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履歴書の志望動機と退職理由を一貫させる書き方とは。採用担当者が納得するストーリー構成の秘訣

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転職活動において履歴書を作成する際、多くの応募者が頭を悩ませるのが志望動機と退職理由の関係性です。履歴書の欄としては志望動機がメインとなりますが、その背景には必ず前職を辞めるに至った理由が存在します。採用担当者は、この二つに矛盾がないか、一貫したキャリアプランに基づいているかを厳しくチェックしています。退職理由がネガティブなものであった場合、それをどのように志望動機に結びつければよいのか迷うことも多いでしょう。ここでは書類選考を通過するために重要な、退職理由と志望動機を一本のストーリーとして繋げ、採用担当者に納得感を与える書き方について詳しく解説します。

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志望動機と退職理由の役割の違いと関係性を理解する

まず整理しておくべきなのは、志望動機と退職理由のそれぞれの役割です。退職理由はなぜ今の会社を辞めるのか、または辞めたのかという過去から現在に至るきっかけを説明するものです。一方で志望動機は、なぜその会社に入りたいのか、入社して何を実現したいのかという現在から未来に向けた目的を語るものです。この二つは表裏一体の関係にあります。採用担当者は、過去の不満を解消するために逃げるように転職するのではなく、未来の目標を達成するために前向きな手段として転職を選んだのだと判断したいと考えています。したがって履歴書においては、退職理由を単なる退職の弁明で終わらせず、志望動機を裏付けるための根拠として活用することが重要です。

履歴書の志望動機欄に退職理由は書くべきかの判断基準

履歴書の志望動機欄に、あえて退職理由を書く必要があるかどうかは、その内容がポジティブかネガティブかによって判断します。もし退職理由がもっと幅広い業務に挑戦したい、専門スキルを極めたいといった前向きなものであり、それが応募先企業で実現できることと直結しているのであれば、積極的に記載すべきです。これは志望動機に説得力を持たせる強力な材料となります。しかし残業が多すぎる、人間関係が悪いといったネガティブな理由が主である場合は、履歴書にそのまま記載するのは避けるのが賢明です。限られたスペースの中で不満を述べるよりも、その不満を解消した先にある実現したいことに焦点を当てて文章を構成するほうが、建設的で好印象を与えます。

ネガティブな退職理由をポジティブな志望動機に変換する技術

本音の退職理由がネガティブなものであっても、視点を変えることで魅力的な志望動機に変換することが可能です。不満の裏には、必ずこうありたいという希望が隠されているからです。例えば給与が低いという不満は、成果が正当に評価される環境で実力を発揮して貢献したいという意欲に変換できます。会社の将来性が不安という理由であれば、成長性のある事業領域で腰を据えて長く会社に貢献したいと言い換えることができます。仕事がルーチンワークばかりでつまらない場合は、自身の提案や工夫が活かせる環境で、業務改善や利益拡大に積極的に関わりたいと表現します。このようにマイナス要因を解消するための転職ではなく、プラスの価値を求めて行動するという文脈に変えることが、採用担当者の心を掴むポイントです。

一貫性のあるストーリーで信頼感を高める構成術

書類選考を通過するためには、退職理由と志望動機が一貫したストーリーとして繋がっていることが不可欠です。ここが矛盾していると、採用担当者は不信感を抱きます。例えば退職理由をチームで協力して仕事をしたいからとしているのに、志望動機で個人の裁量が大きい貴社に惹かれたと書いてあれば、本当に求めている環境がどちらなのか分からなくなります。正しい構成は、前職では〇〇という経験をしましたが、××という課題を感じていましたという退職理由の種をまき、貴社であれば△△という環境があり、私の目指す××が実現できると考えましたという志望動機につなげます。そして最後に入社後はこれまでの経験を活かし貢献したいですという流れを作ることです。過去の経験から現在の選択、そして未来の展望へとスムーズに繋がる論理展開を意識してください。

面接での深掘りを見据えた履歴書の作成

履歴書に書かれた志望動機と退職理由は、書類選考だけでなく、その後の面接における台本としての役割も果たします。面接官は必ず履歴書を見ながら、なぜ前の会社を辞めたのですか、なぜうちの会社なのですかと深掘りして質問してきます。その際、履歴書に書いた内容と口頭での回答が食い違っていると一気に信頼を失います。美辞麗句を並べ立てて実態とかけ離れた志望動機を書くのではなく、自分の本音をビジネスライクな言葉に翻訳し、自分の言葉で語れる内容にしておくことが大切です。履歴書を作成する段階で、面接でどのように突っ込まれても一貫して答えられるロジックを組み立てておくことが、最終的な内定獲得への近道となります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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