兼務の職歴を強みに変える履歴書の書き方とアピール戦略

兼務の経験は多角的な視点と実務能力の証明になります

一つの会社に在籍しながら、複数の部署や役割を同時に担当する兼務という働き方は、近年増加傾向にあります。転職活動において履歴書を作成する際、この兼務の期間をどのように記載すればよいか迷う方は少なくありません。行数を使って詳しく書くべきか、それともメインの部署だけを書くべきかという判断は、採用担当者への印象を大きく左右します。

まず認識しておきたいのは、兼務を任されるということは、会社からその能力や多角的な視点を信頼されていた証であるということです。複数の業務を並行して進めるマルチタスク能力や、部署間の調整能力を持っていることの客観的な証明になります。そのため、履歴書の職歴欄においても、兼務の事実を省略せずに記載することが推奨されます。ただし、書き方が複雑になりすぎて読みづらくなってしまっては逆効果です。ここでは、兼務の状況に合わせた正しい書き方と、それをアピールにつなげるためのポイントについて解説します。

同一企業内で複数の部署を兼務する場合の正しい書き方

同じ会社の中で、例えば営業部と企画部を兼務していたような場合の書き方です。基本的には、辞令が出た時系列に沿って記載していきます。最も標準的で分かりやすいのは、メインとなる所属部署を記載した次の行に、兼務先を記載する方法です。

具体的には、まず入社や配属の事実を記載します。そして、兼務の辞令が出た年月の行に、同社 企画部を兼務と記載します。これにより、営業部としての業務を主軸としつつ、企画部の業務にも携わり始めたことが明確に伝わります。もし、最初から二つの部署に配属された場合は、株式会社〇〇 入社（営業部および企画部に配属）と一行にまとめて記載するか、行を分けて営業部に配属、同社 企画部を兼務と記載します。どちらの部署も同等の比重であった場合は、並列で書いても問題ありませんが、どちらが主務（メイン）であったかが分かるように書くのが一般的です。

グループ会社や子会社の役職を兼務している場合の記載方法

親会社に籍を置きながら、子会社や関連会社の役職を兼務する場合もあります。このケースでは、社名が異なるため、より明確な記述が求められます。書き方としては、出向なのか、あくまで兼務なのかを区別することが重要です。籍を完全に移さず、両方の業務を行っていた場合は、やはり兼務という言葉を使います。

書き方の例としては、〇〇ホールディングス株式会社 入社と記載した後の行に、株式会社△△（子会社） 取締役を兼務といった形で記述します。法人格が異なる場合は、相手先の会社名を正式名称で記載することで、グループ全体を俯瞰するポジションにいたことや、経営に近い視点で業務を行っていたことをアピールできます。また、これが親会社からの出向扱いであった場合は、株式会社△△へ出向と記載するのが正確ですが、両方の業務を行っていた実態があるならば、職務経歴書でその旨を補足説明すると親切です。

兼務から専任になった場合や兼務が解かれた場合の書き方

兼務の状態はずっと続くとは限りません。途中で兼務が解かれたり、兼務先の部署へ完全に異動（専任）となったりすることもあります。この変化も履歴書上で正確に伝える必要があります。

兼務が終了し、元の部署のみの担当に戻った場合は、その年月の行に企画部の兼務を解除と記載します。これにより、兼務期間が終了したことが分かります。一方で、兼務していた部署の方へ本配属（異動）となった場合は、企画部に異動（営業部の兼務を解除）あるいは単に企画部に異動と記載します。採用担当者は、この変遷を見ることで、会社があなたにどのようなキャリアパスを歩ませようとしていたのか、またあなたがどの分野で専門性を高めてきたのかを読み取ることができます。

履歴書は読みやすさを優先し詳細は職務経歴書に譲るバランスが大切です

兼務の履歴を正確に書こうとするあまり、履歴書の職歴欄が文字だらけになってしまうことは避けるべきです。履歴書はあくまでキャリアの概略（あらすじ）を伝えるための書類です。兼務先が3つも4つもある場合や、短期間で兼務の変更が繰り返された場合は、すべてを履歴書に書くと視認性が下がります。

そのような場合は、履歴書には主務となる部署や、キャリアの軸となる重要な兼務のみを記載し、行間の調整を行います。そして、職歴欄の最後や本人希望記入欄などに詳細は職務経歴書をご参照くださいと記載し、複雑な業務内容や兼務の割合、そこで出した成果については職務経歴書で詳しく説明するという役割分担を意識してください。履歴書で多才な人材であることを印象づけ、職務経歴書でその実力を証明するという流れを作ることが、書類選考突破の鍵となります。

兼務経験を自己PRにつなげるための視点の持ち方

最後に、兼務経験を単なる事実の羅列で終わらせないための工夫が必要です。兼務をしていたということは、異なる組織文化や業務フローに適応し、時間の使い方を工夫しながら成果を出してきたはずです。この経験は、調整力、俯瞰的な視野、タイムマネジメント能力といったポータブルスキル（持ち運び可能なスキル）として高く評価されます。

自己PR欄や志望動機欄では、兼務を通じて得られた気づきを言語化します。例えば、営業と開発を兼務したことで、顧客の声を製品開発にダイレクトに反映させる視点が身につきましたといった記述です。兼務を大変だった時期として語るのではなく、複数の視点を持つことで成長できた期間としてポジティブに表現することで、採用担当者に即戦力としての期待感を抱かせることができます。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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