履歴書の「訂正」はNG？ 書き間違えた時の正しい対処法

履歴書は「訂正」してはいけない公的書類

転職活動で使用する履歴書は、あなたの経歴や能力を企業に伝えるための「公的な応募書類」です。この大切な書類に、もし書き間違いがあった場合、どのように対処すべきでしょうか。

結論から言いますと、履歴書に修正液や修正テープ、訂正印などを使って「訂正」を加えることは、ビジネスマナーとして原則的にNGです。

採用担当者は、履歴書の内容だけでなく、「書類がどのように作成・処理されているか」も見ています。訂正跡のある履歴書は、それだけで「雑な仕事をする人」「注意力が不足している」「入社意欲が低い」といった、致命的なマイナスイメージを与えかねません。

やってはいけない履歴書の訂正方法

手書きの履歴書を作成していると、どんなに注意していても、一文字の間違いやインクのかすれが起きてしまうことはあります。しかし、以下のような訂正方法は、あなたの評価を下げるだけですので、絶対に避けるべきです。

NG例1：修正液・修正テープの使用

これは最もやってはいけない訂正方法です。公的な書類（例えば、役所に提出する書類など）で修正液や修正テープが認められないのと同様に、履歴書でもその使用は厳禁です。書類の信頼性が失われ、「ビジネスマナーを知らない」と判断されます。

NG例2：二重線と訂正印

一般的なビジネス文書（社内の帳票など）では、間違い箇所に二重線を引き、訂正印を押すという修正方法が認められています。

しかし、これはあくまで「内部文書」でのルールです。応募先企業という「外部」に提出するフォーマルな履歴書において、この方法は「手間を惜しんだ」「失礼にあたる」と見なされます。

NG例3：砂消しゴム（インク用）やカッターでの修正

インクを削り取ろうとする方法も、紙が毛羽立ったり、破れたりする原因となり、かえって訂正跡が汚く目立ってしまいます。

書き間違えた時の、唯一の正しい対処法

手書きの履歴書で一文字でも書き間違えてしまった場合の、正しい対処法はただ一つです。

「新しい用紙に、最初からすべて書き直す」

どれだけ作成が進んでいたとしても、たとえ最後の最後の一文字で間違えたとしても、その履歴書は破棄し、新しい用紙に一から書き直す必要があります。

これが、応募書類という公的書類に対する正しい向き合い方であり、あなたの誠実さや丁寧な仕事ぶりを伝えるための最低限のマナーです。

手書きで履歴書を作成する場合は、失敗を見越して、必ず履歴書用紙の「予備」を複数枚準備しておくことを強くお勧めします。

パソコン作成の場合の「訂正」方法

現代の転職活動で、手書きよりもパソコン（PC）での履歴書作成が推奨される大きな理由が、この「修正の容易さ」にあります。

パソコンで作成している場合（WordやExcelなど）は、もちろんデータ上で間違えた箇所を**「修正（上書き）」**します。

そして、必ず修正後のデータを「印刷」し直し、完璧な状態の書類を提出します。

印刷した履歴書に間違いを見つけたからといって、その紙に手書きで修正を加えたり、修正テープを使ったりするのは、手書きの場合と同様にNGです。

もし提出後・送付後に間違いに気づいたら

万が一、履歴書を提出（郵送・メール送付）した後に、重大な間違い（例：経歴の年号ミス、連絡先の誤記）に気づいた場合は、訂正した履歴書を再送付するのではなく、速やかに応募先の採用担当者に電話またはメールで連絡を入れます。

「お送りした履歴書に一点、誤りがございました。正しくは〇〇です。大変失礼いたしました。」と、謝罪とともに正しい情報を誠実に伝えることが重要です。

結論。「書き直し」の手間を惜しまない姿勢が信頼に繋がる

履歴書一枚の「訂正」を許容し、書き直しの「手間」を惜しむ姿勢は、採用担当者に必ず見抜かれます。その一枚の紙が、あなたのキャリアのチャンスを左右するかもしれません。

完璧な状態の書類を準備することは、面倒な作業ではなく、あなたの「信頼性」や「入社意欲」をアピールするための最初のステップです。丁寧な書類作成を心がけましょう。

応募書類の作成を専門家へ相談して転職成功

おすすめの転職エージェント

サイトの目的や、書類作成アドバイスを詳しく知る

応募書類マスター

応募書類マスター

サイトの目的

応募書類マスター

応募書類作成のアドバイス

転職活動の状態ごとに、必要な知識を学べる

おすすめ転職支援サイト

キャリアプランの相談

キャリアプラン案内所

面接のアドバイス

面接のトリセツ

年収交渉アドバイス

給与交渉ナビ

ライト

キャリアアドバイザー

人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
※当サイト記事はリンクフリーです。ご自身のサイトへ自由にお使い頂いて問題ありません。ご使用の際は、文章をご利用する記事に当サイトの対象記事URLを貼って頂ければOKです。