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作業療法士の転職。採用担当者に伝わる履歴書の書き方

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作業療法士の転職と履歴書の役割

作業療法士の方が転職活動を行う際、履歴書は応募先(病院、クリニック、施設など)に自身の基本的なプロフィールと適性、熱意を伝えるための必須書類であります。採用担当者(院長や採用責任者、リハビリテーション科の責任者など)は、この履歴書を通じて、応募者がどのような人物であるのか、作業療法士としての基本的な経歴や資格、そして何よりもその職場で働きたいという熱意(志望動機)を最初に確認します。

履歴書が自身の「概要」を示すものであるのに対し、職務経歴書は「具体的なリハビリテーション経験やスキル」を詳細に説明する書類であります。この二つの役割の違いを理解し、履歴書では自身の基本情報を正確かつ丁寧に伝えることが、書類選考を通過するための第一歩となります。

履歴書作成の基本(日付・氏名・写真)

履歴書を作成する際は、まず基本的な項目を正確に記載します。日付は、提出する日(郵送の場合は投函日、持参する場合は面接日)を記載します。氏名や住所、連絡先なども、省略せずに正確に記入します。

作業療法士は、患者様や利用者様、そのご家族と接する専門職であるため、証明写真は清潔感と安心感、誠実さが伝わるものが重要です。服装はビジネススーツや、それに準ずる清潔感のあるジャケット、襟付きのシャツ(ブラウス)などが基本となります。

学歴・職歴欄の書き方

学歴欄は、作業療法士資格の取得に関連する最終学歴(専門学校、短期大学、大学、大学院)から記載するのが一般的です。学校名・学部・学科名(例。〇〇リハビリテーション学科 作業療法学専攻など)は、正式名称で正確に記載します。

職歴欄は、これまでの臨床経験を示す重要な項目であります。これまでに勤務した法人名、施設名(〇〇病院、〇〇介護老人保健施設など)を、入職・退職の年月と共に時系列で正確に記載します。

職歴欄で専門性を示す書き方

採用担当者が応募者の経験をイメージできるよう、履歴書の職歴欄においても、簡潔な補足を加えることが有効であります。例えば、勤務先(施設)の概要として、「(〇〇病院、病床数〇〇床)」「(介護老人保健施設、入所定員〇〇名)」といった規模感を()書きで補足します。

また、自身の所属や主な役割として、「リハビリテーション科 配属」「〇〇病棟(回復期)担当」といった形で、どの領域(例。急性期、回復期、生活期、精神科、小児など)の経験を積んできたのかを簡潔に示すと、経歴が伝わりやすくなります。(※具体的な業務内容やアプローチ、症例の詳細は、併せて提出する職務経歴書の方で具体的に記述します)

作業療法士の転職で最重要な「資格欄」

作業療法士の転職において、資格欄は自身の専門性を客観的に証明するための、最重要項目の一つであります。まず「作業療法士免許 取得」と正式名称で記載し、取得年月も正確に記します。

その他、もし「認定作業療法士」や「専門作業療法士」の資格を保有している場合は、自身の高い専門性を示す強力なアピールポイントとなるため、必ず記載します。また、業務に関連する他の資格(例。福祉住環境コーディネーター、介護支援専門員(ケアマネジャー)など)や、送迎業務などで必要な「普通自動車第一種運転免許」なども、忘れずに記載します。

熱意と適性を伝える「志望動機欄」

採用担当者が履歴書の中で特に注目するのが「志望動機」欄であります。なぜ他の施設ではなく、その応募先の病院(施設)を志望するのか、その理由を具体的に記載する必要があります。そのためには、応募先の理念や特色(例。特定の疾患領域に力を入れている、地域との連携を重視している、在宅復帰に注力しているなど)を事前にしっかりと研究することが不可欠であります。

自身のこれまでの経験(例。〇〇領域でのリハビリ経験)が、応募先でどのように活かせると考えているのか、その貢献イメージを結びつけて伝えます。

「自己PR」欄と「本人希望欄」

自己PR欄は、職歴欄や志望動機欄では伝えきれなかった自身の強みをアピールする項目であります。作業療法士として求められる「対象者に寄り添う姿勢」「観察力」「他職種(医師、看護師、理学療法士、言語聴覚士など)と円滑に連携する協調性」「向上心」など、自身の強みを簡潔なエピソードと共に記載します。

本人希望欄には、原則として給与や待遇といった条件面を詳細に記載することは避けます。特に希望がない場合は、「貴院(御院)の規定に従います。」と記載するのが一般的であります。ただし、希望する勤務形態(例。常勤、パートタイム)や、勤務可能な時間帯、曜日、あるいは希望する領域(例。小児領域を希望)など、絶対に譲れない条件がある場合のみ、その旨を簡潔に記載します。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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