放射線技師の転職。採用担当者に伝わる履歴書の書き方

放射線技師の転職と履歴書の役割

診療放射線技師の方が転職活動を行う際、履歴書は応募先（病院、クリニック、健診センターなど）に自身の基本的なプロフィールと適性、熱意を伝えるための必須書類であります。採用担当者（放射線科の責任者や人事担当）は、この履歴書を通じて、応募者がどのような人物であるのか、放射線技師としての基本的な経歴や資格、そして何よりもその職場で働きたいという熱意（志望動機）を最初に確認します。

履歴書が自身の「概要」を示すものであるのに対し、職務経歴書は「具体的な撮影経験や専門スキル」を詳細に説明する書類であります。この二つの役割の違いを理解し、履歴書では自身の基本情報を正確かつ丁寧に伝えることが、書類選考を通過するための第一歩となります。

基本情報と写真。医療従事者としての信頼感

履歴書の上部に記載する日付（提出日）、氏名、連絡先といった基本情報は、省略せず正確に記載することが大前提であります。

特に、証明写真は応募者の第一印象を大きく左右します。放射線技師は、患者様の身体に触れ、精密な医療機器を扱う専門職であるため、写真からは「清潔感」「誠実さ」「信頼感」が伝わることが非常に重要であります。服装はビジネススーツを着用し、髪型や身だしなみを整え、知的で落ち着いた表情を心がけます。

学歴・職歴欄。経験の概要の示し方

学歴欄は、高等学校卒業から、あるいは放射線技師資格の取得に関連する最終学歴（専門学校、短期大学、大学）から、学校名・学部・学科名を正式名称で正確に記載します。

職歴欄は、これまでの臨床経験を示す重要な項目であります。これまでに勤務した法人名、施設名（〇〇病院、〇〇クリニックなど）を、入職・退職の年月と共に時系列で正確に記載します。

職歴欄での専門性のアピール（補足）

採用担当者が応募者の経験をイメージできるよう、履歴書の職歴欄においても、簡潔な補足を加えることが有効であります。例えば、勤務先（施設）の概要として、「（〇〇病院、病床数〇〇床）」「（〇〇科クリニック）」「（巡回健診・施設健診専門）」といった規模感や特性を（）書きなどで簡潔に補足します。

また、自身の所属や主な役割として、「放射線科 配属」「（一般撮影、CT、MRI担当）」といった形で、どのモダリティ（検査機器）の経験を積んできたのかを簡潔に示すと、経歴が伝わりやすくなります。（※具体的な撮影件数や使用機器のメーカー名、詳細な業務内容は、併せて提出する職務経歴書の方で具体的に記述します）

放射線技師の転職で最重要な「資格欄」

放射線技師の転職において、履歴書の「資格欄」は、自身の専門性を客観的に証明するための、最重要項目の一つであります。まず「診療放射線技師免許 取得」と正式名称で記載し、取得年月も正確に記します。

その他、もし「マンモグラフィ撮影技術認定（〇判定）」「X線CT認定技師」「磁気共鳴（MR）専門技術者」「第一種放射線取扱主任者」といった、専門性や安全管理能力を示す上位資格や認定を保有している場合は、自身の高いスキルと向上心を示す強力なアピールポイントとなるため、必ず記載します。「普通自動車第一種運転免許」も、巡回健診やオンコール対応などで必要な場合があるため、忘れずに記載します。

熱意と専門性を伝える「志望動機欄」

採用担当者が履歴書の中で特に注目するのが「志望動機」欄であります。なぜ他の病院（施設）ではなく、その応募先を志望するのか、その理由を具体的に記載する必要があります。

そのためには、応募先の理念や特色（例。導入している最新の医療機器（モダリティ）、特定の検査（例。心臓CT、乳がん検診）への注力、地域医療への貢献度、チーム医療の体制など）を事前にしっかりと研究することが不可欠であります。自身のこれまでの経験（例。〇〇（モダリティ）の操作経験）が、応募先でどのように活かせると考えているのか、その貢献イメージを結びつけて伝えます。

「自己PR」欄と「本人希望欄」の活用法

自己PR欄は、職歴欄や資格欄では伝えきれなかった自身の強みをアピールする項目であります。履歴書のスペースは限られているため、自身の強み（例。「正確かつ迅速な撮影技術」「安全管理（被ばく低減）への高い意識」「患者様や他職種（医師、看護師など）との円滑なコミュニケーション能力」「新しい技術を学ぶ向上心」など）の「要点」を、簡潔なエピソードと共に記載します。

本人希望欄には、原則として給与や待遇といった条件面を詳細に記載することは避けます。特に希望がない場合は、「貴院（御院）の規定に従います。」と記載するのが一般的であります。ただし、希望する業務内容（例。特定のモダリティ担当を強く希望、夜勤・オンコールの可否など）や、勤務形態（例。常勤、パートタイム）に絶対に譲れない条件がある場合のみ、その旨を簡潔に記載します。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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