1ヶ月で退職した職歴は職務経歴書にどう書く？早期離職をカバーする書き方とアピール戦略

1ヶ月という短期間の職歴でも職務経歴書への記載は必須です

転職活動において、入社からわずか1ヶ月程度で退職してしまった経歴を職務経歴書に書くべきか悩む方は非常に多くいらっしゃいます。試用期間中であったり、研修期間のみで辞めてしまったりした場合、記載しなくてもバレないのではないかと考えることもあるでしょう。しかし、結論から申し上げますと、どれほど短い期間であっても、社会保険や雇用保険に加入していた事実がある以上、履歴書および職務経歴書には正直に記載する必要があります。

隠していたとしても、入社後の雇用保険の手続きや年末調整の際の源泉徴収票の提出などで、前職の在籍期間は必ず明らかになります。その際、書類に記載がなければ「経歴詐称」とみなされ、最悪の場合は内定取り消しや解雇の対象となってしまうリスクがあります。また、採用担当者はスキル不足よりも「嘘をつく不誠実さ」を最も嫌います。短期離職というマイナス要素を隠すのではなく、正直に記載した上で、その経験をどう反省し、次に活かそうとしているかを伝えることが、信頼を回復し書類選考を突破するための最善の策となります。

わずかな期間でも習得した業務や研修内容を具体的に記述する

1ヶ月未満や数週間での退職の場合、アピールできるような実務経験や成果がほとんどないというケースが一般的です。しかし、職務経歴書の該当欄を「特になし」や空白にするのは避けるべきです。たとえ実務に入っていなくても、入社時研修やビジネスマナー研修、あるいはOJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）などで学んだことは必ずあるはずです。それらを詳細に書き出すことで、ビジネスの基礎は身についていることをアピールします。

例えば、「名刺交換や電話応対などのビジネスマナー研修を受講」「業界の基礎知識に関する座学研修を修了」「専用システムへのデータ入力操作を習得」といった具体的な内容を記述します。これにより、採用担当者は「最低限の社会人マナーや基礎知識は教育済みである」と判断でき、採用後の教育コストを抑えられるというメリットを感じることができます。期間の短さを嘆くのではなく、その短期間の中で吸収した事実を誠実に伝える姿勢が重要です。

退職理由は他責にせずミスマッチと反省をセットで伝える

短期離職の職歴がある場合、採用担当者が最も懸念するのは「採用してもまたすぐに辞めてしまうのではないか」という点です。この不安を払拭するためには、退職理由の説明が非常に重要になります。職務経歴書の「退職理由」や「自己PR」の欄を活用し、早期退職に至った経緯を説明しますが、ここで会社批判や人間関係の不満を書くのは厳禁です。

あくまで「入社前の確認不足によるミスマッチ」であったことを認め、自身の反省点として記述します。例えば、「事前の企業研究が不足しており、自身のキャリアビジョンと実際の業務内容に乖離が生じてしまいました。その事実を早期に認識し、改めて自身の適性を見つめ直した結果、貴社のような環境でこそ長く貢献できると確信し、再度の転職を決意いたしました」といった論理構成にします。自身の非を認める素直さと、次は失敗しないという強い覚悟を示すことで、ネガティブな印象をポジティブな熱意へと変換することができます。

職務要約で再スタートに向けた強い意欲を表現する

職務経歴書の冒頭にある「職務要約」は、採用担当者が最初に目を通す重要なパートです。ここに短期離職の事実を隠さず、かつ前向きなストーリーとして要約して記載することで、続きを読んでもらえる可能性が高まります。

書き方としては、「大学卒業後、株式会社〇〇に入社し営業職として勤務いたしましたが、自身のキャリアプランとの相違から1ヶ月で退職いたしました。現在はその反省を踏まえ、〇〇業界にて腰を据えて専門スキルを磨きたいと考え、資格取得の勉強に励んでおります」といった内容です。過去の失敗を隠すのではなく、それを糧にして現在は明確な目標に向かっていることをアピールします。この潔さと前向きな姿勢は、採用担当者に「失敗から学べる人材」という印象を与え、早期離職のマイナスをカバーする要素となり得ます。

自己PRではポータブルスキルと定着性を強調する

実務経験が浅い分、自己PRでは特定の業務スキルよりも、どの会社でも通用する「ポータブルスキル（持ち運び可能なスキル）」と、長く働きたいという「定着性」をアピールします。ポータブルスキルとは、コミュニケーション能力、基本的なPCスキル、勤怠の正確さ、学ぶ意欲などを指します。

例えば、学生時代の経験や前職での研修を通じて培った「相手の意図を汲み取る傾聴力」や「新しい知識を貪欲に吸収する学習意欲」などを具体的なエピソードと共に記述します。また、「一度挫折を経験したからこそ、次は一つの会社で長く貢献したいという思いは誰よりも強いです」と宣言することも有効です。採用担当者は、能力以上に「一緒に長く働けるか」を見ています。謙虚な姿勢と再チャレンジへの熱意を文章全体ににじませることで、1ヶ月での退職というハンデを乗り越え、書類選考を通過する道が開けます。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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