潔に理由を記載すると効果的です。例えば、令和〇年〇月より〇ヶ月間、資格取得に向けた学習に専念といった記述です。特段の理由がなく就職活動が長引いた場合でも、その期間に行っていた業界研究や自己研鑽について職務経歴書で触れることで、単に休んでいたわけではないことをアピールできます。空白期間を隠そうとするのではなく、次のキャリアに向けた準備期間であったと定義づけることが大切です。

在職中の場合は終了期間ではなく現在に至ると記載します

働きながら転職活動を行っている場合、職歴の期間はまだ終了していません。この場合、最終職歴の退社年月は記載せず、会社名や業務内容を書いた次の行（または同じ行の右側）に現在に至ると記載します。これにより、採用担当者は応募者が現在も在職中であり、就業期間が継続していることを認識します。

すでに退職日が確定している場合は、現在に至るの横に令和〇年〇月〇日退職予定と書き添えることで、採用担当者が入社可能時期を把握しやすくなります。退職日が未定の場合は無理に書く必要はありませんが、面接などで入社可能時期を聞かれた際に答えられるようにしておく必要があります。在職中であることは、ブランクがなくビジネス感覚が維持されているというプラスの評価にもつながりますので、堂々と現在に至ると記載してください。

職歴が多すぎて書ききれない場合の期間のまとめ方テクニック

転職回数が多く、すべての職歴を詳細に書くと履歴書の枠に収まりきらない場合があります。そのような時は、キャリアの軸となる主要な職歴や直近の職歴を中心に記載し、古い職歴や期間が短い職歴についてはまとめて記載する方法が有効です。例えば、学生時代のアルバイト経験や、短期間の派遣社員としての経験が複数ある場合は、平成〇年〇月より平成〇年〇月まで、派遣社員として計3社にて事務職に従事といったように、期間と業務内容で一行にまとめることができます。

また、履歴書には主要な職歴のみを記載し、詳細な期間や業務内容は職務経歴書に譲るという役割分担も重要です。履歴書の職歴欄の最後に詳細は職務経歴書をご参照くださいと記載することで、採用担当者を職務経歴書へと誘導します。ただし、直近の職歴や応募企業で活かせる重要な職歴については省略せず、期間と内容をしっかりと記載してアピールすることが、書類選考を突破するためのポイントとなります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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