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転職の履歴書にインターン経験は書ける?評価される書き方と職歴欄のルール

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転職活動において、学生時代や前職の合間に参加した「インターンシップ」の経験を履歴書に書くべきか迷う方は少なくありません。「学生時代の話は職歴にならないのでは?」「アルバイトとはどう書き分ければいいのか?」といった疑問を持つことでしょう。

結論から言えば、インターンシップの経験は、その内容や期間によって「強力なアピール材料」にもなれば、「書かないほうがマシ」なノイズ情報にもなり得ます。特に第二新卒や未経験職種への挑戦においては、実務経験を補う重要な要素となります。

ここでは、転職の履歴書におけるインターン経験の取り扱いルールや、評価されるための正しい書き方、職歴欄と自己PR欄の使い分けについて詳しく解説します。

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転職の履歴書にインターン経験を書くべきケースと判断基準

インターンシップといっても、1日で終わる会社説明会に近いものから、数ヶ月以上にわたり社員と同様の業務を行うものまで様々です。転職活動において記載すべきかどうかは、以下の基準で判断します。

1. 長期インターン(3ヶ月以上・実務型)はアピールになる

ベンチャー企業などで3ヶ月以上、あるいは半年以上にわたり、社員と同じ実務を行っていた「長期インターン」の経験は、立派な職務経歴として評価されます。特にエンジニア、マーケティング、ライター、営業職などで、具体的な成果(売上、制作物など)がある場合は、即戦力に近いスキルとして職歴欄に記載すべきです。

2. 短期インターン(1day・説明会型)は職歴には書かない

1日から数日程度の短期インターンシップは、実務経験ではなく「就業体験」や「会社説明会」の延長とみなされます。これを職歴欄に書いてしまうと、「職歴の定義を理解していない」「他にアピールすることがないのか」と採用担当者にマイナスの印象を与えるリスクがあります。原則として職歴欄には記載せず、どうしても関連性をアピールしたい場合は自己PR欄を活用します。

3. 第二新卒や未経験職種への転職では武器になる

社会人経験が豊富な30代以上の転職では、学生時代のインターン経験は重視されませんが、社会人経験が浅い「第二新卒」や、異業種へ挑戦する「未経験転職」の場合は別です。応募職種に関連するインターン経験があれば、実務への適性や基礎知識があることの証明になりますので、積極的に記載しましょう。

【パターン別】インターンシップ経験の履歴書への正しい書き方

インターンの種類によって、履歴書の中で書くべき場所と書き方が異なります。

パターン1:職歴欄に記載する場合(長期インターン)

給与が発生し、雇用契約(アルバイト契約含む)を結んでいた長期インターンの場合は、職歴欄に記載しても問題ありません。ただし、正社員としての職歴と混同されないよう、「インターンシップ」であることを明記するのがマナーです。

【職歴欄への記入例】

平成30年 6月 株式会社〇〇 入社
       (長期インターンシップとしてWebマーケティング業務に従事)
       ・オウンドメディアの記事作成、アクセス解析を担当
平成31年 3月 大学卒業に伴い退社

※会社名の横や下の行に、括弧書きで雇用形態やインターンであることを必ず記載します。

パターン2:自己PR欄に記載する場合(短期・プロジェクト型)

期間が短い場合や、無給のプロジェクト参加型インターンなどの場合は、職歴欄ではなく「自己PR欄」や「特技・スキル欄」を使ってアピールします。

【自己PR欄への記入例】

【企画提案力】
大学時代、株式会社△△の短期インターンシップ(2週間)に参加し、新規事業立案プロジェクトにてチームリーダーを務めました。市場調査に基づいたターゲット設定を行い、最終プレゼンでは優勝を獲得しました。この経験で培った論理的思考力とプレゼンテーション能力は、貴社の営業職においても活かせると確信しております。

アルバイトとインターンの書き分けと注意点

長期の有給インターンは、形式上は「アルバイト」として雇用契約を結んでいるケースが多いですが、履歴書に書く際は「アルバイト」ではなく「インターンシップ」と書く方が、ビジネススキルの高さを印象づけられます。

  • カフェや居酒屋などの定型業務: 「アルバイト」と記載
  • オフィスワークやクリエイティブ業務: 「インターンシップ」と記載

このように使い分けることで、単なる労働力の提供ではなく、ビジネススキルを習得する目的で働いていたという意識の高さ(キャリア志向)を伝えることができます。

社会人インターンシップ(体験入社)に参加した場合の書き方

最近では、転職活動の一環として、選考中の企業で数日から数週間働く「社会人インターンシップ(体験入社)」を実施する企業もあります。また、現職に留まりながら他社で副業的に働くケースもあります。

これらを履歴書に書く場合は、以下のように扱います。

  • 選考プロセスの一環である場合:履歴書には記載しません。職務経歴書や面接の中で「体験入社を通じて業務理解を深めました」と話す材料にします。
  • 副業・プロボノとして参加した場合:職歴欄に「〇〇株式会社にて業務委託として参画(副業)」などと記載し、スキルアップの取り組みとしてアピールします。

まとめ

転職活動におけるインターンシップ経験の記載は、「期間」と「内容」が判断の鍵となります。

  • 長期・実務型職歴欄に「インターン」と明記して書く
  • 短期・体験型自己PR欄でエピソードとして書く

このルールを守り、採用担当者に「即戦力としての基礎がある」ことを効果的にアピールしてください。経験が浅い時期こそ、インターン経験はあなたのポテンシャルを裏付ける強力な武器となります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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