転職の履歴書。転職理由は書かない選択肢もありか

履歴書の職歴欄に転職理由は書かないのが基本

転職活動において履歴書を作成する際、前職を退職した理由、いわゆる転職理由を詳細に書くべきかどうか悩む方は少なくありません。結論から言えば、履歴書の職歴欄には、具体的な転職理由を詳細に書かないのが一般的であり、基本的には定型句を使用するだけで問題ありません。

自己都合による退職であれば「一身上の都合により退職」と記載し、会社の倒産や解雇など会社側の事情による退職であれば「会社都合により退職」と記載します。契約期間満了の場合は「契約期間満了により退職」と事実のみを記します。

履歴書はあくまで応募者の氏名、連絡先、学歴、職歴の概要といった基本情報を伝えるための書類です。限られたスペースの中で退職理由を長々と説明するよりも、正確な入社・退職の年月と企業名を記載し、経歴の全体像を分かりやすく伝えることが優先されます。

履歴書に理由を書かない場合の採用担当者の視点

履歴書に詳細な転職理由が書かれていない場合、採用担当者はどのように感じるのでしょうか。多くの採用担当者は、履歴書の職歴欄に詳細な理由が記載されていないことをネガティブに捉えることはありません。なぜなら、詳細な業務内容や退職の経緯、志望動機については、職務経歴書や面接の場で確認することを前提としているからです。

ただし、短期間での離職が繰り返されている場合や、職歴に不自然な空白期間（ブランク）がある場合には、理由が気になり、書類選考の段階で慎重になる可能性があります。そのような特段の事情がない限り、履歴書では「一身上の都合」としておき、詳細は別のステップで伝えるという戦略で差し支えありません。

あえて転職理由を書いたほうが良いケース

基本的には書かないで良い転職理由ですが、状況によってはあえて簡潔に記載したほうが有利に働くケースもあります。

一つ目は、転職回数が多い場合です。単に「一身上の都合」とだけ繰り返されていると、忍耐力がないのではないかと誤解されるリスクがあります。「キャリアアップのため退職」「会社都合により退職」など、納得感のある理由を短く添えることで、採用担当者の不安を和らげることができます。

二つ目は、やむを得ない事情がある場合です。例えば「家族の介護のため退職（現在は施設入所により就業可能）」「配偶者の転勤に伴い退職」といった理由は、個人の能力や人間性とは無関係な退職であることを示せるため、マイナス評価を防ぐ効果があります。

三つ目は、ブランク期間がある場合です。資格取得のための勉強や語学留学など、次のキャリアに向けた準備期間であったことを記載すれば、空白期間をポジティブなアピールに変えることができます。

転職理由を書かない場合の職務経歴書での補足

履歴書に転職理由を書かない選択をした場合、その分、職務経歴書でしっかりと補足することが重要になります。職務経歴書はフォーマットの自由度が高いため、退職理由や転職のきっかけを、自身のキャリアプランや志望動機と絡めてストーリーとして伝えるのに適しています。

例えば、自己PR欄や特記事項の欄を活用し、「前職では〇〇の経験を積んでまいりましたが、より専門性を高めたいと考え、転職を決意しました」といった前向きな理由を記述します。履歴書は事実の羅列、職務経歴書はその背景や詳細説明という役割分担を意識することで、書類全体としての説得力が高まります。

面接で質問された際の準備は必須

履歴書に転職理由を書かない場合でも、面接ではほぼ確実に退職理由について質問されます。書類に書いていないからといって、理由がなくて良いわけではありません。面接官は、退職理由を通じて応募者の仕事への価値観や、ストレス耐性、他責傾向がないかなどを確認しようとします。

そのため、履歴書には「一身上の都合」と書いておきつつ、面接の場では「御社の〇〇という事業に魅力を感じ、自身のスキルを活かして挑戦したいと考えたためです」と、退職理由を志望動機にスムーズにつなげて話せるよう準備しておくことが不可欠です。ネガティブな理由で辞めた場合でも、ポジティブな言い回しに変換して伝える準備をしておきます。

書くか書かないかは戦略的に判断する

履歴書に転職理由を書くか書かないかは、自身の経歴や状況に合わせて戦略的に判断することが大切です。特段のアピールが必要ない一般的な転職であれば、定型句のみでシンプルにまとめるのが無難です。一方で、経歴上の懸念点を払拭したい場合や、どうしても伝えたい前向きな理由がある場合は、簡潔に記載することでプラスに働くこともあります。

いずれにせよ、最も重要なのは「嘘をつかないこと」と「前向きな姿勢を見せること」です。履歴書、職務経歴書、面接での発言に一貫性を持たせ、採用担当者に信頼感を与えることを目指して作成に取り組んでください。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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