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3ヶ月で退職した職歴は職務経歴書にどう書く?短期離職をカバーする書き方とアピール術

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3ヶ月の短期離職でも職務経歴書への記載は必須です

転職活動において、入社からわずか3ヶ月程度で退職してしまった職歴を職務経歴書に書くべきかどうか悩む方は非常に多くいらっしゃいます。「試用期間中だったから」「研修期間で辞めてしまったから」という理由で、書かなくてもよいのではないかと考えることもあるでしょう。しかし、結論から申し上げますと、どれほど短い期間であっても、企業と雇用契約を結び、給与が発生していた事実がある以上、履歴書および職務経歴書には正直に記載する必要があります。

履歴書や職務経歴書は、自身のキャリアを正確に伝えるための公的な書類です。自分にとって都合の悪い期間を意図的に削除することは「経歴詐称」にあたり、入社後に発覚すれば内定取り消しや解雇といった重大なトラブルに発展するリスクがあります。採用担当者は、スキル不足よりも「隠し事をする不誠実さ」を最も嫌います。短期離職という事実を隠すのではなく、正直に記載した上で、その経験をどう反省し、次に活かそうとしているかを伝えることが、信頼を回復し書類選考を突破するための最善の策となります。

隠しても社会保険や源泉徴収票でバレるリスクが高い

「たった3ヶ月だから黙っていればバレないだろう」と考えるのは危険です。前職の在籍事実は、入社後の手続きを通じて高い確率で会社側に知られることになります。具体的には、雇用保険被保険者証の提出や、年末調整の際の源泉徴収票の提出などがきっかけとなります。これらの書類には前職の会社名や退職日が記載されているため、職務経歴書に記載がない期間に働いていた記録が出てくれば、すぐに不整合が露見してしまいます。

また、近年では前職調査(リファレンスチェック)を行う企業も増えています。隠していたことがバレた場合、その時点で「信頼できない人物」というレッテルを貼られてしまい、挽回することは困難です。安心して新しい職場で働き始めるためにも、リスクのある嘘はつかず、堂々と事実を記載する姿勢が求められます。

退職理由は嘘をつかずポジティブな表現に変換する

3ヶ月での退職となると、採用担当者が最も懸念するのは「採用してもまたすぐに辞めてしまうのではないか」という定着性への不安です。この不安を払拭するためには、退職理由の説明が非常に重要になります。職務経歴書の「退職理由」や「特記事項」欄を活用し、早期退職に至った経緯を説明しますが、ここで「人間関係が悪かった」「仕事がつまらなかった」といったネガティブな他責思考の理由を書くのは厳禁です。

自己都合退職の場合は、「入社前の企業研究が不足しており、自身のキャリアビジョンと実際の業務内容にミスマッチが生じてしまいました」と自身の認識の甘さを素直に認める記述が有効です。その上で、「この経験を深く反省し、改めて自身の適性を見つめ直した結果、貴社のような環境でこそ長く貢献できると確信いたしました」と続けることで、失敗を糧にして前向きに行動している姿勢をアピールできます。また、会社都合や家庭の事情(介護や転居など)といったやむを得ない理由がある場合は、それを簡潔に記載することで、情状酌量の余地が生まれます。

短期間でも習得したスキルや研修内容を具体的に書く

3ヶ月という期間は短いですが、その中でも学んだことや習得したことは必ずあるはずです。職務経歴書を「特になし」や空白にするのではなく、新人研修の内容や習得した基礎スキルを詳細に記載することで、ビジネスの基礎体力があることを証明します。

例えば、「ビジネスマナー研修を受修し、電話応対や名刺交換の基礎を習得」「業務で使用する専用システムの操作方法を習得」「日次業務としてのデータ入力を正確に遂行」といった具体的な記述です。これにより、採用担当者は「最低限の教育コストは削減できる人材だ」と判断できます。たとえ大きな成果が出ていなくても、与えられた環境で真面目に取り組んでいた事実を伝えることが、次の職場での成長期待値につながります。

自己PRで反省と定着意欲を伝えて信頼を回復する

短期離職のハンデを覆すためには、自己PR欄で「長く働きたい」という強い意志を示すことが不可欠です。職務経歴書の自己PRや志望動機の欄で、今回の転職がキャリア形成において最後の転職にする覚悟であることを伝えます。

「前職での短期離職を深く反省しており、次は腰を据えて長く貢献できる企業で働きたいという思いは誰よりも強いです」という言葉とともに、応募企業の業務内容に対して、自身のこれまでの経験(前職以前の経験も含めて)がどのように役立つかを論理的に説明します。また、接客経験やPCスキルなど、業界を問わず通用するポータブルスキル(持ち運び可能なスキル)を強調することも有効です。過去の失敗を隠さず、それを乗り越えて貢献しようとする誠実な姿勢こそが、採用担当者の心を動かす最大の武器となります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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