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履歴書の職歴欄における「研修期間」の正しい書き方と早期退職時の対処法

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研修期間や試用期間も職歴に含まれるのが基本ルールです

転職活動において履歴書の職歴欄を作成する際、入社直後の研修期間や試用期間をどのように記載すべきか迷うことがあります。特に、本採用になる前の期間であったり、研修のみで退職してしまったりした場合、職歴としてカウントしてよいのか不安に感じる方も少なくありません。結論から申し上げますと、研修期間や試用期間であっても、企業と雇用契約を結び、給与が発生していた期間であるならば、それは立派な職歴の一部となります。

したがって、履歴書には「入社」と記載するのが基本です。あえて「研修期間」や「試用期間」と明記する必要はなく、通常の職歴と同様に「株式会社〇〇 入社」と書けば問題ありません。この期間を省略してしまうと、空白期間(ブランク)が生じてしまい、かえって採用担当者に不審がられる原因となります。また、雇用保険や社会保険に加入していた場合、入社後の手続きで履歴書との不整合が発覚し、経歴詐称を疑われるリスクもあります。たとえ短い期間であっても、事実を正確に記載することが、信頼関係を築くための第一歩となります。

研修期間中に退職した場合の書き方と注意点

研修期間中に、業務内容のミスマッチや家庭の事情などで退職に至るケースもあります。数週間や数ヶ月といった極めて短い期間での退職となるため、これを履歴書に書くことで「忍耐力がない」と判断されないか心配になるのは当然です。しかし、この場合も隠さずに記載することが原則です。

書き方としては、「株式会社〇〇 入社」と記載し、その下の行に退職年月と「一身上の都合により退社」と記します。もし、入社前に提示された労働条件と実態が著しく異なっていた場合や、家族の介護などやむを得ない事情があった場合は、退職理由の横に簡潔に理由を書き添えることで、採用担当者の懸念を和らげることができます。例えば、「労働条件の相違により退社」や「親の介護のため退社(現在は解消済み)」といった記述です。短期離職の事実を変えることはできませんが、そこに正当な理由や背景があることを伝える工夫は可能です。

雇用形態が研修後に変わる場合の記載テクニック

企業によっては、研修期間中は「契約社員」や「アルバイト」として雇用し、研修修了後に「正社員」として登用する制度をとっている場合があります。このように雇用形態が途中で変わった場合は、その変遷を履歴書で明確に伝えることが重要です。これを正確に書くことで、会社から認められてステップアップしたというポジティブな実績としてアピールできます。

具体的な書き方としては、まず「株式会社〇〇 入社(契約社員として)」と記載します。そして、正社員になったタイミングの年月で「同社 正社員に登用」と別の行を設けて記載します。これにより、試用期間や研修期間を無事にクリアし、正規雇用されるだけの実力と信頼を得たことが客観的に伝わります。単に最終的な雇用形態だけを書くのではなく、時系列に沿ってキャリアの変化を見せることで、より説得力のある職歴欄になります。

研修内容を具体的に書いて基礎スキルの証明にする

研修期間を単なる「見習い期間」と捉えるのではなく、集中的にスキルを習得した「教育期間」と捉え直すことも大切です。特に未経験の職種へ転職した場合、前職での研修内容は、基礎的な知識やビジネスマナーを身につけていることの証明になります。

例えば、エンジニア職であれば「入社後3ヶ月間、JavaおよびSQLの集中研修を受講し修了」と記載したり、営業職であれば「ビジネスマナー研修および営業ロープレ研修を修了」と記載したりすることが有効です。職歴欄の行間に余裕があれば、このような補足情報を1行加えるだけで、採用担当者は「教育コストを抑えられる即戦力候補」として評価してくれる可能性があります。短期で退職した場合でも、その期間に何を学び、何を身につけたかを示すことで、経験を無駄にしていないという前向きな姿勢をアピールできます。

短期離職の理由は職務経歴書で補足し意欲を伝える

履歴書の職歴欄はスペースが限られているため、研修期間での退職理由や学んだことのすべてを詳細に書くことは困難です。履歴書では事実を淡々と記載し、詳細な背景や現在の意欲については「職務経歴書」で補足するという役割分担を意識してください。

職務経歴書の自己PR欄や退職理由の項目を活用し、短期離職の反省点と、それを踏まえて今回の応募先でどう貢献したいかという熱意を記述します。「前職の研修では〇〇を学びましたが、より実践的な××の業務に携わりたいという思いが強くなり、転職を決意しました」といったように、過去の経験を未来のキャリアにつなげるストーリーを作ることが大切です。研修期間という短い職歴であっても、書き方と伝え方次第で、次のステップへの確かな足がかりに変えることができます。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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