履歴書の「職歴」欄の正しい書き方。転職活動の基本とポイント

履歴書を作成する際、「職歴」欄は、ご自身のこれまでのキャリアを採用担当者に伝える上で最も重要な項目の一つです。学歴とは異なり、どのような会社で、どのような業務に従事し、どのような雇用形態であったかを、時系列に沿って正確に記載する必要があります。この職歴欄の書き方が分かりにくいと、採用担当者が応募者の経験を正しく理解できず、選考に影響する可能性もあります。ここでは、転職活動における履歴書の職歴欄の基本的な書き方と、守るべきルールについて詳しく解説いたします。

職歴欄作成の基本的な心構え

職歴欄を作成する上で最も大切なのは「正確性」です。在籍していた会社の名称は、通称や略称（例：「(株)」など）ではなく、「株式会社〇〇」といった形で、必ず正式な商号を用いて記載します。また、在籍期間や部署名なども、記憶違いがないよう正確に記入することが求められます。職歴を偽ったり、都合よく期間を改ざんしたりすることは「職歴詐称」にあたり、発覚した場合は内定取り消しや、入社後であっても懲戒解雇の対象となる可能性があるため、絶対に避けてください。

職歴欄の具体的な書き方の手順

まず、学歴欄を書き終えた後、一行空けて、中央に「職 歴」と見出しを記載します。その次の行から、ご自身の職歴を古い順（時系列）に記載していきます。一行目には「〇〇年〇月」と入社した年月を、続けて「〇〇株式会社 入社」と書きます。次の行に、配属された部署名（例：「営業部 配属」）や、簡潔な業務内容（例：「〇〇の法人営業に従事」）を書き添えると、採用担当者にとってより親切で分かりやすい職歴欄となります。

退職理由の定型的な書き方

その会社を退職した場合は、退職した年月を記載し、「〇〇株式会社 退職」と記します。そして、その退職理由を次の行、あるいは同じ行の後に記載します。ご自身の都合（転職や家庭の事情など）で退職した場合は、詳細な理由を書く必要はなく、「一身上の都合により退職」と記載するのが一般的です。一方、会社の倒産や人員整理など、会社側の事情で退職した場合は、「会社都合により退職」または「事業所閉鎖のため退職」のように、事実を簡潔に記します。

現在も在職中である場合の書き方

もし、現在もその会社に在職中であり、転職活動を行っている場合は、最後の職歴として入社情報を記載した後、退職日の欄を空け、その次の行に「現在に至る」と記載します。これにより、現在もその職務に従事していることが明確に伝わります。この場合、「一身上の都合により退職」といった退職理由は記載しません。

雇用形態が正社員以外の場合の明記

これまでの職歴が正社員ではなかった場合、あるいは正社員以外の経歴を記載する場合は、その「雇用形態」を必ず明記する必要があります。例えば、契約社員であれば「株式会社〇〇 入社（契約社員として）」、アルバートであれば「株式会社〇〇 入社（アルバイトとして）」のように、会社名の横に括弧書きなどで補足します。派遣社員の場合は、派遣元（登録した派遣会社）と派遣先（実際に勤務した会社）の両方を記載する必要があり、「〇〇株式会社（派遣元）に登録」「株式会社△△（派遣先）にて〇〇業務に従事」といった形が一般的です。

社内異動や出向があった場合の書き方

同じ会社に在籍中に、部署の異動や勤務地の変更があった場合も、それはご自身のキャリアを示す重要な情報ですので、時系列に沿って記載します。例えば、「〇〇年〇月 営業企画部へ異動」といった形で、異動した年月と新しい部署名を記載します。これにより、ご自身が社内でどのような経験を積んできたのかが伝わりやすくなります。

職歴の最後は「以上」で締めくくる

すべての職歴を時系列に沿って書き終えたら、最後の職歴（「一身上の都合により退職」や「現在に至る」）を記載した行の、さらに次の行の右端（右寄せ）に「以上」と必ず記載してください。これは、日本のビジネス文書における慣習であり、「私の職歴は、ここに記載した内容で全てです」ということを明確に示すための締めくくりの印となります。

まとめ。分かりやすい職歴欄が選考通過の鍵

履歴書の職歴欄は、採用担当者が応募者のキャリアと経験値を把握するための、選考における最重要項目の一つです。正式名称を用いる、時系列を守る、雇用形態を明記するといった基本的なルールに従い、ご自身のこれまでの歩みを正確かつ誠実に伝えることが、書類選考を通過するために不可欠です。誰が読んでも分かりやすい職歴欄の作成を心がけましょう。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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