1ヶ月未満で退職した職歴は履歴書に書くべき？リスク回避と書き方の正解

1ヶ月未満の職歴でも原則として記載が必要です

転職活動において履歴書を作成する際、過去に1ヶ月未満という極めて短期間で退職してしまった職歴をどう扱うべきか悩む方は非常に多いです。「試用期間中だったから」「研修期間で辞めたから」という理由で書かなくてもよいのではないかと考える方もいますが、結論から申し上げますと、原則として全ての職歴を記載する必要があります。

履歴書は公的な文書としての性質を持っており、自身の経歴を正確に申告することが求められます。たとえ数日や数週間であっても、会社と雇用契約を結び、給与が発生していた事実がある以上、それは立派な職歴となります。これを意図的に隠してしまうと、後述する様々な理由から発覚した際に「経歴詐称」とみなされ、内定取り消しや解雇といった重大なトラブルに発展するリスクがあります。目先の書類選考を通過したいがために隠すよりも、正直に記載した上で、事情を適切に説明する準備を整えることの方が、長期的なキャリアを守るためには賢明な判断となります。

隠してもバレる可能性が高い理由と経歴詐称のリスク

「たった数週間だからバレないだろう」と考えるのは危険です。1ヶ月未満の勤務であっても、入社手続きを行っていれば公的な記録が残ります。最も発覚しやすいタイミングは、新しい会社に入社した後の社会保険や雇用保険の手続き時です。雇用保険被保険者証には前職の履歴が記載されている場合があり、提出を求められた際に発覚することがあります。また、年末調整の際に前職の源泉徴収票が必要になることで、在籍していた事実が明るみに出るケースもあります。

さらに、業界内での噂や、前職調査（リファレンスチェック）によって発覚することもあります。もし隠していたことがバレた場合、企業側は「都合の悪いことを隠す不誠実な人物」と判断します。信頼関係が損なわれることは、スキル不足以上に致命的な欠点とみなされます。安心して長く働くためにも、リスクのある嘘はつかず、誠実な対応を心がけることが重要です。

マイナス印象を最小限に抑える履歴書への書き方

1ヶ月未満の職歴を書く際は、変に言い訳じみたことを書かず、事実を淡々と記載するのが基本です。入社年月と退社年月を記載し、退職理由については自己都合であれば「一身上の都合により退社」とします。もし、会社側の労働条件の相違や、倒産・事業縮小など、やむを得ない事情があった場合は、それを簡潔に書き添えることで情状酌量の余地が生まれます。

例えば、「入社時に提示された労働条件と実際の業務内容に著しい相違があったため退社」や「親の介護により就業が困難となったため退社（現在は解消済み）」といった具合です。ただし、履歴書のスペースは限られているため、長々と書くのではなく、一行程度で簡潔に補足し、詳細は職務経歴書や面接で説明するというスタンスを取ります。また、1ヶ月未満の職歴については、業務内容を詳細に書いてもアピールになりにくいため、会社名と入退社のみを記載し、行数を使いすぎないように工夫するのも一つのテクニックです。

職務経歴書や面接でのフォローが合否を分けます

履歴書に正直に書いた上で、書類選考を通過するためには、職務経歴書や面接でのフォローが不可欠です。採用担当者が懸念するのは「またすぐに辞めるのではないか」という点です。この不安を払拭するために、「早期離職の反省点」と「今回の応募企業への定着意欲」をセットで伝えます。

「前職では事前の企業研究が不足しており、ミスマッチが生じてしまいました。その反省を活かし、今回は御社の業務内容や社風について深く研究し、長く貢献できると確信して応募いたしました」と伝えることで、失敗を糧にして成長している姿勢を示すことができます。早期離職を単なる汚点とするのではなく、自分に合う環境を真剣に探す過程での「損切り」と捉え直し、次こそは腰を据えて働きたいという強い熱意をアピールしてください。

どうしても判断に迷う場合はプロに相談する

例外として、社会保険に加入していない超短期のアルバイトなど、履歴書に書かなくても実務上問題になりにくいケースも存在します。しかし、個別の状況によって判断が難しいため、自己判断で省略するのはリスクがあります。

どうしても書き方に迷う場合や、短期離職が続いていて書類選考が通らない場合は、転職エージェントに相談することをお勧めします。プロのキャリアアドバイザーであれば、あなたの事情を汲み取った上で、応募企業に対してどのように説明すればネガティブな印象を与えずに済むか、最適な表現方法や戦略をアドバイスしてくれます。一人で悩んで隠すことを考えるよりも、プロの知恵を借りて「正直かつ戦略的」に乗り越えることが、転職成功への近道となります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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