2025.11.20

1ヶ月で退職した職歴は履歴書にどう書く？正直に書くべき理由とマイナスを防ぐ書き方

keireki0530

記事内に商品プロモーションを含む場合があります

転職活動において、過去に1ヶ月程度で退職してしまった職歴があると、履歴書に書くべきかどうか迷うものです。「短すぎてアピールにならない」「忍耐力がないと思われそうだから隠したい」と考えるのは自然な心理ですが、履歴書の作成には守るべきルールとリスク管理が必要です。

わずか1ヶ月の職歴であっても、隠すことで生じるリスクは想像以上に大きなものです。ここでは1ヶ月で退職した場合の履歴書の正しい書き方や、書かない場合にバレる仕組み、そして短期離職のハンデを乗り越えて書類選考を通過するためのポイントについて詳しく解説します。

Contents

1ヶ月で退職した場合でも履歴書には必ず記載が必要です

結論から申し上げますと、在籍期間が1ヶ月であっても、正社員（試用期間を含む）として雇用契約を結んでいた場合は履歴書に記載する必要があります。「短期間だから書かなくてもいいだろう」という独自の判断は、経歴詐称のリスクを招くため避けるべきです。

履歴書に書かなくても、入社後の手続きにおいて前職のデータが露呈するケースが多々あります。主な理由は以下の通りです。

これらの書類提出を拒むことは不自然であり、後から「履歴書に書いていない会社がある」と発覚した場合、信頼を大きく損ないます。最悪の場合、経歴詐称として内定取り消しや解雇の事由になる可能性もあります。リスクを避けるためにも、正直に記載することが転職活動の鉄則です。

1ヶ月で退職した場合も、基本的な書き方は通常の職歴と同じです。入社と退社の年月を正確に記載します。

令和〇年4月　株式会社〇〇　入社
令和〇年5月　一身上の都合により退社

試用期間中であっても雇用契約は成立しているため、書き方は変わりません。「試用期間満了により退社」と書くケースもありますが、これは会社側から本採用を拒否された（解雇に近い）ニュアンスが含まれる場合があります。自主的に辞めたのであれば「一身上の都合により退社」とするのが無難です。

単なる「一身上の都合」では、「またすぐに辞めるのではないか」と懸念される場合があります。もし退職理由が以下のような「やむを得ない事情」や「会社側の事情」である場合は、簡潔に理由を書き添えることでマイナスイメージを軽減できます。

会社都合の場合: 倒産や事業所閉鎖、リストラなどの場合は「会社都合により退社」と明記します。
労働条件の相違: 入社前の提示条件と実態が著しく異なっていた場合は「採用条件の相違により退社」と書くことも可能ですが、面接での説明責任が生じるため慎重に判断します。
家庭の事情: 親の介護や配偶者の転勤など、不可抗力によるものの場合は「家族の介護により退社（現在は勤務に支障ありません）」などと補足します。

履歴書と同様に、職務経歴書にも記載が必要です。しかし1ヶ月という期間では、具体的な実績やスキルをアピールするのは難しいのが現実です。

この場合、無理に内容を膨らませようとせず、事実を簡潔に記載することをお勧めします。

これらを数行でまとめ、「短期間ではありますが、〇〇の基礎を学びました」といった謙虚な姿勢で締めくくります。職務経歴書のメインはあくまで他の長く勤めた企業での実績とし、短期の職歴は事実確認のためにさらりと記載するバランスが重要です。

正社員ではなく、アルバイトやパートとして1ヶ月勤務しただけであれば、履歴書の職歴欄への記載を省略しても問題ないケースが一般的です。特に学生時代のアルバイトや、メインの職歴の合間に行った短期バイトなどは、書かなくても経歴詐称とはみなされにくい傾向にあります。

ただし、短期間でも雇用保険に加入していた場合や、応募する職種に直結する重要な経験である場合は、記載しておいた方が入社後の手続きがスムーズであり、アピールにもつながります。

1ヶ月での退職歴は、どうしても書類選考において不利に働く要素です。しかし、それを隠すのではなく、反省と次の意欲に変えて伝えることで評価を覆すことは可能です。

志望動機や自己PR欄では、以下の点を意識してください。

「前の会社が悪かった」という他責思考は厳禁です。潔く事実を認め、それでも御社で働きたいという熱意を誠実に伝えることが、書類選考を突破するための最善の策となります。

応募書類の作成を専門家へ相談して転職成功

サイトの目的や、書類作成アドバイスを詳しく知る

転職活動の状態ごとに、必要な知識を学べる