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履歴書の「理学療法士免許」。正式名称と正しい書き方

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履歴書における理学療法士免許の重要性

理学療法士(PT)の転職活動において、履歴書の「免許・資格」欄は、ご自身が国家資格を持つ専門職であることを証明する、最も重要な項目の一つです。

この「理学療法士免許」の記載が曖昧(あいまい)だったり、不正確だったりすると、採用担当者に不要な確認の手間をかけさせたり、ビジネスマナーや注意力不足を疑われたりする可能性もあります。

ここでは、採用担当者に正確に情報を伝えるための、理学療法士免許の正しい書き方について解説します。


1. 「理学療法士免許」の正式名称と書き方

履歴書は公的な応募書類です。そのため、「免許・資格」欄には、略称ではなく「正式名称」で記載するのがビジネスマナーです。「PT」といった業界内の略称はもちろん、「理学療法士」とだけ記載するのではなく、**「理学療法士免許」**と明記するのが正しい書き方です。

「合格」「取得」どちらを使うべきか

理学療法士免許は、国家試験に「合格」した後、厚生労働省の理学療法士名簿に「登録」されて交付されるものです。

したがって、履歴書には「合格」ではなく**「取得(しゅとく)」**という言葉を使うのが一般的です。


2. 取得年月はいつを記載するか(免許証の確認)

履歴書には、免許を取得した「年月日」も記載する必要があります。これは、理学療法士名簿に「登録」された日付です。

お手持ちの**「理学療法士免許証」に記載されている「登録年月日」**を確認し、その日付を正確に転記します。

(※履歴書全体で西暦(例:2015年)か和暦(例:平成27年)かの表記は統一する必要があるため、学歴・職歴欄など、他の欄と合わせるようにします)


3. 薬剤師の「登録番号」は書くべきか

理学療法士免許には、免許証に記載されている「登録番号」があります。履歴書への登録番号の記載は、必須ではありません。

しかし、理学療法士として病院や施設、クリニックに応募する場合、採用担当者は入社手続きなどで必ず確認する情報です。応募の段階で記載しておくと、採用担当者が管理しやすく、あなたが現役の有資格者であることが明確に伝わるため、記載しておく方がより丁寧な対応と言えます。


4. 履歴書「免許・資格」欄への具体的な記載例

これまでの点を踏まえ、履歴書の「免許・資格」欄には、取得した年月順に(運転免許など、他の免許・資格よりも優先して)記載します。

(記載例1:番号なしの場合)

〇〇年〇月 理学療法士免許 取得

(記載例2:番号あり・より丁寧な場合)

〇〇年〇月 理学療法士免許 取得(登録番号:第〇〇〇〇号)


5. 関連資格(作業療法士など)の書き方

もし「作業療法士(OT)」など、他の医療・福祉系資格も併せて持っている場合は、どちらも重要な資格ですので、両方とも記載します。**取得した年月が古い順(時系列順)**に記載するのがルールです。

【書き方 例(両方持っている場合)】

〇〇年〇月 作業療法士免許 取得

〇〇年〇月 理学療法士免許 取得

(※この例では、作業療法士免許を先に取得しています)


6. 「取得見込み」や「勉強中」の場合はどう書くか

1. 国家試験合格後・登録申請中の「取得見込み」

国家試験に合格した直後などで、まだ「理学療法士免許証」が手元に届いていない(登録申請中)の場合もあるでしょう。

その場合、「免許・資格」欄には、まず試験に合格した事実を記載します。

【書き方 例(取得見込み)】

〇〇年〇月 第〇回 理学療法士国家試験 合格

(〇〇年〇月 理学療法士免許 取得見込み)

2. まだ「勉強中」の場合(学生など)

まだ国家試験に合格していない(勉強中である)場合は、「免許・資格」欄ではなく、**「本人希望欄」「自己PR」**欄に「〇〇年〇月 第〇回 理学療法士国家試験 合格に向け勉強中」といった形で、学習意欲をアピールします。


7. 【異業種転職】理学療法士の資格でアピールできる「強み」

「病院や施設以外(例:一般企業)への転職で、この免許はアピールになる?」と不安に思う必要は全くありません。

理学療法士の免許や実務経験から、以下のような「ビジネススキル」を読み取ることができ、これらは履歴書の**「自己PR」欄**でアピールできます。

  • 高い「コミュニケーション能力」・「傾聴力」→ 患者様やそのご家族、医師、看護師など、多様な立場の人と日常的に折衝・調整してきた経験。
  • 「計画立案能力」と「実行力」→ 患者様一人ひとりの状態に合わせて、リハビリテーション計画(プログラム)を立案し、実行・管理してきた経験。
  • 「分析力」と「課題解決能力」→ 身体の状態を評価・分析し、課題(痛み、可動域制限など)に対する最適な解決策(リハビリ)を提供するプロセス。
  • 高い「責任感」と「誠実さ」→ 患者様の身体機能の回復という、責任の重い業務を担ってきた経験。

アピールが有効な「異業種」の例

  • 福祉用具・医療機器メーカー(専門知識を活かした営業、商品開発)
  • フィットネスクラブ、パーソナルジム(身体の専門家としてのトレーナー)
  • ヘルスケア系IT企業(リハビリ関連アプリやサービスのアドバイザー)

8. 結論。正確な記載が専門家としての信頼に繋がる

理学療法士免許は、あなたの「専門性」を証明する最も重要な資格です。

その「正式名称」「登録年月日」「登録番号」を正確に記載することは、理学療法士という職務に求められる**「正確性」や「丁寧な仕事ぶり」**をアピールする第一歩となります。

免許証をよく確認し、自信を持って記載しましょう。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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