語学力を武器にする職務経歴書の書き方と評価されるアピール手法

グローバル化が進む現代のビジネスシーンにおいて、語学力は強力な武器となります。しかし、職務経歴書に単に「英語：日常会話レベル」や「TOEIC 700点」と記載するだけでは、採用担当者にあなたの実力が正確に伝わらないことがあります。

企業が知りたいのは、テストの点数そのものよりも「その語学力を使って、実務で何ができるか」という点です。ここでは、あなたの語学力をビジネススキルとして適切に評価してもらうための、職務経歴書への書き方と具体的な表現テクニックについて解説します。

「レベル」の表現は客観的指標と実務経験をセットにする

語学力を記載する際、最も避けたいのは「日常会話レベル」「ビジネスレベル」といった曖昧な言葉だけで終わらせてしまうことです。これらの言葉は個人の主観による振れ幅が大きく、採用担当者が正確なスキルレベルを判断できないからです。

評価される書き方の基本は、客観的な資格・スコアと、具体的な実務経験を組み合わせて記載することです。

資格やスコアは正式名称と取得年月を明記する

TOEIC（L&R）、TOEFL、IELTS、実用英語技能検定（英検）、中国語検定、HSKなど、客観的な指標となる資格は必ず記載します。その際、略称ではなく正式名称で書き、取得年月も添えます。

もし取得が数年前で、現在の実力と乖離があると感じる場合は、点数の横に（現在も業務で使用中）（オンライン英会話で継続学習中）といった補足を加えることで、スキルが錆びついていないことをアピールできます。逆に、スコアが低い場合や未受験の場合は、無理に記載せず、次項の実務経験でカバーする方が得策な場合もあります。

実務での使用頻度と用途を具体的に書く

スコア以上に説得力があるのが、実際の実務での使用シーンです。「読み・書き・話す・聞く」の4技能のうち、どのスキルを、どの程度の頻度で、誰に対して使っていたかを詳細に記述します。

たとえば、「英語：ビジネスレベル」と書く代わりに、以下のように記載します。

• 使用頻度： 週に3回程度の海外拠点とのWeb会議、毎日のメール対応
• 使用用途： 納期調整、仕様書の翻訳（英→日）、トラブル対応時の電話連絡
• 対象相手： アメリカ本社のエンジニア、アジア圏の現地スタッフ（ノンネイティブ）

このように分解して書くことで、採用担当者は「この人なら、入社後すぐに海外とのメール対応を任せられそうだ」と具体的にイメージすることができます。

語学レベル別のアピール例文とポイント

自身の語学レベルに合わせて、強調すべきポイントを変えることで、より効果的なアピールが可能になります。

ビジネスレベル（交渉・折衝が可能）の場合

高い語学力がある場合は、単なる通訳・翻訳作業だけでなく、語学を使ってビジネスを動かした経験を強調します。

• 例文：海外クライアントとの価格交渉において、英語で細かなニュアンスを伝え、当初の提示額より10％有利な条件で合意を得ました。また、契約書のリーガルチェックも担当し、法務部門と連携してリスク回避に努めました。

ここでは、語学はあくまでツールであり、それを使って「交渉」「契約」「合意形成」といったビジネス成果を出したことが評価の対象となります。

日常会話レベル（メールや定型業務が可能）の場合

「日常会話レベル」という言葉は、ビジネスでは「雑談はできるが仕事はできない」と受け取られるリスクがあります。そのため、「業務遂行が可能」という表現に変換することが重要です。

• 例文：海外支店からの問い合わせメール（1日平均20件）に対し、定型文を用いず状況に合わせて英文で回答を作成していました。電話応対では、担当者への取り次ぎや要件のヒアリングを英語でスムーズに行い、業務の滞留を防ぎました。

読み書き（Reading/Writing）が得意な場合は、マニュアルの読解やメール作成の正確さをアピールし、スピーキングに自信がない場合でも「業務に必要な意思疎通は図れる」ことを伝えます。

学習中またはスコアが低い場合

現時点では業務レベルに達していない場合でも、応募要件に「語学力歓迎」とある場合は、学習意欲や基礎力をアピールします。

• 例文：現在のTOEICスコアは600点ですが、業務での活用を目指して毎朝1時間のオンライン英会話を1年間継続しています。前職では、英文の仕様書を辞書を用いながら読解し、エンジニアへの共有を行っていました。

「アレルギーがないこと」「学ぶ姿勢があること」「ツールを使えば対応できること」を示すことで、ポテンシャル採用の可能性を広げることができます。

職務経歴書内の記載場所とレイアウト

語学力を職務経歴書のどこに書くかも戦略の一つです。

語学が必須要件の求人の場合

外資系企業や通訳・翻訳業務など、語学力が採用の必須条件である場合は、職務要約の直後や、職務経歴の中に独立した項目として「語学スキル」を目立つように配置します。ファーストビューで「要件を満たしている」と思わせることが重要です。

語学が歓迎要件（プラスアルファ）の場合

日系企業のグローバル部門や、将来的に海外展開を目指している企業などの場合は、職務経歴の末尾にある「保有資格・スキル」欄や「自己PR」欄に記載するのが一般的です。メインの業務スキル（営業力や開発力など）を優先して伝え、その補助スキルとして語学力を添えるイメージです。

英語以外の言語に関する書き方

中国語、韓国語、スペイン語など、英語以外の言語についても基本的な考え方は同じです。ただし、英語に比べて採用担当者がその言語の検定レベル（HSKの級など）を詳しく知らない可能性があります。

そのため、「HSK6級取得」と書くだけでなく、「現地スタッフと通訳なしで業務改善のミーティングが可能」「中国語での契約書作成経験あり」といったように、日本語での補足説明を必ず入れるようにします。希少言語であればあるほど、具体的な実務経験の記述が強力な差別化要因になります。

語学力は、正しく伝えれば強力な武器になりますが、書き方ひとつで「使えないスキル」と判断されてしまうこともあります。あなたの語学力が、企業のビジネスにどう貢献できるのか、採用担当者の視点に立って具体的に翻訳し、職務経歴書に反映させてください。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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