在職中の転職活動における履歴書の正しい書き方と注意点

働きながら転職活動を行う際、履歴書の作成で迷いやすいのが現在の状況をどのように記載するかという点です。すでに退職している場合とは異なり、在職中の場合は職歴欄の締めくくり方や、連絡のつく時間帯の伝え方に特有のルールやマナーが存在します。採用担当者は履歴書から、応募者がいつ入社できるのか、現職の業務と並行してスムーズに選考が進められるかを確認しています。ここでは在職中の転職活動において適切な履歴書の書き方や、好印象を与えるための配慮について詳しく解説します。

職歴欄の最後は現在に至ると記載するのが基本ルール

在職中に履歴書を作成する場合、職歴欄の最終行には現在在籍している会社名を記載した次の行に「現在に至る」と記入するのが基本です。これは現在もその会社に在籍して勤務を継続していることを示す定型表現です。すでに退職している場合は「一身上の都合により退社」と書きますが、在職中の場合はまだ退社していないため、この表現は使いません。

記入する際は、職歴欄の時系列に従って現在の勤務先への入社年月と会社名、配属部署などを記載し、その下の行に左寄せで「現在に至る」と書きます。そしてさらにその下の行の右端に「以上」と記載して締めくくります。これにより採用担当者は、応募者が現在も就業中であることを一目で把握でき、面接日程の調整や入社時期の相談が必要であることを認識します。

退職予定日が決まっている場合の具体的な書き方

もし現職での退職交渉が済んでおり、具体的な退職日が確定している場合は、その日付を履歴書に記載することで採用担当者に安心感を与えることができます。書き方としては、「現在に至る」の横、もしくは次の行に括弧書きで「（令和〇年〇月〇日 退職予定）」と記入します。

退職日が明確になっていることは、採用側にとって入社時期の計算が立ちやすいという大きなメリットになります。特に急募の案件や、入社受け入れの準備期間が決まっている企業にとっては、いつから働けるかが明確であることはプラスの評価につながります。ただし、有給休暇の消化期間中であっても籍が残っている限りは在職中となりますので、退職日までは「現在に至る」と記載し、併せて退職予定日を記す形をとります。

退職日が未定の場合の対処法と面接での伝え方

まだ退職を申し出ていない場合や、退職交渉中で具体的な日付が決まっていない場合は、無理に日付を書く必要はありません。この場合はシンプルに「現在に至る」とのみ記載します。不確かな予定日を書いてしまい、後からその通りに退職できないとなると、内定先に迷惑をかけるだけでなく信用を失うリスクがあります。

退職日が未定の場合は、履歴書には記載せず、面接の場で口頭にて説明するのが適切です。「内定をいただいてから1ヶ月から1ヶ月半程度で入社可能です」といったように、引き継ぎに必要な期間を目安として伝えることで、企業側もスケジュールの見通しを立てることができます。焦って確定していない情報を書くよりも、現状を正確に伝える誠実さが求められます。

本人希望記入欄で連絡可能な時間帯を伝える重要性

在職中の転職活動で最も配慮が必要なのが、企業からの連絡への対応です。日中は現職の業務に従事しているため、電話に出られない時間帯が多くなります。そのため履歴書の「本人希望記入欄」を活用して、連絡のつきやすい時間帯や連絡手段を明記しておくことが重要です。

例えば「平日の9時から18時は現職勤務のため電話に出ることができません。18時以降またはメールであれば連絡が可能です」といった具体的な記載を行います。また、昼休みであれば対応可能な場合は「12時から13時の間であれば電話対応可能です」と書き添えます。このように記載しておくことで、採用担当者とのすれ違いを防ぎ、スムーズに選考を進めることができます。相手の手間を減らす配慮ができる人物であるというアピールにもなります。

入社可能時期を記載して採用計画をスムーズにする

本人希望記入欄には、連絡可能な時間帯に加えて入社可能時期についても記載しておくと親切です。特に在職中の場合、企業側は「内定を出してもすぐには来てくれないのではないか」「引き留めに遭って入社できないのではないか」という懸念を持っています。

「在職中のため、内定後1ヶ月程度での入社を希望します」や「退職日は未定ですが、〇月以降であれば入社可能です」といった目安を記載することで、企業側の採用計画とのすり合わせが容易になります。もし即日入社が可能な状態であれば、その旨を記載することで即戦力を求める企業への強いアピールとなります。ただし、あまりに先の日付（半年後など）を書くと、採用の緊急度が高い企業からは敬遠される可能性があるため注意が必要です。

在職中の転職活動で気をつけるべきその他のマナー

履歴書を作成する際は、現職の会社名を省略せずに正式名称で記載することも大切です。普段社内で使っている略称や通称ではなく、登記上の正式な商号を確認して記入します。また、現在の業務内容についても職務経歴書を参照してもらうだけでなく、履歴書の職歴欄に「〇〇部にて法人営業を担当」のように簡潔に添えておくと、現在の仕事内容がイメージしやすくなります。

在職中の転職活動は時間の制約もあり大変ですが、履歴書における細やかな配慮と正確な情報提供を行うことで、現職の責任を果たしながら次のキャリアへ進もうとする誠実な姿勢を伝えることができます。自分の状況に合わせて適切な書き方を選び、円滑な転職活動につなげてください。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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