転職回数が多い職務経歴書。職歴は省略しても良いのか？

転職回数が多い場合の職歴と「省略」への悩み

転職回数が多い場合、職務経歴書の作成において、「これまでの職歴を全て正直に書くべきか」という問題に直面することがあります。特に在籍期間が短かった職歴や、応募先企業の業務内容と関連性が薄い職歴について、これを「省略」することで、採用担当者に与える印象を良くしたいと考える方は少なくありません。転職の多さが「定着性」や「キャリアの一貫性」への懸念につながらないか、という不安がその背景にあります。

職務経歴書で職歴を「省略」することの重大なリスク

しかし、結論から言えば、職務経歴書において自身の職歴を意図的に「省略」することは、極めて大きなリスクを伴います。これは「経歴詐称」とみなされる可能性があるからです。

「短期間だから発覚しないだろう」と考えるかもしれませんが、入社手続きの際、企業は社会保険（雇用保険や厚生年金）の加入履歴を確認することが一般的です。その履歴と職務経歴書に記載された内容に相違があれば、省略した事実は発覚します。

この事実が発覚した場合、採用担当者との信頼関係は完全に失われ、たとえ内定が出ていたとしても内定取り消しの正当な理由となります。また、入社後であったとしても、懲戒解雇などの重大な処分につながる可能性も否定できません。

「省略」ではなく「記載内容の強弱」で工夫する

転職回数が多くても、全ての職歴を記載することが原則です。その上で、懸念を払拭するためには「省略」ではなく「記載方法の工夫」で対応します。

例えば、応募先企業の業務と関連性が高い職歴や、アピールしたい実績がある職歴については、業務内容や成果を詳細に記載します。一方で、在籍期間が極端に短い職歴や、関連性が薄い職歴については、在籍の事実（在籍期間、会社名、簡潔な業務内容）のみを記載し、詳細な説明は省く（＝情報の強弱をつける）という方法です。これにより、書類全体としての情報量を調整しつつ、アピールしたい部分を際立たせることができます。

フォーマットの工夫。「キャリア式」の活用

全ての職歴を時系列で並べる「編年体式」のフォーマットでは、どうしても転職の多さが目立ってしまう場合があります。そのような時は、職務内容や専門分野ごとに経歴をまとめて記載する「キャリア式」のフォーマットを採用するのも一つの有効な手段です。

キャリア式であれば、例えば「営業経験」「事務経験」といったカテゴリーで経歴をまとめるため、一貫したスキルや専門性をアピールしやすくなります。この形式でも、アピールしたい分野の詳細は厚く書き、それ以外の分野は簡潔にまとめる、といった情報の整理が可能です。

職務要約でキャリアの一貫性を示す

職歴を省略しなくても、職務経歴書の冒頭に記載する「職務要約」で、自身のキャリア全体を貫く「軸」や「強み」を明確に示すことが極めて重要です。複数の企業を経験したからこそ得られた「多様な環境への適応能力」や「幅広い業務知識」を、ポジティブな強みとして提示します。採用担当者の視点を「転職回数の多さ」から「経験の豊富さ」へと誘導することが狙いです。

誠実な記載と面接での説明責任

職歴を意図的に省略して後で発覚するリスクを負うよりも、全ての職歴を誠実に記載し、面接の場でその背景や理由を自身の言葉でしっかりと説明する方が、結果として採用担当者との信頼関係構築につながります。短期間での離職経験がある場合は、その反省点と、今後は腰を据えて長期的に貢献したいという真摯な意欲を伝える準備をしておくことが、転職成功の鍵となります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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