ヤマハグレードは履歴書に書ける資格です。正式名称の書き方と評価される級の目安

幼少期からピアノやエレクトーンを習い、ヤマハ音楽能力検定（通称ヤマハグレード）を取得した経験を持つ方は少なくありません。しかし就職や転職の際に履歴書を作成する段になると、音楽の資格を書いても良いのか、書くとしたらどのように記載するのが正式なのかと迷うことがあります。

結論から申し上げますと、ヤマハグレードは履歴書に記載して問題のない立派な資格です。特に難易度の高い級を持っている場合は、継続力や高い技能の証明として評価される可能性があります。ここではヤマハグレードの履歴書への正しい書き方や正式名称、そして一般企業や専門職において評価される級の目安について詳しく解説します。

ヤマハグレードの正式名称と履歴書資格欄への正しい記載方法

履歴書の免許や資格欄に記入する際、最も重要なのは略称を使わずに正式名称で記載することです。普段使っているヤマハグレードという言葉は通称であり、履歴書にそのまま書くことは不適切とされます。正式には主催団体名を含めて記述する必要があります。

主催団体は一般財団法人ヤマハ音楽振興会です。したがって履歴書には、一般財団法人ヤマハ音楽振興会主催 音楽能力検定 ピアノ演奏グレード 5級 合格といった形式で記載します。エレクトーンの場合はエレクトーン演奏グレードとし、指導グレードを持っている場合は指導グレードと明記します。また、取得した年月については合格証書を確認し、正確な年月を記入してください。履歴書全体で西暦か和暦かを統一することも忘れないようにしましょう。

履歴書に書くべき級数の目安と評価されるラインについて

ヤマハグレードには13級から1級までの段階がありますが、転職活動において履歴書の資格欄に記載すべき級の目安は、一般的に5級以上とされています。ヤマハのグレード制度において、10級から6級は学習者のための級と位置づけられており、5級以上が指導者を目指すための専門的な級とされているためです。

5級以上を取得しているということは、音楽の専門的な知識と高度な演奏技術を有していることの客観的な証明になります。一方で6級以下の場合は、資格欄ではなく趣味や特技の欄に記載する方が無難なケースもあります。ただし、これはあくまで一般的な目安であり、継続して努力してきたことをアピールしたい場合や、資格欄が空欄になってしまうような場合は、6級以下であっても記載してマイナスになることはありません。自身の状況に合わせて判断することが大切です。

一般企業への転職活動におけるヤマハグレードのアピールポイント

音楽業界以外の一般企業へ応募する場合、音楽のスキルそのものが業務に直結することは稀です。しかし、ヤマハグレードを持っていること自体が、間接的なアピール材料になることがあります。それは継続力と集中力の証明です。

高いグレードを取得するためには、長期間にわたる練習と、本番で実力を発揮するための精神力、そして高い集中力が必要です。履歴書や職務経歴書の自己PR欄において、グレード取得までのプロセスで培った粘り強さや、目標に向かって努力を積み重ねる姿勢をアピールすることで、仕事に対する真摯な取り組み方を連想させることができます。単に資格名を羅列するだけでなく、そこから得た強みをビジネススキルに変換して伝える工夫が効果的です。

保育士や幼稚園教諭を目指す場合は強力な武器になります

一般企業とは異なり、保育士や幼稚園教諭、小学校教諭などの教育関連職種を目指す場合、ヤマハグレードは即戦力を証明する非常に強力な武器となります。これらの現場ではピアノ伴奏や音楽指導のスキルが日常的に求められるからです。

特に採用選考において実技試験が課されるような場合、書類選考の段階でグレード5級以上の資格を記載しておけば、高い演奏能力があることを事前に保証することになります。この場合は資格欄の目立つ位置に記載し、演奏だけでなく即興演奏や初見演奏も可能であることを職務経歴書などで補足しておくと、より採用担当者に安心感を与えることができます。

資格欄に書くか趣味特技欄に書くかの判断基準

最後に、資格欄に書くべきか、趣味特技欄に書くべきかの判断基準について整理します。応募する職種が音楽や教育に関連する場合、あるいは5級以上の専門的な級を持っている場合は、堂々と免許資格欄に記載してください。これは実務能力や高い専門性の証明となります。

一方で、まったく関連のない異業種への応募で、かつ級数が6級以下である場合、もしくは他に優先して書くべき実務的な資格（TOEICや簿記など）が多くある場合は、趣味特技欄を活用するのが賢明です。趣味特技欄にピアノ演奏（ヤマハピアノ演奏グレード6級所持）と記載することで、面接時の話題作りや人柄を伝える要素として活用できます。履歴書は自分を売り込むためのプレゼンテーション資料ですので、応募先企業が求める人物像に合わせて、記載場所を戦略的に使い分けることが重要です。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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