銀行出身者の転職を成功させる履歴書職歴欄の書き方とアピール術

銀行員の職歴は「正確性」と「目標達成力」の証明になります

銀行での勤務経験は、高い事務処理能力とコンプライアンス意識、そして厳しい目標数字（ノルマ）に向き合う精神力を兼ね備えていることの証明であり、転職市場において非常に高く評価されるキャリアです。しかし、履歴書の職歴欄に単に「〇〇銀行 入行」と書くだけでは、テラー（窓口）として接客を極めてきたのか、法人営業（渉外）として融資案件をまとめてきたのか、あるいは本部で企画をしていたのかが伝わりません。

採用担当者は、銀行という堅い組織の中で、あなたがどのような役割を担い、どのような実績を上げてきたかを知りたいと考えています。特に異業種への転職を目指す場合、銀行独自の専門用語を一般的なビジネス用語に変換して伝える工夫が必要です。ここでは、銀行員ならではの職歴の書き方と、その強みを最大限にアピールするためのテクニックについて解説します。

「入行」「退行」の用語使用と合併時の銀行名の書き方

履歴書を作成する際、銀行員特有の用語である「入行」「退行」を使ってよいか迷うことがありますが、これは使用しても問題ありません。銀行業界の慣習として定着しているため、そのまま「株式会社〇〇銀行 入行」と記載するのが自然です。ただし、異業種（メーカーやITなど）へ提出する場合で、相手に合わせたいと考えるなら「入社」としても間違いではありません。

また、銀行業界では合併や統合が頻繁に行われます。入行時と退行時で銀行名が変わっている場合は、以下のように記載して経歴を分かりやすく整理します。

• 入行時と現在の銀行名が異なる場合:平成〇年〇月　株式会社〇〇銀行（現 株式会社△△銀行） 入行
• 在籍中に合併した場合:令和〇年〇月　合併により株式会社△△銀行に行名変更

このように記載することで、組織の変遷を正確に把握していることを示せます。支店名についても、「〇〇支店に配属」と明記し、異動があった場合は時系列に沿って記載することで、転勤に伴う環境変化への適応力をアピールできます。

テラー・後方事務は「処理件数」と「セールス実績」を数値化する

テラー（窓口業務）や後方事務の経験者は、正確で迅速な事務処理能力が最大の武器になります。職歴欄には、「1日平均約〇件の入出金・振込処理を担当（ミス率0.01%未満を維持）」といったように、処理件数と正確性を数値で示します。

さらに、近年の銀行業務では事務職にもセールス目標が課されることが一般的です。投資信託や保険商品、クレジットカードなどの販売実績がある場合は、必ず記載してください。「投資信託販売にて期初目標の120％を達成」「支店内の事務スタッフ部門でセールス実績1位を獲得」といった記述は、事務職としてだけでなく、営業職や販売職としてのポテンシャルを証明する強力な材料になります。丁寧な顧客対応と、数字への意識の両方を持っていることをアピールしましょう。

法人営業（渉外）は「融資実行額」と「課題解決力」を強調する

法人営業（渉外担当）の場合、採用担当者が注目するのは「融資実績」と「提案力」です。職歴欄のスペースを活用して、担当していた顧客数（法人〇社、個人事業主〇社）、融資実行額、新規開拓件数などを具体的に記載します。

• 「担当エリアの法人50社に対し、事業承継やM&Aを含む融資提案を実施」
• 「融資残高を前年比〇億円増加させ、支店目標の達成に貢献」

また、単に金を貸すだけでなく、企業の経営課題に踏み込んで解決策を提案していた経験があれば、それを「コンサルティング営業力」としてアピールできます。「ビジネスマッチングによる販路拡大支援」や「財務分析に基づく経営改善提案」といった記述は、銀行員ならではの高度なビジネススキルとして高く評価されます。

銀行業務検定などの資格は業務内容とリンクさせて書く

銀行員時代に取得した資格（証券外務員、ファイナンシャルプランナー、銀行業務検定など）は、資格欄に書くのが基本ですが、職歴欄の業務内容とリンクさせることで説得力が増します。「証券外務員一種資格を活かし、リスク性商品の販売に従事」や「FP2級の知識を用いて、富裕層向けの資産運用コンサルティングを担当」といった書き方です。

ただし、銀行業務検定（法務・財務・税務など）は、銀行業界以外では馴染みがない場合もあります。その場合は、「財務3級取得（財務諸表分析スキルを習得）」のように、その資格がどのようなスキルの証明になるのかを補足すると、異業種の採用担当者にも価値が伝わりやすくなります。

銀行員の「堅さ」を払拭し柔軟性をアピールする翻訳術

異業種への転職において、銀行員は「真面目で優秀」というプラスのイメージを持たれる一方で、「融通が利かない」「マニュアル人間ではないか」という懸念を持たれることもあります。この懸念を払拭するためには、職歴欄や自己PRで「柔軟性」や「変革意識」をアピールすることが重要です。

「既存の事務フローを見直し、ペーパーレス化を推進して残業時間を削減」や「マニュアルにとらわれず、顧客の要望に合わせた柔軟な提案を実施」といったエピソードを盛り込みます。厳しいコンプライアンス基準を守りながらも、その中で工夫して成果を出してきた姿勢を示すことで、「信頼できる上に、新しい環境にも適応できる人材」としての評価を確立できます。銀行で培った「信用」という武器を活かし、自信を持って次のキャリアへ進んでください。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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