履歴書の職歴欄における育休期間の正しい書き方とブランクを強みに変える方法

育休期間の記載は必須ではありませんが書くことが推奨されます

転職活動において履歴書を作成する際、産前産後休業（産休）や育児休業（育休）の期間を職歴欄に書くべきかどうか迷う方は少なくありません。結論から申し上げますと、育休期間の記載に法的な義務はありません。しかし、書類選考を有利に進めるためには、原則として記載することを強くお勧めします。

その最大の理由は、何も書かないと単なる空白期間（ブランク）や、働いていない期間として誤解されてしまうリスクがあるからです。履歴書上では在籍期間としてつながっていても、職務経歴書の実務期間と照らし合わせた際に矛盾が生じると、採用担当者に不信感を与えかねません。育休を取得していた事実を明記することで、その期間は会社に籍を置きながら育児というライフイベントに向き合っていたこと、そして現在は復職してキャリアを継続する意思があることを明確に伝えることができます。隠すのではなく、正当なキャリアの一部として堂々と記載することが、信頼関係の構築につながります。

育休取得中または復職後の具体的な書き方と記入例

育休期間を職歴欄に記載する場合、どのように表現するのが適切なのでしょうか。基本的には、入社や異動の履歴と同様に時系列に沿って記載します。いくつかのパターンに分けて解説します。

まず、育休を取得してそのまま在籍している（現在育休中）場合は、入社歴の下に「令和〇年〇月 産前産後休業および育児休業を取得」あるいは単に「令和〇年〇月 育児休業を取得」と記載し、その次の行に「現在に至る」と記します。これにより、現在は休業中であるものの、在籍はしている状態であることが伝わります。

次に、育休を取得した後に元の職場に復帰している場合は、「令和〇年〇月 育児休業を取得」と記載した次の行に、「令和〇年〇月 育児休業より復帰（〇〇部に配属）」と記載します。これにより、一度休業したものの、スムーズに職場復帰を果たした実績を示すことができ、長期就業への意欲や環境適応能力の高さをアピールする材料になります。

育休中に退職した場合やそのまま転職する場合の書き方

育児休業中に諸事情により退職した場合や、復帰せずにそのまま転職活動を行う場合も、事実を正確に記載します。「令和〇年〇月 育児休業を取得」と記載した上で、退職年月を記し、「一身上の都合により退社」あるいは「育児専念のため退社」と記載します。もし育休中に転職活動を行っており、退職日が決まっている場合は、「現在に至る（令和〇年〇月〇日 退職予定）」と書き添えることで、入社可能時期の目安を伝えることができます。

ここで重要なのは、育休中に退職することになった理由をネガティブに捉えさせない工夫です。もし履歴書のスペースに余裕があれば、退職理由の横に「キャリアアップのため転職活動を開始」といった前向きな理由を短く補足するか、職務経歴書や自己PR欄を活用して、育児と仕事の両立を目指す強い意志をアピールします。

時短勤務の希望などは本人希望記入欄で正直に伝える

育休明けの転職活動では、フルタイムでの勤務が難しい場合や、残業時間に制限がある場合も多いでしょう。こうした条件面については、職歴欄ではなく「本人希望記入欄」を活用して伝えます。職歴欄に「育休取得」と書くだけでは、現在の働き方の希望までは伝わりません。

本人希望記入欄には、「育児のため、〇時までの時短勤務を希望いたします」や「子供の送迎のため、残業は月〇時間程度であれば対応可能です」といったように、できることとできないことを具体的に記載します。条件を隠して内定を得ても、入社後にミスマッチが生じてはお互いに不幸です。正直に記載することで、子育て支援に理解のある企業とのマッチング精度を高めることができます。もちろん、「家族の協力体制が整っているため、残業も可能です」といったポジティブな条件があれば、それも大きなアピールポイントとして記載すべきです。

育休期間をキャリアの断絶ではなく成長期間として位置づける

採用担当者が育休明けの応募者に対して懸念するのは、ブランクによるスキルの低下や仕事への感覚の鈍りです。この懸念を払拭するためには、育休期間を単に休んでいた期間とするのではなく、自己研鑽や効率化の意識を高めるための期間であったと定義づけることが効果的です。

履歴書の備考欄や自己PR欄、あるいは職務経歴書を活用して、育休中に取得した資格や、読んだビジネス書、あるいは限られた時間で家事育児を回す中で培ったタイムマネジメント能力などをアピールします。「育児を通じてマルチタスク能力が向上しました」や「復帰を見据えて最新の業界動向をキャッチアップしていました」といった記述は、仕事への意欲が高い人物であるという印象を与えます。育休という経験をキャリアの断絶ではなく、人間的な幅を広げ、業務効率への意識を高めるための成長期間としてポジティブに表現してください。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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